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W杯サッカーで前半戦の最大のニュースは、世界的に見れば優勝候補とされた強豪国の相次ぐ敗退だろう。ジダンのフランス、フィーゴのポルトガル、バチスツゥータのアルゼンチンは一次リーグで消え去った。トッティ、デルピエロのイタリア、ラウルのスペインも決勝トーナメント1回戦、準々決勝で韓国の餌食となった。強豪国の相次ぐ敗退は、審判の「誤審問題」を派生させた。準決勝のドイツ―韓国戦でFIFAは、それまでの慣例を破って、予備審判も含め全審判を欧州人で固めさせた。審判にとっては、史上最もつらいW杯になってしまった。
しかし、日本国内に限っては、スタジアムの「空席問題」の方がむしろ最大のニュースになった。とうに完売になっていたはずのチケットが大量に余っていた。強豪国同士の試合も、日本戦でさえスタジアムが完全に埋まることはなかった。余ったチケットはどこにいってしまったんだと、日本中が大騒ぎした。
スタジアムの空席問題は、「事件発生後」に新聞やテレビなで各メディアが大きく取り上げたので、ここでは詳しくは触れない。要するに問題は、日本の組織委員会(JAWOC)がFIFAとチケットを扱ったバイロム社――両者は一体の関係にある――からまともに相手にされなかったことにある。
FIFAはW杯前に巨額のスポンサー料とテレビ放映権料を得ている。会場が満杯になろうが、逆に空席だらけになろうが、彼らの懐には関係ない。一方、JAWOCは国内開催地での入場料収入を主な収入源にしている。入場料収入なしにはJAWOCの収支は成り立たない。しかし、JAWOCにはチケットの作製、販売について何の権限もない。正確に言えば、バイロム社から割り当てられた国内販売分を処理する権限しかなかった。通常の商取引や契約関係ではあり得ないことを、JAWOCが認めてしまったことがそもそもの原因だ。
ところで、空席問題で筆者が関心をもったのは開催地自治体の長、つまり知事や政令指定都市の市長たちの激しい「怒り」だ。日本の初戦、対ベルギー戦の会場になった埼玉スタジアムも満席にならなかった。これに激怒した土屋義彦埼玉県知事は東京のJAWOC本部に怒鳴り込んだ。浅野史郎宮城県知事や桂信雄札幌市長なども、FIFAへの損害賠償の検討を表明するなど、怒りの輪に加わった。JAWOC組織の中心となった旧自治省出身の橋本昌茨城県知事でさえ、「損害賠償ものだ」と不満をあらわにした。組織内部に対してはともかく、日頃から外部に対してはおとなし過ぎるくらいおとなしい、彼らの振る舞いから見れば、極めて珍しい現象だった。
開催地自治体の知事、市長らの怒りはもっともだ。W杯を誘致し、そのために巨額の税金を使って巨大な競技場を建設し、誘致、開催費用を支出した行政の責任者なのだから。また、地域活性化や地域アピールの機会だとして多くの県民、市民に協力を呼び掛けた責任者でもあるのだから。W杯後は行政の責任者として彼らはFIFAとJAWOCに対し、空席問題の責任をきちんと問わなければならない。知事、市長らの怒りは多くの県民、市民の怒りの代弁でもあるのだから、彼らが沈黙することは許されない。
それにしても知事や市長たちの怒りは激しかった。彼らの怒りの背景には、これまでメディアが伝えてきたものとは違う何かがある。空席問題の根本にあるのはチケットではない。開催地自治体がつくった巨大なスタジアムだ。収容能力をみると、札幌ドーム42000人、宮城スタジアム49000人、新潟スタジアム42300人、茨城・カシマスタジアム42000人、埼玉スタジアム63000人、横浜国際総合競技場70000人、静岡スタジアム51000人、大阪・長居競技場50000人、神戸ウイングスタジアム42000人、大分総合競技場43000人。新潟、鹿島、大分などの地方都市でも4万人規模をもつ巨大スタジアムが建設された。しかし、こうした巨大スタジアムはW杯後、十分に利用されるのだろうか。将来的に必要とされる規模なのだろうか。
日本がW杯誘致活動に入ると、各自治体が開催地の名乗りを上げた。しかし、それは日本単独開催が前提だった。単独開催なら6、7試合の開催を見込める。地域振興策、地域アピールを考えて知事たちはそろばんを弾いた。だが、韓国との共催が決まって、試合数は半減した。知事たちも4、5万人規模のスタジアムを希望した訳ではない。FIFAの要求をやむなく受け入れただけだ。各自治体はFIFAの要求を受け入れ、少なくとも100億円以上の巨費を投じてスタジアムの新設・改修工事に入った。FIFAの改修要求を拒否して、開催地を降りたのは広島市だけだった。
知事や市長たちにとっては、単独開催の6、7試合でも将来の活用法を考えると、スタジアムの建設、改修は大きな賭けだった。共催決定によって試合数は半減したのだから、彼らのリスクは倍増したことになる。W杯後に向け地方のスタジアムの活用法を打ち出した自治体はない。打ち出したくてもそう出来ないのが現実だ。
茨城県の橋本知事は6月議会・本会議でW杯後のスタジアムの活用法を問われ、「3万人以上(観客が)入る試合を年に何度か見たい」「(コンサートなどについても)積極的に行うかは別として、プランが持ち込まれれば検討する。排除はしない」と答弁した。しかし、「何度か」とか「排除」などという、のんきなことを言っている現状ではない。
W杯用に新設、改修された巨大なスタジアムは、日本の地方自治体がつくった最後の、最大の「箱物」になるだろう。カシマスタジアムを間近に見ると、それは巨大な原子力空母・エンタープライズを連想させた。広大な台地に浮かぶ、あるいは夜空の下で光輝く巨大空母。こんな巨大な施設を使いこなせる術を、日本の地方自治体は持ち合わせているのだろうか。
日本の地方都市に4万人規模のスタジアムが必要なのか。必要ならその前提になるものは何なのか。W杯後にどう使うのか。彼らには何の算段もなかった。W杯開催自治体の知事、市長たちは、勝算なしに軍隊に行軍命令を発した将軍たちに似ている。彼らにとって唯一の「免罪符」はこうだった。少なくともW杯の試合だけはスタジアムを満杯に出来る。何故ならば、JAWOCがチケットは完売したと公表している。しかし、彼らは当日、会場に来て愕然とした。スタンドには空席がある。しかもまばらにあるのではなく、ゾーンとして巨大な空席の「穴」があちらこちらにある。
彼らはだまされたと怒った。そして「恐怖」を感じた。W杯後はともかく、W杯の試合だけは、巨大なスタジアムは満杯になる。そう信じていた彼らの「神話」が目の前で崩れたからだ。使い道のない巨大なスタジアムを抱え込んだ彼らの「恐怖」はまだ始まったばかりだ。(2002年6月28日)
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