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迂闊でした。実は知らなかったのです。
今朝、労働相談センターに毎日新聞本社から５月２日の新聞が送られてきて・・・・！！。
５月１日の毎日新聞の夕刊の匠工房支部の記事は、翌朝早く販売店を訪ねてゲットしたのに、その日の朝刊にそれもよりによって社説にこんなに大きく取り上げられるとは。
スタッフの友人から５月２日はばかにコナカからの電話が多い、コナカだけで一日で１２名もの組合加入があったよとの知らせがあり、すごいねなどとノンキにメールで返事をしていました。
毎日新聞をとっているみなさん！社説読みましょうね。そしてそっと教えて下さいね。
コナカ支部の闘いがしっかりと紹介された素晴らしい社説です。以下抜粋です。
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しかし、泣き寝入りすることはない。「不払い残業代を返せ」と声を上げる労働者の動きが目立ってきた。労働者が個人で加入できる地域合同労働組合やＮＰＯへの相談などが増えている。景気が上向いてきたことが問題解決に向けての追い風にもなっている。
紳士服販売大手「コナカ」が社員約７２０人に対し、０５年から２年間の不払い残業代など約９億円を今月下旬に支払うことになったのも、同社の不払い残業の実態を内部告発する手紙がＮＰＯ法人「労働相談センター」に届いたのが発端だ。センターがインターネットのブログで呼びかけると、窮状を訴える社員の書き込みが相次いだ。これをきっかけに今年２月に同社初の労働組合が誕生し、会社側との団体交渉に結びついた。
国際的にも突出しているといわれる日本の長時間労働がなかなか改善されない。その大きな理由に挙げられるのが不払い残業の存在だ。長時間労働は過労死やうつ病などの精神障害を引き起こす要因になる。不払い残業代を企業にしっかり払わせることで、企業も長時間労働の抑制を真剣に考えるようになり、過労死や過労自殺の根絶につながるはずだ。
そのためには労働者一人一人が自らの労働時間を、記録にとどめるなどしてきっちりと管理することが前提になる。不払い残業を会社側に直接ただすことには躊躇（ちゅうちょ）があっても、労組やＮＰＯ、あるいは都道府県の労働局や労働基準監督署などに相談すれば、解決の糸口が見つかる可能性がある。
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今日も、「毎日新聞の社説を読んだ。希望が持てた」との労働相談の電話がありました。
こういう電話には僕ら自身も励まされます。
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