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私はもともと下水処理の仕事が専門です。しかし、仕事をしていくうちに目先が変わってきました。下水処理場で処理された水が河川へ流れていって、その河川へどういう影響を与えるか調べていくうちに、河川環境全体(流域全体)で考えないとダメだということがわかりました。下水処理場だけでなく流域全体の生活排水や事業所の排水についても考える事が必要になりました。さらに河川への汚濁負荷は雨からもあることがわかりました。それは、京浜地方からの排気ガスが気流に乗ってきて、雨を降らせて河川に流れ込むため、工場などの事業所の環境対策も考えなくてはダメだということでした。この辺りから自分の専門が下水処理屋から環境屋へ変化しました。 |
エコ雑感
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地球温暖化によって巨大ハリケーンの発生回数の増大が予想されています。昨年アメリカを襲った「カトリーナ」について調べてみました。なぜか?それは、日本においても、地球温暖化によってカトリーナ級クラスの台風の発生が予想されているからです。まずは、カテゴリーについてです。カトリーナはカテゴリー5でした。 カテゴリ 最大風速(ノット) 最大風速(m/秒) 被害の規模 Category 1 64 〜 82 31 〜 42 Minimal(最小) Category 2 83 〜 95 42 〜 49 Moderate(普通) Category 3 96 〜 113 49 〜 58 Extensive(大) Category 4 114 〜 135 58 〜 69 Extreme(極度) Category 5 135 以上 69 以上 Catastorophic(大災事) 家が飛ばされて郵便ポスト以外に何も残っていません 被害の規模
ハリケーン・カトリーナによる被災額は,史上最大の被害をもたらしたハリケーン・アンドリューの437 億ドルを大きく更新し、960 億ドルに達するとみられている。経済的損失額は1500億ドル(約17兆2200円)を超えると予測され、ハリケーンによる被害額としては、米国史上最大。 被災域であるが、米国南部のフロリダ、ルイジアナ,ミシシィッピー、テネシィ州にわたり、被災面積は約28 万km2 と日本の面積のほぼ3/4相当、被災世帯は250万世帯、家を失った人527,000人(ルイジアナ州では288,700 人)、亡くなった人1,000人以上、失職者はルイジアナ州で40 万人以上に達した。電力停止は2ヶ月に及び,その影響は500万人に及んだ。 こんな台風が日本を襲ったら日本経済は壊滅的ですが、十分に考えられることです。それは、横浜にある地球シミュレーターがカトリーナ級の台風が日本を襲う事を予測しているからです。この台風が来ることを前提に考えなくてはなりません。こんなのに襲われたら日本中で地獄を見るでしょう。地球温暖化対策を急ぐのと同時に、とりあえず自分にできることは食料と水の確保からです。 |
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東京都の下水道工事で事故があり作業員が亡くなりました。未だ行方不明の人がいるようです。この事故は他人ごとではありません。私も大いに関係あります。それは下水道管の中で管の劣化調査をするのが私の仕事でもあるからです。 |

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群馬県では来年度早々に地球温暖化防止条例の制定を予定しているようです。そのために検討会が発足し動き始めました。東京都ではすでに罰則規定が盛り込まれた条例が制定されました。群馬県の場合はどのような内容になるのか興味がありますが、条例の制定ですから、法律と同じ内容では意味がありません。上乗せ(基準を厳しくすること)や横出し(規制項目等を増やすこと)がなければ意味がないです。県内の大きな事業所に何らかの義務を負わせることが必要になります。 |

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熱中症訴え467人が救急車で病院へ、82歳死亡−7月19日21時58分配信 読売新聞 |

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