2020年度から始まる大規模な教育改革の中で、ひときわ注目されている側面のひとつが「英語教育改革」でしょう。
英語は、国や文化の異なる人々とコミュニケーションを図り、共に生きていくための重要な手段。
グローバル化がますます進むこれからの時代、コミュニケーション手段として「使える」英語の力が求められています。
英語教育改革で、日本の英語教育はどのように変化するのでしょうか。
「英語教育改革」で何が変わる？
英語教育改革では、小学校・中学校・高校の各段階において、英語教育をより実践的な内容へ見直すとともに、今まで以上に連携して「聞く」「読む」「話す」「書く」の4技能の力を積み上げていこうとしています。
それに伴い、大学入試も4技能の力を測る内容に変わります。
小学校・中学校・高校の英語教育、そして大学入試までをトータルで改革するという点が大きなポイントです。そして、この一連の改革をスムーズに推進できるよう、新しい学習指導要領も大きく改訂されました。
では、具体的にどのように変わるのでしょうか。
まず小学校では、2020年度から小学3・4年生で外国語活動を導入、小学5・6年生で英語が教科化され、成績が付くようになります。
3・4年生の外国語活動では「聞く」「話す」を中心に英語に親しみ、それを下地にして5・6年生では「読む」「書く」力まで授業に取り入れていきます。
中学校では、英語の授業は基本的に英語で行われるようになり、英語で「聞く」「話す」機会が増加。
定期テストでも、従来の文法・単語の知識を問う内容に加え、「聞く」「話す」力まで問われると予想されています。
高校でも中学校と同様、英語の授業は基本的に英語で行われるとともに、英語でのディスカッションや発表などの機会が設けられます。
英語で自分の考えを主張したり、相手と討論したりと、英語で「聞く」「話す」力を鍛え、コミュニケーション能力を強化することがねらいです。
そして大学入試では、2020年度（2021年1月入試）から「聞く」「読む」「話す」「書く」の英語4技能を重視する内容に変わります。
4技能の力をバランスよく測るため、資格・検定試験を活用する大学も増える見込みです。
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