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今日のお題は福島の悉皆甲状腺検査で見つかっている甲状腺がんについてです。
結論から書くと、現在入手できる情報を総合する限り、見つかっている甲状腺がんは放射線由来ではなく自然発生だろうと結論付けられます。
はじめに
2011年3月11日に発生した東日本大震災とその後の東京電力福島第一原発の電源喪失による事故は福島県およびその周辺に多大な影響を及ぼしました。そのなかでも原発事故で放出された放射性ヨウ素(I131)による甲状腺の被曝は社会の大きな関心事でした。1986年に発生したチェルノブイリ原発事故では主に牛乳や乳製品に混入したI131による甲状腺被曝によって主に乳幼児に甲状腺がんの過剰発生があったとされているからです。
住民の不安にこたえる形で原発事故直後の2011年10月から、事故当時概ね18歳以下だった住民約38万人を対象に超音波による甲状腺検査が開始されました。2013年度までの約2年半にベースラインとしての先行検査、その後は2年周期で本格検査が行われています。
先行検査では300472人が検査を受けて116人が甲状腺がんあるいはその疑いとされました。すなわち約2500人に1人に甲状腺がんが見つかったのです。一方で国立がんセンターによるがん統計では18歳以下の甲状腺がん罹患率は100万人当たり数人とされています。この大きな開きは原発事故による放射性ヨウ素によるものかなのか超音波機器による厳密な検査をおこなったための掘り起こし効果によるものなのかの議論が話題になりました。
先行検査（1巡目）
まず先行検査結果について見てみます。先行検査についてはすでに査読付き論文が出ていますので、そちらをもとに論じます。
Comparison of childhood thyroid cancer prevalence among 3 areas based on external radiation dose after the Fukushima Daiichi nuclear power plant accident
（福島第1原発事故後の外部被曝量による3地域の小児甲状腺がん有病率の比較）
基本調査による4か月間の外部被曝線量によって地域を3つに分けて、先行検査の結果について年齢調整、性別調整をおこなって比較したという論文です。また、WHOの推計による最初の1年の甲状腺被曝線量による比較も行っています。
4カ月の外部被曝による比較、1年間の甲状腺被ばく線量による比較の結果を示す表は以下の通りです。
95％信頼区間というのは同質のデータから抽出した場合に95％の確率で数値が入る幅のことです。統計学では5％以上の確率なら「起こりうる」と判断するので、この範囲に「1」が入っていると、「有意差がない」と判断します。この表を見ると外部被曝線量、甲状腺被曝線量の両区分で甲状腺がんの有病率に有意差がない、すなわち線量と有病率に関連がないことがわかります。
同研究グループから2年後にもう少し詳細に線量区分をして比較したデータが論文になりました。
Associations Between Childhood Thyroid Cancer and External Radiation Dose After the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant Accident
（福島第一原発事故後の外部被曝線量と甲状腺がんの関連）
類似の解析方法で関連を見ています。こちらでも放射線被曝量と甲状腺がん有病率に関連は見られませんでした。データでは示していませんが、甲状腺被ばく線量推計の高かった双葉町、飯舘村、いわき市と表の対照データであるgroupEを比較しても有意差がありませんでした。※年齢調整オッズ比(95% CI) ＝1.16 (0.60–2.25) このことから前述の論文で示された被曝線量と甲状腺がんに関連がないことが強化されたのです。
本格検査（2巡目、3巡目）
本格検査1回目、2回目についてはまだ論文が公開されていません。公開されているデータhttps://www.pref.fukushima.lg.jp/site/portal/kenkocyosa-kentoiinkai.htmlからわたしが情報を抽出して解析したものを示します。なお、年齢、性別に関する情報が不足していて 年齢、性別調整をおこなっていないという限界があることをご了承ください。
まず本格検査1回目について「福島第一原発事故における周辺住民の初期内部被ばく線量推計https://www.pref.fukushima.lg.jp/uploaded/attachment/50320.pdf」に基づいて地域分けして、各々の甲状腺がん及び疑いの数から発見率を算出してみました。
結果が示す通り、有意差は見られません。すなわち、原発事故から3，4年後においても甲状腺被ばく線量と甲状腺がんの発見数に関連は見られていません。
次に本格検査２回目についてです。こちらはまだ確定に程遠い状態で、対照データとして用いる会津地方がまだまだ進捗していないので、B判定割合で代用します。B判定とは超音波検査で5.1mm以上の結節あるいは20.1mm以上の嚢胞が見つかったことを示します。B判定が出ると2次検査に回され、そこで必要と判断されたら穿刺細胞診をおこない細胞の「顔つき」を見て甲状腺がん疑いの判定をします。B判定と甲状腺がん発見率は相関があると考えられるので、放射線影響が見えていたらB判定にも影響が見えることでしょう。
こちらも結果が示す通り、有意差は見られません。すなわち、原発事故から5，6年経過してもおそらく甲状腺の状態に原発事故由来の放射線の影響は見えていないだろうということが言えます。
なぜ継続して見つかるのか
さて、ではなぜ本格検査で甲状腺がんが新たに見つかるのでしょうか。その答えは先行検査の甲状腺がん発見時年齢の分布を参照すると見えてきます。
グラフを見ると年齢が上がるにつれて発見数が多くなっていることがわかります。本格検査では検査ごとに2歳年齢が増えます。そうすると矢印で示したように年齢がシフトして「スイープ」されていきます。低年齢の子どもが成長して甲状腺がんが発見される年齢に達すると甲状腺がんが発見されるようになります。年齢はずっとシフトしいていくので回数を重ねれば一定の割合で甲状腺がんは見つかります。
また、放射線影響の有無の基準の一つとされていた事故当時5歳以下の子供にもいずれは甲状腺がんが見つかるようになります。その時にはこのパターンからの逸脱の有無が放射線影響の有無の判断基準になるわけです。
おわりに
データを見てきた通り、福島の子供たちの甲状腺に原発事故の放射線の影響はなさそうです。よかったです。ただし、ちょっと待ってください。では悉皆甲状腺検査とがん登録の間の乖離を放置していいのでしょうか。ここから見えてくるのは、甲状腺がんが見つかった子供たちは検査がなければ何事もなく普通に暮らしていたということです。30代あたりから甲状腺がんの罹患率が上昇することがわかっているので、もしかしたら前倒し発見かも知れません。あるいはそういう甲状腺がんは起源が異なり、今、見つけている甲状腺がんは将来的に何も悪さをしないかもしれません。甲状腺がんの自然史（経過）はまだよくわかっていないので、どちらかは判断が難しいのです。将来的に発症しないのであれば、精神的な負担や「無駄な」治療という「害」しかありません。また、45歳未満の甲状腺がんは非常に予後がいいことがわかっていて、症状が出てから治療してもほぼ治ることがわかっています。そういう意味でも無症状の甲状腺がんの発見は多感な思春期の子供たちにとっては心身に影を落とすことであり、無駄な負担といえるわけです。
今まで甲状腺がんが見つかった子供たちには多岐にわたる支援をおこない、早急に今後の甲状腺検査のあり方は見直すべきではないでしょうか。
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原発・放射線
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福島での放射性物質による健康被害の有無を検証します。
結論を先に書くと、原発事故による放射性物質が疾病に影響を与えている可能性は低いです。
最近、福島に関するとある雑誌記事を読みました。内容は大体以下の通りです。
１）原発事故によって故郷が破壊された
２）原発事故後、東日本で疾病が増えている可能性がある
３）避難解除と帰還政策はよくない
各々の項目について考えていきます。
１）原発事故によって故郷が破壊された、について
この項目ついてはほぼ同意します。原発事故後に避難を強いられた地域では、たとえその後、避難が解除されたとしても、月日が経つとともに避難先での生活が安定して、戻らない決断をする方が増えてきます。また、安全と安心の間の齟齬は程度の差こそあれ誰にでも生じるものなので、放射線量が下がって避難解除がなされても、安心できずに戻らない決断をする方がいることはある程度仕方ないことだと思います。戻らない決断をする方が増えれば地域社会の再建はそれだけ困難になりますから、その地域を故郷とする方にとっては忸怩たる想いがあることは想像に難くありません。
２）原発事故後、東日本で疾病が増えている可能性がある、について
この項目が本ブログ記事の本題です。具体的には「例えば心臓血管系や脳血管系の疾患、さらには悪性リンパ腫や固形がんの発症や死亡例が、既に東日本全域で増加している可能性が高く・・・」という文章でした。この文章が事実なら大変なことです。本当でしょうか？文中の「死亡例」について、「人口動態調査 - 最新結果一覧 政府統計の総合窓口」からデータを収集して検証してみます。「発症」については「患者調査」の「初診数」を参考に考えてみます。
東日本全域で影響が出ているなら、事故原発に近い福島ではその影響は最も顕著なはずです。そこで全国と福島の各疾病の死亡率を比較しながら年次推移について検証してみます。
まず、心臓血管系について「急性心筋梗塞」と「その他の虚血系心疾患」で亡くなられた方の率を2006年から2015年まで、全国と福島のデータを抽出して推移を見ます。
福島で急性心筋梗塞の死亡率が高く、増加傾向にあることは由々しきことですが、それは事故前からです。何らかの要因、例えば食習慣などに原因があるのかもしれませんが、原発事故とは無関係です。事故後には徐々に増加傾向はなくなり、むしろ減っているようにさえ見えます。
脳血管系の疾患について同様に見てみます。
全国より福島は幾分高いですが、「原発事故の影響」は見えていません。推移も全国と福島で類似しています。
悪性リンパ腫、固形がん(悪性新生物）についても同様です。増加傾向はありますが、原発事故とは関係ありません。
患者調査から悪性新生物、血管疾患の初診数の推移を見てみました。
こちらも全体として増加傾向はあるものの、原発事故後に顕著な増加があるようには見えません。悉皆検査がおこなわれていないので、ある程度の傾向しか見えないことは付け加えておきます。ちなみに2011年は災害対応などの事情から調査はおこなわれていません。
この記事では取り上げられていませんが、白血病は放射線の影響が出やすく、影響が出るまでの時間も比較的短いとされているので（参考資料）、調べてみます。
こちらも原発事故後の顕著な変化はみられていません。
※亡くなられた方のご冥福をお祈りするとともに、罹患した方の早期の回復を願っています。
以上の検証から、「例えば心臓血管系や脳血管系の疾患、さらには悪性リンパ腫や固形がんの発症や死亡例が、既に東日本全域で増加している可能性が高く・・・」という文章は事実ではないことがわかります。おそらくは事故後に科学的根拠のない様々な放射線影響に関する言説が流布されたことから、心理的に影響されて、周囲の疾病が目に付くようになったのではないでしょうか。人の印象はあてにならないものなのです。また、穏やかな経緯をたどる疾病の場合、認知されると増えるという統計上のトリックもあります。
この記事に限らずネット上で類似の情報を見ることはしばしばあります。
こういう誤った情報を発信することは、福島や近辺の住民にスティグマを押すことになりかねないことはよくよく考えないといけません。避難指示が出ている地域以外には多くの人々が住んでいるのです。誤った情報によるスティグマは住民に対する差別意識につながりかねません。また、こういう誤った情報は住民や避難者の恐怖心を不要に煽ることにつながり、心を疲弊させたり判断を誤らせたりすることにも繋がりなりかねないのです。
３）避難解除と帰還政策はよくない、について
この件について、避難解除後の補償の継続をどうするか、自主的に避難されている方の生活再建支援をどうするかなど判断の難しいデリケートな話題を含んでいて、手短に論じることは難しいので、本ブログ記事では具体的内容には触れませんが、上記のように前提が間違っている以上、政策を非難する言説に説得力はないといわざるを得ません。
リスクは等身大で評価してこそ合理的な判断ができて未来につながるのです。
まとめ
福島をはじめとする東日本大震災の被災地域への支援はまだ必要だと思います。きめの細かい支援をおこなうためには、正確な情報発信と情報把握は最も重要な要素の一つなのです。また、間違った情報により、帰還の判断を誤ったり、誤解による外部からの風評被害が生じたりすることは復興の妨げにもなりかねません。
復興の問題に落とし込まないまでも、誤った情報によって人生の方向転換を余儀なくされる方が出たりすることはけっして「幸せな結果」ではありません。
正確な情報発信と情報把握を心掛けたいものです。
え？わたし？・・・何者かって？・・・ただの調べものホリックのデータオタクですよ〜。
というオチがついたところで・・・
おしまい
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２０１１年３月１１日に起こった東日本大震災および福島第一原発事故からもうすぐ６年になります。 大震災による地震と津波、ならびに原発事故によるによる放射性物質の放出によって、社会は多大な人的、経済的な被害を受けました。関係者の努力によって、復興が進んだ部分もあります。一方でなかなか復興が進まない面もあることでしょう。もうしばらくわたしたちは復興の支援を続ける必要があると考えます。 福島県は震災、原発事故による直接的な影響に加えて、風評被害という人による被害によっても復興が遅れています。様々なデータからは科学的には、現在、人が住んでいる地域に関して「安全」は担保されているのですが、なかなかそれが「安心」につながっていないのが事実です。 経済産業省などが海外に向けて風評被害を払拭するための動画を作成したそうです。 なかなか要領よくポイントがまとめられていました。日本語でも是非、同等のものを作成していただきたいと思いました。なにはともあれ、国内でもこういう認識が広まってほしいと考えたので、以下、字幕を和訳（意訳）してみました。 「２０１１年３月１１日に東日本大震災が巨大津波を引き起こしました。その津波は福島第一原子力発電所を飲み込みました。冷却システムによる継続的な水の注入が現在では原発施設を安定化し、放射性物質の放出を劇的に減らしました。福島で育った食材は日本全体で広く入手できて人気です。福島で作られた食材は市場で売られる前に放射線検査をパスしないといけません。日本政府の基準値は国際基準より厳しいものです。これらの厳格な安全基準のおかげで福島の米は日本中で楽しまれています。福島と海外の高校生の共同研究プロジェクトが２０１４年に専門家の指導の下におこなわれました。調査によって福島の生徒の被曝レベルはヨーロッパとほぼ同じだったことがわかりました。福島県の避難指示の出た地域は、２０１４年からの除染作業によって放射線量を安全なレベルに低下して、徐々に減っていて、人々は徐々に帰宅しています。地域が完全に復興するためにはまだたくさんの努力が必要ですが、わたしたちは輝かしい未来のにむけて前進しています。」 動画とともに楽しんでみてください。 様々な一次情報から信頼のおけるデータを閲覧した限り、この記述に大きな間違いはないと思います。 福島の食材は質がよくて美味しいですよ。楽しんでみてはいかが？ おしまい
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未曽有の地震とそれに続く原発事故からもうすぐ4年の月日が流れようとしています。原発事故直後は東日本の食材から放射性物質が検出されて出荷制限が出たりして、ずいぶん混乱しました。みなさんも何を食べていいのか、お子さんに何を食べさせていいのか不安に思ったことと思います。いまでも不安に思っている方もいらっしゃると思いますので、簡単にいまの状況について考えてみましょう。 結論から先に申しあげますと「市場に出回っているものなら食べて大丈夫」です。原発事故で問題になったのは主に放射性ヨウ素と放射性セシウムでした。幸いなことにプルトニウムや放射性ストロンチウムなどの放出はとても少なかったことがわかっています。今では半減期の短い放射性ヨウ素はほぼ環境中に存在しないので放射性セシウムに気を付ければいい状況です。原発事故後から農作物に放射性セシウムを取り込ませないようにする生産者の工夫や努力、漁師と専門家による魚の行動の考察と操業海域の設定、モニタリング体制の確立が相まって現在では福島県の食材ですら放射性セシウムは検出されないか非常に低い値に抑えられています。丁寧に作って管理がしっかりしているのでむしろ安全かもしれません。そのことはマーケットバスケット調査という実際に食材を購入して放射性物質の量を測る調査や、陰膳検査という家庭の食事を1人分余分に作ってもらって測定する調査でもとても低い値に抑えられていることからもわかります。イメージが先行してしまって、たくさんの放射性セシウムが福島県や東日本の食材に含まれているのではないかと思ってしまいがちですが、実際に数値を測定してみるとそんなことはないのです。 でも、ちょっとでも放射性物質がはいっていたら害が出るんじゃないか、と思うこともあるかもしれません。実はその程度の少量では害がでないだろうということはすでにわかっています。1950〜60年代には世界の各国によって盛んに核実験がおこなわれました。その時にはかなりの量の放射性物質が日本各地にも降り注ぎ、食材にもずいぶん入っていたことがわかっています。それでも日本人の平均寿命は延び続けているし、ひとがバタバタと死んでいくようなことはありませんでした。 ここで説明してきた食材の放射性物質の量は各自治体や農林水産省、水産庁などのホームページで調べられるので、目の前のスマートフォンやパソコンを活用して実際に調べてみましょう。 もちろん不要な放射性物質の摂取は避けたほうがいいのですが、今の状況なら季節のおいしい食材をいろいろ楽しんで問題ないと考えられます。神経質に放射性物質のことを考えているより、その方がずっと食事が楽しいし、健康にもいい影響があることと思います。了 参考URL ストロンチウムのモニタリング http://radioactivity.nsr.go.jp/ja/contents/7000/6213/24/6213_20120912_rev20130701.pdf プルトニウムのモニタリング http://radioactivity.nsr.go.jp/ja/contents/7000/6030/24/6030_20120821_rev20130701.pdf モニタリング情報 福島県http://www.new-fukushima.jp/monitoring/ 農林水産省http://www.maff.go.jp/j/kanbo/joho/saigai/s_chosa/ 水産庁http://www.jfa.maff.go.jp/j/housyanou/kekka.html |
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昨夏に福島の桃が苦戦しているという情報を見て、応援しようと思い、アマゾンさんから福島の桃を取り寄せたのが縁です。いやあ・・・その桃のうまいのなんのって・・・言葉に現せませんでした。それから梨、詰め合わせと注文して、冬の果物のシーズン終了まで楽しませていただきました。
最初は「応援」のつもりでしたが、福島の果物はおいしくて質がいいので、すっかりファンになってしまい、応援抜きに果物は福島のものを選んで食べていました。
今年も桃、梨、ときて、今は写真の詰め合わせを楽しんでいます。
なんと黄金桃が入っていました。初体験です。
おいしいですね〜。
桃のほかにはぶどう、梨が入っていました。
さて、ここまで読んで「そんなの食べて大丈夫なの？」と考える方がいらっしゃるかもしれません。
ということで論より証拠、データを見てみましょう。
こちらでモニタリング結果が閲覧できます。今年に入ってから本日（１０月２日）までのデータを集計してみました。
桃：204件中195件が検出限界以下/最高値はCs134/137合算で5.3Bq/kg
ぶどう：81件中79件が検出限界以下/最高値5.53Bq/kg
梨：212件中197件が検出限界以下/10Bq/kg以下13件・50Bq/kg以下2件/最高値22Bq/kg
（＊手計算なので若干の集計ミスがあるかもしれません。ご了承ください。）
結果を見るとほとんどが検出限界以下で、数値が出ても十分低い数値です。
では、ありえない仮定ですが、22Bq/kgの梨を１年間毎日食べたときの預託実効線量を計算してみましょう。大体１食100gくらいでしょうか。摂取量は2.2Bqになります。１年で803Bq。Cs137の実効線量係数が1.3×10^-8Sv/Bqです。掛けると1.0×10^-5Sv=10μSvとなります。ありえない仮定を設定してもこの程度です。
人は平均2.4mSv/年=2,400μSv/年自然放射線から被曝します。10μSvはほぼ揺らぎの範囲と考えていいと思います。
つまり、福島産の果物はほぼ問題ないということがいえます。
どうですか？
秋の味覚を心おきなく楽しんじゃいましょう。
おしまい。
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