書いているうちに、また興奮が蘇る・・・。

今日は、息子の誕生日。

 

妹の家で、孫を交えて、ささやかなお祝いの会をやった。

 

私もいつの間にか歳を取ってしまったが、お祝い事は、いつやっても良いものだ。

 

さて、ちょっと古い話だが、一ケ月前の農業の勉強会を思い出した。

講演タイトルは、「メガ協定の時代─TPPと日欧EPAなどの行方」。

 

講師は、北海道新聞社編集委員、北海道大学客員教授　久田徳二　氏だ。

去年の今頃は、北海道は官民あげて環太平洋連携協定（ＴＰＰ）に反対してきた。

 

しかし、米国・トランプ政権の誕生により現状は破綻したが、日米二国間の農業交渉の行方やTPPを批准した日本政府など積極的にTPPに関わった国における農産物のグローバル化は、気の休まることを知らない。

 

加えて、詳細が分からないまま、日欧ＥＰＡ農業交渉が「大枠合意」し、年内の妥結と２０１９年内の発効をめざしている。

 

この中には、国内農家を守るための聖域とされた重要５品目（コメ、麦、牛肉・豚肉、乳製品、甘味資材作物）の一つ、乳製品のチーズの自由化が初めて含まれるなど、北海道農業への影響は甚大である。

 

新聞・テレビは、「消費者に朗報」の大合唱で、レストランでワインが飲みやすくなるとか、チーズが手に入りやすくなるというようなことばかり言っているが、店頭で安ければいいという感覚である。原料が安く手に入ればそれだけでいいのかということをしっかり考えなければならない。

 

米国・トランプ政権の保護主義や英国・EU離脱と日本・ドイツ、フランスを主軸とする自由貿易を標榜する国との政治的な駆け引きとの解説もあるが、日欧農業交渉が「大枠合意」ともなれば、あとから行われる日本・米国との二国間FTA交渉の際には、難題をふっかけられることになる。

 

わが国の食料生産基地として大きな役割を担い、本道発展の基盤をつくり上げてきた北海道農業に対して、今後はTPP同様若しくはそれ以上の影響が危惧される。

 

そうした問題点をしっかり勉強して、今後に備えようというのが、今回の勉強会の趣旨だ。

 

書いているうちに、また興奮がよみがえる。

今晩は、気を休めて、ぐっすり寝よう・・・。