クールアイランド

【脱原発・地域エネルギー】小水力発電の可能性を現地に見る−エネルギーの地産地消に向けて−２

中国地方の継続的（1963年〜）に運転されている実用的な小水力発電の詳細な報告の続きです。

この様な小水力発電が、点在する事は、ほとんど知られていません。

大規模ダムが寿命があるのに対し、ﾒﾝﾃさえすれば永久に使えそうです。

 

以下、日大生物資源科学部食品ビジネス学科（旧・食品経済学科）：地域経済論研究室（高橋巌ゼミ）のブログ、より転載させていただいています。

http://blogs.yahoo.co.jp/iwashizemi/53169399.html

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【写真左から１〜７、13枚目：所山発電所。元の水流は極めて細いが落差（高低差）により発電を確保している。この水流で発電できるというのが驚き。やはり発電機は長年現役、建屋も極めて小規模・簡素／８〜11枚目：吉和発電所。山間地域にあり、取水口と導水管は他の施設より長い。山間部のため非常用の連絡体制も確保されている】


　（http://blogs.yahoo.co.jp/iwashizemi/53169376.html　からつづき）

　２．佐伯中央農協・所山発電所
　　所山発電所は、廿日市市の小瀬川水系にある出力205kw、使用水量0.23㎥/s、有効落差119.8mに達する施設で、旧虫所山農協により1963年12月により運転開始されました。比較的少ない水量を落差の大きい水管で補っている。水路延長は1,443mで水車はフランシス水車・回転数1,215r.p.mです。
　2010年度発電実績は220,360kwh(一般家庭消費換算64世帯相当）、電気事業収入の約214万円に対して電気事業費用は約590万円と厳しい収支になっていますが、これは修繕期間が長かったことによるもので、次年度は大幅な改善が見込まれます。集塵は志和堀と異なり自動化されていますが、地域在住の農協職員ＯＢが保守員として定期的に点検を行っています。水利権は農協が許可を受け、漁業権補償も行っています。なお、以下の吉和発電所とともに、農水省「農山漁村活性化プロジェクト」補助による総額5,400万円（補助率55％）の補修工事を行っており、水車ランナ取替や水路橋改修等を行っています。

　３．佐伯中央農協・吉和発電所
　　吉和発電所は、廿日市市の太田川水系にある出力450kw、使用水量1.33㎥/s、有効落差45.35mのやや規模の大きい施設で、旧吉和村農協により1958年より建設申請、1965年12月に一部施設変更の上稼働されました。水路延長は2,135mで水車は横軸単軸単流渦巻型・回転数910r.p.mです。2010年度発電実績は2,500,702kwh (一般家庭消費換算728世帯相当） 、電気事業収入は約2,070万円、電気事業費用は約773万円と良好な収支になっています。集塵はやはり自動化され、地元支店の農協職員やＯＢ職員が巡回していますが、山中の施設のため、緊急時は農協支店長宅に通報されるなど非常システムが構築されています。上記補助金による補修工事では、取水口ゲートや電気設備などの補修工事を実施しています。

　４．四和電化農協・四和発電所（参考）
　　四和発電所は、所山発電所に近接していますが、志和堀発電所と同様に、電化専門農協で運営されています。廿日市市小瀬川水系に位置し出力180kw、使用水量0.97㎥/s、有効落差25.50mの施設で、1961年より稼働されています。

　　　　　　　　　　　　（http://blogs.yahoo.co.jp/iwashizemi/53171725.html　につづく）

※なお、本ブログのレポートは、調査研究成果の一部を要約して報告しています。
　詳しくは、高橋巌（2012a）「原発事故と食料・資源・エネルギー問題に果たす協同組合の意義」『協同組合研究』31巻１号,pp.31-37、同（2012b）「再生可能エネルギーにおける農山村の役割−脱原発・オルタナティブとしてのエネルギー地域自給に着目して−」『日本大学学部連携研究推進シンポジウム：21世紀における新たなエネルギーシステムの構築に向けた総合的研究報告資料』（http://blogs.yahoo.co.jp/iwashizemi/53171764.htmlに掲載）、の両論文、及びこれを要約・加筆修正した、同（2012c）「協同組合セクターと再生可能エネルギー−エネルギー分散・地域自給としての小水力発電に着目して−」『協同組合研究誌　にじ』（ＪＣ総研：近刊印刷中）、をご一読ください。※なお、本ブログのレポートは、調査研究成果の一部を要約して報告しています。

　　　　　　　　　　日大食品ビジネス学科：地域経済論研究室／高橋 　巌

 

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以上

【脱原発・地域エネルギー】小水力発電の可能性を現地に見る−エネルギーの地産地消に向けて−１

中国地方の継続的（1954年〜）に運転されている実用的な小水力発電の詳細な報告です。

この様な小水力発電が、点在する事は、ほとんど知られていません。

 

以下、日大生物資源科学部食品ビジネス学科（旧・食品経済学科）：地域経済論研究室（高橋巌ゼミ）のブログ、より転載させていただいています。

http://blogs.yahoo.co.jp/iwashizemi/53169376.html

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【脱原発・地域エネルギー】小水力発電の可能性を現地に見る−エネルギーの地産地消に向けて−１

 

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【写真左から１〜６、12枚目：志和堀発電所の全景。この規模で約171世帯の発電が可能！発電機は60年間近く現役、導水管もコンパクトで建屋も極めて小規模である／７枚目：非常時の待機場所／８〜９枚目：取水口とその巡視路。流れの規模も理解できよう／10枚目：ゴミなどは手作業で取り除く。貴重なムラの仕事である／11枚目：宿泊所。発電所の施設は以上で全て。まさに電力のコンパクトな地産地消施設！】


　教員です。

　今年に入ってから、喫緊の課題である「脱原発」を具体化するための様々な方策を考えてきました。

　私の意見は、以下のパブコメに出したとおり【原発・核燃サイクルの即時廃絶】です（具体的には、
http://blogs.yahoo.co.jp/iwashizemi/53165269.html　及び以下の論文をご一読ください）。

　もちろん、自然エネルギー・再生可能エネルギーが原発に代替できれば理想ですし、資源環境の面から将来を見越したときに、大規模な発電方式を地方に立地させること自体を見直し、エネルギー多消費型の経済・エネルギー政策自体を転換させ、「エネルギーの地産地消」を実現する必要があります。
　しかし再生可能エネルギーの発電に占める割合は、現在は約３％に満たないことから、それはすぐには無理ですし、その点を強調しすぎることで、逆に【すぐに止めなくてはならない原発を延命させる危険性】があります。
　よって当面は、火力発電のガスコンバインドの利用等による効率化や大規模水力発電も含めた既存発電所の稼働率を向上させることにより、原発を停止させることが喫緊の課題ですし、それは十分に可能です。

　さて、将来的な「エネルギーの地産地消」に向けた対策として、注目に値するのが「小水力発電」です。ダムを必要とせず一定の流量と簡易な施設による小水力発電（出力30,000kw以下が「中小水力」ですがＲＰＳ法の対象になるのは1,000kw以下でダムを要さない流込方式の発電方式）やマイクロ水力発電は、環境を破壊せず災害時の電源にも困らないこと、農業用水が利用できる平地農業地域や水量が豊富な中山間地域など多くの地域で、基本的に枯渇を心配せず、昼夜・季節を問わず常時利用可能で最も効率的な資源利用であり、「電気の地産地消」を促す条件を十分に提供しています。
　「過小評価」といわれる資源エネルギー庁の試算でも、30,000kw未満の水力発電開発余力は1,400万kwに達するほか、農業用水だけでも100万kwに達するという見込みもあります）。

　なかなかブログで書けませんでしたが、１月の広島県の現地調査、２月の日本大学全学シンポジウム、その後も専門誌への執筆などで、この問題を検討してきました。その一端をご紹介したいと思います。

　実は、中国地方の農協等では、1950年代の「農村電化」の際に農協等によって事業化された発電所の多くが、発電機器をメンテナンスしながら「現役」で発電事業を行っています。このことは、他の地区では存在しない中国地方独自の農協事業として異彩を放っていますが、これまでほとんど取り上げられてきませんでした。

　ここでは、農協が事業を行う広島県内４か所の小水力発電所を紹介します。

　１．志和堀電化農協・志和堀発電所

　志和堀発電所は、東広島市の太田川水系河川にある出力95kw、2010年度発電実績は587,530kwh(一般家庭消費換算171世帯相当）、使用水量0.50㎥/s、有効落差25.76mの小規模施設で、1954年９月に運営を開始しています。発電所を運営するのは、組合員約300人の専門農協です。発電専門農協というのも、全国では極めて珍しく、後で述べる理由により、中国地方に集中立地しています。年間売電額は約1,000万円ですが、出資配当を行うような経営状況にはなっていません。
　３人の地元在住高齢者を保守員として契約しており、保守員は800円/hの手当で、24時間交代週３日発電所脇の詰め所に待機し、取水口のゴミを取り除いたり荒天時の導水管や水路の確認などを行っています。保守員への手当等諸経費や補修用資金とする一定額の積立金とともに、農協の売電額から支払われますが、農協の場合は積立金が課税対象となるなど厳しい運営となっています。しかし「地域の発電所」として地元に長年認知され、高齢者の「年金＋α」所得にもなるなど地域に貢献しています。なお、2010年に約1,000万円を要するオーバーホールを行った結果、発電効率が向上しています。

　　　　　　　　　　（http://blogs.yahoo.co.jp/iwashizemi/53169399.html　につづく）

※なお、本ブログのレポートは、調査研究成果の一部を要約して報告しています。
　詳しくは、高橋巌（2012a）「原発事故と食料・資源・エネルギー問題に果たす協同組合の意義」『協同組合研究』31巻１号,pp.31-37、同（2012b）「再生可能エネルギーにおける農山村の役割−脱原発・オルタナティブとしてのエネルギー地域自給に着目して−」『日本大学学部連携研究推進シンポジウム：21世紀における新たなエネルギーシステムの構築に向けた総合的研究報告資料』（http://blogs.yahoo.co.jp/iwashizemi/53171764.htmlに掲載）、の両論文、及びこれを要約・加筆修正した、同（2012c）「協同組合セクターと再生可能エネルギー−エネルギー分散・地域自給としての小水力発電に着目して−」『協同組合研究誌　にじ』（ＪＣ総研：近刊印刷中）、をご一読ください。


　　　　　　　　　　　日大食品ビジネス学科：地域経済論研究室／高橋 　巌

 

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以上、転載終わり

 

小水力、農村の力に 県、発電候補地１１ヵ所選定

岐阜県の小水力の動きです。

岐阜県は包蔵水力（利用可能な水力エネルギー量）は都道府県トップ。

 

http://www.gifu-np.co.jp/news/kennai/20120825/201208251139_17883.shtml  　 岐阜新聞web　

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小水力、農村の力に　県、発電候補地１１ヵ所選定

2012年08月25日11:39

 

http://www.gifu-np.co.jp/news/kennai/20120825/201208251139_17883.jpg

◆売電価格上昇で弾み

　県が本年度、農業用水を活用した小水力発電の導入可否を検討する概略計画箇所（候補地）として、揖斐郡揖斐川町久瀬の名倉用水など９市町の１１地区を選定したことが２４日、分かった。各箇所の最大出力は一般家庭２０〜４００世帯分に相当する１３〜２７５キロワットの発電を見込んでいる。

　概略計画では用水の流量や落差、送電する高圧電線までの距離、水車のタイプなどを測量も交えて明らかにして年間の発電量や概略事業費を算定。これを基に導入費用を負担する県や市町、土地改良区などが導入可否を協議、費用対効果を検証する基本設計に入るかを年度内に判断する。

　候補地は、昨年度実施した調査で抽出した小水力発電の可能地３３カ所を中心に、市町村の要望や発電出力（２０キロワット以上を目安）、地域バランスも考慮して選んだ。

　事業化の可否や時期は未定だが県農地整備課は「農業施設の維持管理費を売電収入で賄えば市町村などの負担が軽減する。農村振興のため可能なところから順次整備を進めたい」としている。

　県は農業用水による小水力発電について２０１５年度末までに３地区で導入する目標を掲げ、すでに別の３地区で施設の整備や検討を先行。本年度は１３年度末の完成を予定する中津川市加子母小郷の小郷用水で着工する。残る２カ所は中津川市駒場・千旦林の西山用水と郡上市白鳥町石徹白の一号用水。どちらも予定地で、本年度は基本設計を行う。

　開発済みのダムや河川なども含めた岐阜県内の包蔵水力（利用可能な水力エネルギー量）は都道府県トップ。７月から始まった再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度では小水力発電は施設を持つ市町村などが出力に応じて１キロワット時当たり２５．２円か３０．４５円、３５．７円の定額で中部電力などの電力会社に売電できるようになった。

　電力会社との協議で決まっていた従来の売電価格（同８〜９円）の３〜４倍の収入が見込まれるため同課は「採算性のハードルが下がり、さらに導入が進むと考えられる」と期待している。

 

　【導入の候補地】名倉用水以外の導入候補地は次の通り。

　▽各務用水（関市小屋名）▽飛鳥川用水（揖斐川町北方）▽下辻南用水（同町久瀬）▽谷際用水（揖斐郡池田町宮地）▽岩本用水（関市板取岩本）▽日面用水（郡上市白鳥町阿多岐）▽木曽川右岸用水（美濃加茂市森山）▽萩原中央用水（下呂市萩原町桜洞）▽荘川町中央用水（高山市荘川町牛丸）▽石神用水（飛騨市神岡町石神）

「小水力、さぁ関西で！」〜関西広域小水力利用推進協議会設立総会と講演会の集い

 

関西広域小水力利用推進協議会設立へ

 

９月１日に総会と講演会が行われます。

 

http://ma21f.sblo.jp/　　

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2012年08月14日

「小水力、さぁ関西で！」〜関西広域小水力利用推進協議会設立総会と講演会の集い

「小水力、さぁ関西で！」　　　　　　　　　　　
　　　　〜関西広域小水力利用推進協議会設立総会と講演会の集い　

より自然なエネルギーへの転換が求められている中、地域の身近で、環境負荷の比較的小さいエネルギーである小水力発電の再生・推進を目指して、関西６府県と福井県、三重県を対象に、関西広域小水力利用推進協議会を設立することとしました。
その設立総会および記念講演会を、我が国における水力発電発祥の地、京都で下記の通り開催します。

☆日時　　９月１日（土）午後１時（１２時半開場）〜４時半
☆場所　　龍谷大学アバンティ響都ホール９階ホール
　　　　（京都駅八条口南、ＪＲ地下通路から直結）　　
　　　　http://www.ryukoku.ac.jp/ryudaihall/access/
　　　　電話075−671−5670

☆午後１時〜３時
報告　
　　　上坂　博亨さん（富山県小水力利用推進協議会会長）　　　　　
　　　「全国の動向と小水力利用の今日的な意義」
メイン講演　
　　　沖　武宏さん（小水力発電技術者）
　　　「地域に貢献してきた小水力
　　　　〜中国地方の小水力発電　その歴史と今後の展望」
提言
　　　篠　和夫さん（高知小水力利用推進協議会会長）　　　　　　　
　　　「高知小水協、設立後１年半の経験から」

午後３時〜３時半
休憩、入会手続き、会費納付（年会費３０００円の予定）

午後３時半から４時半
入会会員による設立総会

午後５時半〜
京都第２タワーホテルレストランにて懇親会（会費４２００円）
※参加希望者は８月２０日までに下記里中へ連絡をお願いします

☆「講演会の集い」までの参加費＝１０００円
　（会員になっていただいた方は年会費と差し引きます）

☆主催＝関西広域小水力利用推進協議会準備会

☆連絡先＝電話　　090−4037−2158（里中）　　
　　　　　ＦＡＸ　075−371−0794（宮本）
　　　　　メール　[e-mail]

http://ma21f.sakura.ne.jp/sblo_files/ma21f/image/E5B08FE6B0B4E58A9BE38381E383A9E382B7120723_E3839AE383BCE382B8_1-thumbnail2.jpg　　http://ma21f.sakura.ne.jp/sblo_files/ma21f/image/E5B08FE6B0B4E58A9BE38381E383A9E382B7120723_E3839AE383BCE382B8_2-thumbnail2.jpg

チラシのダウンロード（PDF）

http://ma21f.sakura.ne.jp/sblo_files/ma21f/image/120814kyotos-thumbnail2.jpg
京都新聞8月14日の朝刊に掲載されました。

マイクロ小水力発電機 飯田の５社激安に開発

小水力発電関連のニュースです。

 

http://www.chunichi.co.jp/article/nagano/20120730/CK2012073002000016.html　中日新聞

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マイクロ小水力発電機　飯田の５社激安に開発

2012年7月30日

 

　飯田市の企業五社が自前の機械部品や製造設備を共有することで、相場の約五分の一という一基五十八万円の「マイクロ小水力発電機」を開発した。最大出力は三キロワット。設置工事を含めた費用は百五十万円以下を見込む。水力発電は安定した電力供給が見込めることから注目されるが、コストの高さが課題となっている。八月から実証実験を始め、低コストを武器に全国発信を狙う。

　小水力発電は河川や水路に水車などを設置し、タービンを回して発電する。発電規模は千キロワット以下で、マイクロ小水力は一〜十キロワット。地形をあまり変えずに設置でき、使用水量も少ないため、環境への影響が小さいのが利点とされる。

　開発は二月、科学技術振興機構が、同市のビジネスネットワーク支援センター「ネスクイイダ」（代表幹事・クロダ精機山本学社長）に「三年で収益が出る機械を」と依頼した。ネスクは中小企業が競争力を高めるために共同で受注、製品開発、販売を行う組織。三月から、モーター製造会社マルヒはじめ、サンリエ、シンワ工機、テクロン、矢崎製作所の会員五社が開発に乗り出した。

　三年で収益を出すという条件は厳しく、同機構から同じ依頼を受けた二カ所が断念した経緯がある。ネスクのオーガナイザー木下幸治さん（６３）は悩んだが「構造はモーターと同じ。専用設備を導入せず、各社の部品、設備を活用しては」と思い付いた。各社の量産部品を組み合わせてマルヒで製造したところ、二百〜三百万円という市場価格より大幅に安い価格を実現した。

　発電機はパイプ部分が全長六〇センチ、直径一四センチ、プロペラ部分は直径三〇センチ。重さは三十五キロ。最大出力の三キロワットは、一般家庭が屋根に設置する太陽光パネルと同規模だ。七月下旬から四機が順次完成し、八月から九州大、群馬大、岩手県釜石市、飯田市で実証実験される。

　木下さんは「日本のマイクロ小水力発電のナンバーワンを目指したい」と夢を描く。マルヒの後藤大治社長（４５）は「効率の良いシステムを創り、節電や省エネに役立てたい」と話している。

（石川才子）