関東大震災でも「甚大な被害」
横浜は、人口約374万人を擁する大都市だ。街の象徴・横浜ランドマークタワーや歴史的建造物・赤レンガ倉庫などの定番スポットを求めて、観光客は年間3420万人を超える。今日この日も、家族やカップルが憩いを求めて、この港町を訪れているはずだ。
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しかし、そう遠くない未来、横浜に震度6以上の大地震が襲い掛かることをご存じだろうか。
政府・地震調査委員会が昨年6月に公表した「全国地震動予測地図」によると、横浜で今後30年以内に震度6弱以上の大きな地震が発生する確率は、なんと「82％」だ。
特に警戒されているのは、M9クラスの南海トラフ巨大地震だ。
だが、それだけではない。ほかにも横浜は、相模トラフ地震、首都圏直下型地震と合わせて三つの巨大地震に狙われているという。
横浜市は、それらの巨大地震が起きた場合に備えて、最悪のパターンを想定した被害予測を出している。避難者数は約57万人。火災による建物焼失棟数は約8万棟だ。
関西大学社会安全研究センター長の河田惠昭氏はこう警鐘を鳴らす。
「首都圏直下型地震とは、トラフなどを震源地とする海溝型地震ではなく、内陸の活断層で起こる巨大地震のことです。これが30年以内に発生する確率は70％と言われている。東京南部が震源地だった場合、横浜は特に大きな被害に遭います。東京湾沿岸部にある多数の火力発電所は揺れや液状化によって支障が出る可能性が高い。そうなれば、市内全域が長期間停電し、交通・通信インフラはすべて止まるでしょう」
さらに、相模湾から房総沖にかけて発生する相模トラフ地震は、周期的に日本に甚大な被害をもたらしてきた大災害だ。
立命館大学環太平洋文明研究センターの高橋学氏が解説する。
「東京湾の入り口にある海溝が相模トラフです。周辺は地震多発地帯としても有名で、死者10万人超に達した1923年の関東大震災も、相模トラフが引き起こした。あまり知られていませんが、実はこの震災で一番被害が多かったのは横浜だと記録されています」
以上いずれの巨大地震が起こっても、建物が倒壊し、木造住宅が密集する横浜市南部では火災が広がる。なんとか生きながらえたとしても、中心地は大パニックだ。数十万人を超える人々が、安全な場所を求めて横浜の街をさまようこととなるだろう。
激しい揺れの後に港町を襲うのは津波だ。気象庁が発表した想定によると、神奈川県には最大10mもの津波がやってくる。多くの人で賑わうみなとみらいは、一瞬にして激流に飲み込まれる。海から離れた場所でも油断はできない。58もの河川が流れる市内では、津波が川を遡上し、街中で氾濫を引き起こす危険もある。
「横浜には古い橋が多く存在しています。これらの橋が地震や津波による大量の水の逆流に耐えられる保証はありません。交通インフラが麻痺し、多くの人が孤立してしまうでしょう」(災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏)
ライフラインが途絶えれば被害は甚大になる。
地震と津波
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