澤岡信廣 余白に綴る気ままなブログ！

人生達観するほどの年齢ではありませんが、無理せず、コツコツ、日々是好日、無事に過ごすのが一番ですね。

いつまでも頑張っておられますが、時にはしんどいと思う事もあるのですね。
無理もありません。一旦関わるとどうしてもすぐには辞められず大変ですね。
やはり、活動をしながら後継者を育てる必要がありますね。
みんなも一度経験してみればその大変さが分かるでしょうから。
無理をされずに、健康には御留意をしてください。

黒竜江省の南に位置する遼寧省瀋陽市の大学の教官をしています。
昔からある大学の学生は優秀で、寮は８人部屋机と椅子、ベッド以外は何もありません。
勉強には理想的環境かもしれません？
氷点下１０度ぐらいの日でも学生たちは早朝大学のベンチなどで勉強しています。
小さな時は小皇帝であった彼らも中々真面目です。

おはよぅございます＾＾

“脱原発国会議員”は

▼【衆参国会議員721人】のうち

▼【たったの80人】、



▼【自民党】は

▼【衆参国会議員202人】のうち

▼【たったの一人／河野太郎氏】


野田だけ切っても何も収まりません！
衆参国会議員721人ー“脱原発国会議員80人＝【641人】を【落とさなければ！ 】

小沢の方が筋が通っている。消費税反対反対と言って賛成票を投じた連中は結局は政策よりも自分の身分を保障する事が大事と選んだ口先三寸、屁放虫並みの連中だ。民主党にはこの様な種族が多いいのには呆れている。之ではよい政治は出来ない。単ある遊びで空論である。政策より党をを大事にするとか言っているが其れは魂を売った単なる逃げ口上である。

自民党と公明党を壊滅さす方法は、参議院で、民主が内部事情のと国民の為に消費税率増税を屁理屈（矢張りデフレ中は無理等）付けて延期さすことである。
民主は辛うじて選挙公約の大儀は守ることができるため国民に有利になり、自民と公明は執行部は責任問題となり、総辞職となる。内部の真っ二つに割れてガタガタとなる。
其の時解散総選挙をし、国民に真を問う作戦を取れば民主大勝、自民、公明は大敗する。

大きく未来に向ける方針転換の時。物事を決める場合は、数学での記号のﾘｯﾐﾃｯﾄ(lim）として考えることである。このまま消費税を上げたら、国のlimはどうなるかである。逆進性の増税策は多分ﾃﾞﾌﾚと税の悪循環になるだろう。増税策は国民１％の富裕層のためのもので、99％の国民のためではなく、日本の未来を斜陽化の政策となり、子孫の為どころか国の破産となります。増税しないと破産するとか云って脅し、国民を不安にさす政府のﾏｽｺﾐ操作による宣伝です。即ち、官僚のための官僚政策が増税政策であることを国民は見抜かねばなりません。早く１％の富裕層のためのﾃﾞﾌﾚから脱却し、99%の国民のための成長策を取れば借金の返済も、未来の国造りにもなります。年金は物価にｽﾗｲﾄﾞするので、問題はありません。具体的対策としては、諸外国並みに円の印刷資金で投資効果の大きい公共投資です。嘗ての所得倍増論や、日本列島改造論のように、第３弾のｽﾃｯﾌﾟ、５０年後に向けての投資（大陸間鉄道、ﾊﾟｲﾌﾟﾗｲﾝ、ｴﾈﾙｷﾞー開発等）です

「歳出を抑制できない」天下りを容認し、利権誘導政治を継続し、国民との約束を「屁」とし、今後も膏薬で嘘を吐く見込みの政治家に、『屁』扱いをされるのは当然ですへ。

小沢は余り好きではないが、一般の人が出来ない事が出来る人。
ここで消費税増税法案を小沢氏が阻止したら、それは天才的政治家である事になる。一躍世界にその力を証明する事になる。織田信長や高杉晋作なみだ。国民から拍手喝采を受けるだろう。日本の政治が大きく変わるでしょう。
次回の選挙では大勝すること絶対に請合う。
ﾄｯﾌﾟに志があれば、それに従う志ある人は武士を問わず、百姓でも町人でもよいのだ。

経済は地球がある限り成長を続けると見るのが自然である。安定は前に進んでこそ安定が保てる（柳井語録）。安藤忠雄の日本海海洋牧場構想、孫正義のゴミの砂漠の原発200基分の太陽光発電構想、また宇宙に大きい集光機を作成し、ﾏｲｸﾛ波送る等の研究開発に、東海村の原研を自然ｴﾈﾙｷﾞｰ研に再編成する。世界規模での送電及び電力を売買・国際ﾈｯﾄﾜｰｸ化し、使用量により送電料をチャージするシステムにして、電力売りは近くの送電線にInput。買いは近くの送電線からOutputする仕組み。即ち昼にはゴミ砂漠の電気を、夜にはアラブから電気を楽天市場の売買のようにｸﾚｼﾞﾄ購入する。石油輸送は海路を閉ざされたらお陀仏。原発はﾐｻｲﾙ一発落とされたらお陀仏。ﾈｯﾄﾜーｸ送電は一国に支配されることはない。石油産出国は石油を売るのではなく、電気を売る。太陽光のある所は、砂漠観光ではなく、電気を売る。石油輸送ではなく、送電だから流通も合理化する。こ様なｼｽﾃﾑ化に主要国と提携し日本が世界のﾘｰﾀﾞｰとして活動すればよい。 かくして、見苦しい各国の資源争いはなくなる。