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国内製造テレビも少ない中で、南朝鮮・韓テレビ以外を買うなら中国製ですね。
我が家では、テレビとモニターは日本国内製造の物ばかりです。
世界第2位の液晶テレビメーカーが日本に本格参入8/30(金) 0:34配信 世界第2位の液晶テレビメーカーが日本に本格参入します。 TCLジャパンエレクトロニクス・李炬（リ・キョ）代表取締役：「（日本は）困難な市場ですけど、世界の頂点に登りつくための避けて通れない道だと信じているからです」 中国の総合家電メーカー「TCL」の日本法人は来月20日から順次、4K対応の最新液晶テレビを販売して国内市場に本格参入すると発表しました。価格は43インチで5万円前後からです。TCLによりますと、テレビの出荷台数は韓国のサムスン電子に次ぐ世界第2位で、2020年までに日本市場で2％のシェアを目指すということです。また、白物家電に関しては「徐々に様子を見ながら」とコメントし、国内市場への参入を検討していることを明らかにしました。 すべてのコメントを読む
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テレビ出荷台数シェア世界2位の中国TCLってどんな会社？8/29(木) 20:30配信
 中国家電メーカーのTCLエレクトロニクスは8月29日、量子ドットLED技術「QLED」を用いた4K対応Android搭載テレビ「X10シリーズ」の新製品と合わせて事業戦略を発表した。TCL海外事業部のEileen Sun（アイリーン・ソン）最高マーケティング責任者は「1999年に世界展開を開始して以来、160を超える国・地域で展開している。2018年の液晶テレビの世界出荷台数は2861万台（前年比23.1％増）で世界2位。19年1月〜5月の売上高は前年比同期比24％増の伸びを達成している」と同社の勢いがある様子を示した。
●日本のお家芸だった「垂直統合モデル」を展開 IHSテクノロジーとTCLのデータによると、2018年の世界テレビ市場の出荷ベースシェアは、1位のサムスンが16.3％、2位のTCLが10.9％、3位のLGエレクトロニクスが10.7％だった。 創業は1981年で、中国・広東省で音声テープメーカーとして生まれた。今ではテレビのほか携帯電話や冷蔵庫、洗濯機、空調設備、スマート健康家電、液晶パネルなど幅広い事業を展開。18年のエアコン出荷台数は1000万台を突破した。世界の従業員数は7万5000人、工場は22ヵ所、研究開発センターは28ヵ所を擁する。 テレビ事業における他社との大きな違いは「パネルとモジュール、テレビ本体を生産できる垂直統合型戦略」と語るように、かつての国内家電メーカーのお家芸だったビジネスモデルを、今ではTCLが担っている形だ。ちなみに社名のTCLは「The Creativ Life」の頭文字を組み合わせてつくられた。 TCLの日本市場への参入は今回が初めてではない。15年9月に日本法人のTCLジャパンエレクトロニクスを設立し、17年7月にアマゾンで液晶テレビの販売を開始している。18年9月には、65型Vと55V型の液晶テレビ「TCL-C60シリーズ」をアマゾンと一部家電量販店で販売した。 今回は「QLED」テレビのX10シリーズ・1機種（65V型）を筆頭に、4K対応スマートテレビのC8シリーズ・2機種（65V型/55V型）、スタンダードモデルのP8シリーズ・4機種（65V型/55V型/50V型/43V型）の計7機種のフルラインアップで展開する。 ●若いユーザー向けに価格訴求か TCLジャパンエレクトロニクスの李炬代表取締役は「日本のテレビメーカーとは商品力やブランド力でまだかなりの差があると認識している。買い求めやすい価格とトップクラスの品質、性能を提供して徐々にブランドを浸透させていきたい」と謙虚な姿勢を示しながらも、「2020年までに販売台数シェア2％、3〜5年かけて5％の達成を目指す」と具体的な目標を掲げた。 李代表取締役は今回の国内での本格的な展開について、来年の東京オリンピックの需要を狙っていることを明かした。また「若い人へのブランドを浸透させていきたい」とEileen Sun最高マーケティング責任者が語るように、まずは価格の安さを訴求していくとみられる。 実際に今回発表したすべてのモデルで4Kチューナーは内蔵していないことから、Android搭載によるネットでの4K視聴や、テレビ放送では地デジのアップコンバートで視聴するユーザー像が浮かび上がる。 全国の主要家電量販店やネットショップからPCやデジタル家電などのPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、新4K8K衛星放送チューナーを搭載したテレビの販売台数構成比は7月に50.1％と初めて5割を超えた。昨年7月の3.0％から、12月の本放送開始もあって急激に上昇している。 テレビ全体でも7月の販売台数前年比は8.8％増、販売金額は22.3％増と好調。4K・8Kパネルに絞ると台数で39.7％増、金額で39.6％増という高水準を示しており、消費増税の駆け込み購入が始まっている可能性が高い。TCLもこの波に乗れるか。製品が発売される9月20日からの販売動向に注目したい。（BCN・細田 立圭志） ＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計しているPOSデータベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。 こんな記事も読まれています中国製有機EL採用でiPhoneは復活できるのか9/2(月) 6:15配信
 米アップルは、iPhoneの有機ELパネルに中国パネル最大手製の採用へ最終調整に入った。日本経済新聞電子版が2019年8月21日夕刻に報じた。 BOE創業者 王東升（Dongsheng Wang）氏 アップルは、iPhoneの高級機種に有機ELパネルを使い、現状では大部分をスマホのライバルであるサムスン電子から調達している。アップルが新たに有機ELパネルの調達を検討しているのは中国の京東方科技集団（BOE）である。 ■ iPhone用の有機ELを中国BOEから調達へ BOEは、王東升（Dongsheng Wang）氏が、1993年につぶれかけた国営の真空管工場をベースに設立した企業だ。 2018年の有機EL（中小型）パネル市場の出荷額シェアは、英調査会社HISマークイットによると、下図に示すように、サムスン電子が83.3％と圧倒的なシェアを占める。LGディスプレイは、大型有機ELではほぼ全量を供給しているが、中小型では12.7％である。BOEは、華為技術（ファーウェイ）等に供給しており1.1％のシェアしかまだない。 私は、今年iPhoneビジネスモデルが崩壊するリスクがあると、4月1日に下記の記事で書いた。 参考記事:今年はiPhoneビジネスモデル崩壊の年になる https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/55955 アップルは中国BOEから有機ELパネル調達することにより、崩壊の危機を脱して復活できるのか？ 一方、日本では、ジャパンディスプレイ（JDI）が、中小型液晶を中心に経営再建を進めようとしているが、アップルの有機ELの戦略に大きな影響を受ける。 予想される影響のうち、4つの問題点に焦点をあてて述べていく。 ■ 「iPhone崩壊」なぜ起こった？ 「iPhone崩壊」の原因について、上記4月1日のJBpress記事を一部抜粋しながら筆者の見解をまとめてみよう。 2007年のiPhone発売から、スマホ市場は一貫して成長してきた。しかし、世界のスマホ出荷台数は、2年連続のマイナスになり、世界的にスマホ市場が曲がり角を迎えている。 特に米国アップル社のiPhoneは、新機種が売れていない。有機EL（OLED）ディスプレイを採用した機種（XS、XS Max）が惨憺たる状況だ。 そもそも、iPhoneのビジネスモデルの神髄は、「あこがれの製品」を「世界で同時、同一機種販売」し、ブランドイメージを上げて、高価格で大量に販売することにあった。しかし、2017年からアップルがiPhoneに有機ELパネルを採用することを発表して、この状況は一変した。 有機ELは、平板からカーブド（湾曲した）、フォーダブル（折り畳み式）、ローラブル（巻取り式）へと段階的に進化していくものと予想されている。サムスンは、すでに有機ELを「湾曲」させて、スマホの側面にまで映像を表示する技術を持っていた。であれば、そのサムスンからアップルがわざわざ有機ELを調達するのであるから、新しい機種は最低でも「湾曲」、できれば「折り畳み式」になるのではないかと、私は密かに期待を寄せていた。しかしこの期待は見事に裏切られ、アップル初の有機ELスマホは、ただの「平板」だった。 その結果、iPhone Xは、「顧客価値」よりも価格が高すぎた。「ブランド力」を過信し「価格」を高くしすぎたのが「iPhone崩壊」の原因だ。著者が2019年3月時点で店頭調査すると、64GBの有機ELスマホは、XSが13万6800円、最高機種XS Maxが14万7000円と価格が高すぎた――。 |
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遊星仮面
| 3日前4kもディスプレイのみが対応で
チューナーが対応していない家庭が大半、
それが今回の日本進出で4kチューナーが入って5万円台なら
魅力もあるだろう、
それにしてもかつてのソニーが世界を席巻した時代が懐かしいが
又 世界を驚愕させるような独自の技術開発で
素晴らしい製品を見てみたい。
ミスタートム
| 3日前連合作って二重路線(高品質と低価格)で世界戦略を立てて欲しい。勝負の時だよね
8
| 3日前ハイセンスなんかはレグザエンジン使ってる商品もあるし、もはや安かろう悪かろうの時代ではないという事実。
価格も安いし日本メーカーは太刀打ちできないよ。
過去、白物家電が売却されたり、技術者は引き抜かれたりもしてるし、もう一般的な家電やスマホは日本製である必要性がなくなってしまったのは事実かと。
現に高いだけの日本のテレビやスマホは売れてないわけだし。
価格の高い日本が生き残る道は他国がすぐには真似できない独自の先進技術を使った1歩も2歩も先行く商品を出して行かないといけないわけだけど、もう技術開発力も衰えてるし経営者も失敗を恐れて冒険しなくなってるし、内部留保で設備投資も停滞してるし、技術立国日本なんて幻想は今や昔という現実。