![[11]](https://s.yimg.jp/i/jp/blog/p3/images/paging_for2.gif){kind=small}
|
早朝に観察院の大賀蓮を撮りに行きました。
大賀蓮に微細な水滴がついていました。
御覧ください。
ＵＲＬを入れておきます。
|
過去の投稿日別表示
-
詳細
2019年06月30日
転載元:
新潟・山形地震の震源一帯、過去にM7級4度も…恐るべきその正体〈AERA〉6/25(火) 8:00配信  新潟と山形を襲った地震の震源地一帯は、過去にも大地震が繰り返し起きてきた“ひずみ”が集中している場所だった。専門家が解説する。 最終更新:6/25(火) 8:00
|
＜新潟・山形地震＞「断層にひずみ増加」 東北大災害研が報告会6/25(火) 12:03配信  マグニチュード（M）6．7を観測した新潟・山形地震について、東北大災害科学国際研究所が24日、仙台市青葉区の同研究所で緊急報告会を開いた。遠田晋次教授（地震地質学）は「震源に隣接する海底断層にひずみが加わった」と指摘し、今後も警戒を呼び掛けた。 政府は、山形県から新潟県北部の沖合に、M7．7の地震を起こす海底断層「F34」があると推定する。遠田教授は地震が与えた影響を計算し「F34の中央部に断層運動を促進する力が増加したと考えられる」と説明した。 1964年の新潟地震（M7．5）は、F34の南部が動いたとする説があり「未破壊の北部にも力が加わった。遅れて発生する地震に注意が必要だ」と強調。今回の地震の震源と余震域は新潟地震の余震の空白域だったため、「50年以上たって起きた余震の可能性もある」と述べた。 鶴岡市や新潟県村上市で建物被害を調査した大野晋准教授（地震工学）は、揺れが1往復する時間（周期）について「主に0．5秒以下だったことが特徴的」と指摘した。 建物被害を起こしやすい周期1〜2秒ではなかったものの、屋根瓦の落下やブロック塀の倒壊を招きやすいといい、「昨年6月の大阪府北部地震と揺れも被害も似ている」と分析した。 柴山明寛准教授（地震工学）は、落ちた屋根瓦が未固定だったことや倒れたブロック塀の鉄筋不足を挙げ、対策の必要性を訴えた。 最終更新:6/25(火) 16:42
|
＜新潟・山形地震＞山形県、沿岸自治体で「津波災害警戒区域」の指定急ぐ6/29(土) 10:13配信 鶴岡市で震度6弱を観測した新潟・山形地震を受け、山形県は沿岸自治体で津波からの避難体制を強化する「津波災害警戒区域」の指定を急いでいる。遊佐町は3月末に指定済みで、現在は鶴岡市と酒田市の各沿岸部で説明会を開き、指定への理解を求めている。 26日、地震後初めての説明会が酒田市の酒田港周辺地区のコミュニティーセンターであった。集まった住民約30人に対し、県の担当者が1833年の庄内沖地震など、過去200年間に主要な津波が5回到達した事実などを指摘。区域指定によって、避難すべき場所の高さが明確になるなどと説明した。 今回の地震では酒田市で10センチ未満の微弱な津波が観測された。住民からは「大津波でなかったから良かったものの、早く避難路などを整備しなければいけない」などの意見が出た。 県危機管理課によると、説明会は鶴岡、酒田両市の計15カ所で開き、遅くとも8月までに完了する予定。会場の一つ、新潟・山形地震の震源に近かった鶴岡市小堅地区は、庄内沖地震の津波が到達した海抜12．7メートルの山腹に犠牲者を供養する墓碑が立っていることで知られる。 地区の一部は市の津波ハザードマップで津波の到達時間が7分、最大高15．7メートルと想定されている。地区自治振興会の本間仁一会長（77）は「区域指定で津波が建物などに当たって上昇する高さが分かると聞いている。避難意識がより高まるはずだ」と期待する。 3月に区域指定された遊佐町では、新潟・山形地震発生直後から沿岸部の住民が自主的に高台避難を始めたという。町の担当者は「集落を回ると区域指定が話題になる」と、津波に対する警戒感の広がりを口にする。 県の担当者は「区域指定によって地域全体で津波への関心が高まる効果があったようだ。県沿岸部全域での早期指定を目指したい」と話す。 津波災害警戒区域は、津波防災地域づくり法に基づき都道府県が避難体制を整備するべきエリアとして指定する。東北では山形県が3月に遊佐町を初指定し、青森県が本年度、秋田県が来年度以降の指定を目指すという。 最終更新:6/29(土) 10:29
|
＜新潟・山形地震＞通学路、危険塀12ヵ所 鶴岡市が緊急調査で判明6/25(火) 12:00配信 新潟・山形地震で震度6弱を観測した鶴岡市で、ブロック塀が倒壊していたり、倒壊の恐れがあったりする場所が通学路に計12カ所あることが24日、市教委への取材で分かった。市教委が全37小中学校で実施した緊急調査で判明した。 市は小学校から一定距離内にある危険なブロック塀の撤去費を補助しているが、範囲外にも倒壊しそうな事例があった。今後、補助要件の緩和なども議論になりそうだ。 市教委によると、緊急調査は地震翌日の19日に全小中学校で実施。「危険な通学路」との報告が22件あった。 内訳は「ブロック塀の倒壊」が6件、「ブロック塀にひびが入り、倒壊の恐れがある」が6件、「石垣が崩れた」が1件、「地盤沈下や舗装道路の亀裂」などが9件だった。 各校は児童らが近づかないように標識を置き、回り道させるなどしているという。 市内には通学路に数十カ所の危険ブロック塀があるとみられる。市の撤去費補助の対象は、小学校の校門からおおむね500メートル以内で通学路に面したケース。2005年度から制度を運用しているが、18年度の利用実績は5件、例年はほぼゼロだという。 今回の緊急調査の危険箇所には校門から500メートル以上離れていた場所もあった。市建築課の担当者は「範囲外の人には住宅リフォーム補助制度で対応可能かどうか相談に乗っている」と説明する。 同市櫛引地区の会社員秋山順一さん（60）は、小学校から約1キロ離れた自宅の塀が倒壊の恐れがあると判断された。「まずは市に被害を確認してもらいたい。優先順位があるのだろうが、早くなんとかしたいので使える制度なども教えてほしい」と話した。 最終更新:6/25(火) 14:47
|
