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日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は、日本スポーツ界の頂点に立つ組織だ。形式的には日本体育協会が頂点に位置するが、それは建前にすぎない。サッカーと野球（ベースボール）を除けば、ほとんど全ての競技で世界最高峰のステージは五輪なのだから、日本において五輪を取り仕切るＪＯＣは、ほぼ絶対的な「権力」だ。ＪＯＣの幹部は「名誉職」の政治家を除けば、各競技団体から選出される。――それは日本体育協会も同じだ。両組織の幹部の多くは重複している――
日本スポーツ界の頂点に立つ組織と、そこに所属する幹部たちは、この国のスポーツが置かれている、とんでもない現状について何も理解していない。危機意識さえもってはいない。この組織と幹部たちは、最悪の意味での「スポーツ貴族」にすぎない。
読売新聞の５月１５日付スポーツ面に載った記事を読んであ然とした。いや、あきれはててしまった。扱いも小さく、短い記事なので採録する。
日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の松永怜一・選手強化本部長は１４日の会議で、ＪＯＣが掲げている「１０年でメダルを倍増する計画」について（１）アテネ五輪で、シドニー五輪の１８個に７個上乗せ（２）その次の北京五輪で計３３個を達成する――という具体的な目標を設定したことを明らかにした。これまで、メダル獲得目標は、五輪直前に発表するのが普通で、中・長期的な数を打ち出したのは初めて。
「競技団体に自覚を持たせ、意欲を駆り立てるのが目的」という。具体的には、アテネ五輪で正式採用が決まった女子レスリングで「２個見込んでいる」と話した。また、目標を確実に実現するために、競技団体に対して、メダル獲得可能種目をＪＯＣが指定する�狡興電清�化指定�疂�式を採用する意向を示した。
記事を書き写しているうちにも、何とも言いようもない情けなさと、怒りを通り越したような複雑な感情が込み上げてきた。『アテネ五輪でメダル２５個』『北京五輪でメダル３３個』。長野五輪の『成功体験』とソルトレイク五輪の『惨敗』を、ほんの少しでもまともに分析したのなら、そんなたわ言など言えるはずもない。この国のスポーツは『衰退』の道をたどっている。松永怜一という人はよく知らない。――どこかの競技団体出身の「功成り遂げた人」だろうから、前歴を教えてもらえば分かるかもしれない――
松永氏個人が『アテネで２５個』『北京で３３個』と言うのは勝手だ。だが、彼は日本スポーツ界の頂点に立つＪＯＣの選手強化本部長として発言している。
個人として松永氏が『メダル倍増計画』などと、あり得ない（少なくともありそうもない）妄言を言いふらすなら、それは勝手なことだ。だが彼はＪＯＣの「選手強化本部長」の要職にある。彼の発言はＪＯＣの、そして日本スポーツ界の「公式見解」ということになる。彼自身、そして組織としてそんな妄言を信じているとしたら、この国のスポーツに「未来」はない。
日本スポーツ界の頂点に立つ組織とその幹部は、どうしてこんなことを平気で言えるのだろうか。
日本のスポーツは戦後、企業と学校によって支えられてきた。いい悪いもなく、そこにしかスポーツを支える基盤がなかったからだ。だが、そうした状況は構造的に、しかも近年に至っては急激に変化してきている。
企業はもはやスポーツを支える力を失ってしまった。「企業スポーツ」の時代は既に終わってしまった。ここで言う「企業スポーツ」とは、企業が内部的理由により運営するスポーツ部とそれらの集合体のことを指している。
ほんの少し前まで、企業がスポーツ部をもつ理由は、企業の宣伝効果を除けば企業内部の福利厚生のためだった。個別的には社員の帰属意識の高揚を図るためだったり、社員教育、なかでも新入社員教育のためだったりした。だが、そした「矮小」な目的のためにスポーツ部を所有する理由はもう持てなくなった。
企業スポーツ部廃部のニュースが毎週のように新聞のスポーツ面に載る。しかしそれはもう、「特別な優良企業の特別な優良スポーツ部」の廃部以外はニュース価値さえなくなっている。
企業がそれまで内部目的のために「丸抱え」してきたスポーツ部は、存続の意味を失ってしまったからだ。時代はとうに変わってしまった。
企業がそれまで丸抱えしてきたスポーツ部を見捨ててしまえば、日本のスポーツを支えてきたもう一つの「車軸」である学校スポーツは、行き場を失ってしまう。学校（高校、大学）を卒業した後、競技者として現役を続航する道は狭まっていくばかりだ。
日本のスポーツが再生する道はたぶん、一つしかないだろう。スポーツは企業の「丸抱え」状態から離脱した上で複数の「外部企業」から支援を受け、「地域」とともに生きることだ。その中で、日本のスポーツの決定的「不幸」の根源になっていた「スポーツエリート」と「スポーツを愛する市民」をダイレクトに結びつけることだ。
こう言うと、文部科学省の提唱する「総合型地域スポーツクラブ」のことかと思う人も多いだろうが、それは違う。文部科学省は都道府県―市町村という行政機関を使って、この「生煮えの箱物」を根付かせようとしているが、彼らの流儀ではそれは、日本に根付くことはないだろう。
日本のスポーツを支えてきた「構造」が崩壊しようとしているいまになっても、この国のスポーツの頂点に立つ組織とそこに属する幹部たちは、『アテネ五輪で２５個』「北京で３３個』などと寝言を言っている。日本のスポーツを支える力など彼らにはもうない。それを知らないのは彼らだけだ。彼ら『特権階級』を舞台から消し去らなければ、この国のスポーツは行き場をなくしてしまうだろう。（２００２年５月１５日）
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