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トイレについて考えることは文化を考えることである

スチュアート・ヘンリ

 人間の生活に欠かせないものの一つにトイレがあります。トイレに対する接し方は、その文化によって様々であり、各々の歴史を歩んできましたた。
 しかし、地球温暖化の危機によりトイレも変わらざるをえないのでしょうか?
 今回は、「エコトイレ」のニュースを紹介してみたいと思います。

自然エネルギー100%のエコトイレー山陽道の龍野西SAに12月登場―

太陽熱給湯システム・LED照明・節電洗浄便座ー太陽光発電も導入ー

 西日本高速道路が運営する山陽自動車道・龍野西サービス・エリア(兵庫県たつの市)に、使用する電力のすべてを自然エネルギーでまかなう高速道路初の「エコトイレ」が12月に登場する。
 トイレは約360平方メートルで、同社が改装に合わせ、環境負荷を低減する設備と太陽光発電パネルなどを導入する。総工費は約4億6千万円。
 太陽熱給湯システムや発光ダイオード(LED)照明、インバーター換気扇、節電洗浄便座などで、従来の年間電力消費量(約24万キロワット時)を約58%削減。さらに最大発電量100キロワット規模の太陽光発電パネルを設置し、残りの電力を供給して自然エネルギー100%を実現する。
 また、節水型便器や雨水利用の採用で、年間水道水使用量も約47%削減する。
 エコトイレの実現で二酸化炭素の年間削減効果は、甲子園球場の約23個分の森林の吸収量に相当するといい、同社は「今後も効果検証しながらエコトイレを増やしたい」(広報室)(仲尾聡)【出典】京都新聞,2008年8月28日

トイレでは何も考えずに落ち着きたいいうのはアカンかな?

 (久しぶりに)京のひとりごと 画像が高野山の理由がわかりますか?
参考
NEXCO西日本企業情報
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まったけ日記209ー『環境マニフェスト』しーむす。総理…秘書・まったけ
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電車ブーム?

 最近、団塊の世代を中心に静かな「鉄道ブーム」だそうだ。司会のタモリが電車ファンということもあって、テレビ朝日『タモリ倶楽部』で結成された「タモリ電車クラブ」を中心に鉄道企画の番組が何度も放送されている。
 司会のタモリや俳優の原田芳雄、ロック・バンド・くるりのボーカル岸田繁などの錚々たるメンバーの「タモリ電車クラブ」の会員が電車や鉄道模型を前にしてはしゃぐ姿は思わず笑いを誘ってしまう。
 僕は滅多にテレビ番組に登場しないくるり(学校の後輩でもある)のファンなので、「タモリ電車クラブ」を観るようになったが、今や岸田君が出演しなくても「タモリ電車クラブ」を楽しみにしている。
 しかし、鉄道は鉄道ファンのためのものだけではない。世界中で抱える環境問題、都市交通の混乱の状況の中で「モーダルシフト」をキーワードとして再び鉄道が脚光を浴びようとしている。

モーダルシフト

 輸送手段の一部をトラックから鉄道や船舶による海上輸送に転換し、 CO2排出削減など物流における省エネを目指す考え方。
 2006年4月施行の改正省エネ法では、荷主の省エネ目標とモーダルシフトなど省エネ措置(取り組み)の報告を義務づけた。
 対象となる荷主は、発注する貨物の輸送量が3000万トンキロ(輸送重量=t×輸送距離=km)以上の事業者で、エネルギー消費原単位を年率1%低減させることを目標としている。荷主自ら省エネ計画を作り、計画書の提出と委託輸送にかかるエネルギー消費量の報告をする。
 トヨタ自動車は06年11月から専用のJR貨物列車による貨物輸送をスタートさせた。愛知県で製造した自動車部品をJR名古屋南貨物駅から盛岡貨物ターミナル駅まで運び、関東自動車工業の盛岡工(岩手県)で組み立てる。両駅の区間距離は約900km、貨車20両編成に40台のコンテナを載せ、年に224日の運行を予定。トヨタはトラック輸送に比べ、年間約7000tCO2削減になると見込んでいる。
 1tの荷物を1km輸送するエネルギー消費量は、鉄道に対し営業用トラックが約5倍、自家用トラックは約20倍、平均したトラックのCO2排出量は10倍程度とみられているが、陸上の貨物輸送に占める鉄道の割合は自動車の1%にすぎない。 
 長距離になると鉄道輸送の割合が増え、500kmを超える貨物の30〜40%が鉄道で輸送される。距離が伸びると、運賃や速度の面で鉄道のメリットが大きくなるからだ。国は長距離貨物輸送について、鉄道と船舶のシェアを現在の40%から10年までに約50%に増やすことを目標としている。
 モーダルシフトの概念を一般消費者の物流に導入する「モーダルセレクト」の取り組みも始まっている。例えば、鉄道で輸送した商品に「エコレールマーク」というラベルを張り、消費者の環境意識に訴える制度などだ。
【出典】『日経エコロジー/環境経営辞典2008』日経BP社,2007年

シベリア鉄道を使用しての「ランド・ブリッジ」

 現在の世界中の、モーダルシフトの動きの中で注目を集めているのがロシアの世界最長の旅客・貨物路線である「シベリア鉄道」である。シベリア鉄道は、成長著しい東アジア及び経済大国・日本とEUを結ぶ。
 トヨタ自動車はロシア・サンクトペテルブルグの自動車組立工場への日本発ロシア向けの輸送に海上輸送ではなく、シベリア鉄道を利用する「ランド・ブリッジ」を進めて行く方向にある。
 1992年、僕はハバロフスクからモスクワまでシベリア鉄道で旅したことがあるが、時間にして約一週間であり、日本からサンクトペテルブルグまでの海上輸送よりも大幅に時間が短縮することが想像できる。

環境問題・資源高騰・都市交通の混乱!

飛行機や自動車に破れ去ったはずの鉄道が復権する!

参考サイト
改正省エネ法(財団法人省エネルギーセンター)
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まったけ日記306―EU「カーフリーデー」
まったけ日記304―自動車からのCO2削減ー
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まったけ日記242ー京都市の新景観施策−
まったけ日記232−今すぐストップ!地球温暖化バトン−
まったけ日記225ー「マイナス10%」へ挑戦する京都
まったけ日記222ー鉄道の消費エネルギーの優位性ー
まったけ日記221ー「京都議定書」批准拒否国の米国、豪州に圧力を!ー
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転載元転載元: まったけ館長の『京都亀岡発―甦らせよう藍と蒼い地球―』

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南座・顔見世とUFO?

 師走の足音が聞こえるようになると京都の年末を飾る大イベント『顔見世公演』が始まる。実は、古典芸能鑑賞が趣味の一つなので友人の観光案内を兼ねて南座へ「演目」を見に行ってきました。
 その帰りに見慣れないUFOのような行灯をつけたタクシーに乗ることになった。

UFOの真相究明

 僕は環境問題に携わるようになってから、可能な限り自動車に乗らないように心がけており、タクシーも滅多には乗らないことにしている。乗務員の方に話を聞けば、と行灯は風力発電でバッテリーに充電されて運転料金メーターやGPSなどに利用するなどの地球環境に配慮した取組みをしておられるとのことであった。環境問題に関心を持ちながら不勉強であったことを恥じて「タクシー・カード」とリーフレットを手にすると「エコロタクシー」とあった。
 2002年12月、同社は環境問題に関心をもったドライバーが集まって設立されたような印象を受けた。当初は10台で始められ、現在は23台を運行しているとあった。
 京都は観光客の移動が多いため、タクシーの事業者数が多く、今まで全く気がつかなかった。

京都の交通事情

 ご承知のとおり、京都市街の道路は碁盤の目上になっており、自動車を運転すると停止時間が多い。同社のタクシーは、停止時にニュートラルにすると自動的にでアイドリング・ストップを、更にブレーキを2回踏むことによって再始動することになるようである。但し、方向指示器をつけているときはアイドリング・ストップが自動的にされないようである。
 燃費の効果について質問をすると「京都でのタクシーの燃費(もちろんガソリンではない。)は1リットル4から5キロメートルが平均のようであるが、同社のタクシーは7キロメートル以上になる」という。さらに、「環境に配慮した設備投資を行っても、その回収は早い」とのことであった。これは『自動車の社会的費用』の内部化が早いということになり、大きな経済効果が期待できることになる。

『京都議定書』に配慮した交通へ!

 観光客がタクシーを移動手段とし、京都市には四条通などの繁華街のトランジット・モールや今出川通でのLRT構想もあり、ますます自家用車での移動が困難になり、大きな効用が期待できる。
 さて、京都のLRT導入の問題点になっていたのは市街で架線を必要とすることによる景観問題であった。現在、架線を必要とせずに電池を動力源とする車両(=超低床電池駆動路面電車)が開発されており、京都市や堺市などが注目しているようである。地球温暖化は経済に消極的な影響をもたらし、その効果は遠きものとするという時代から技術革新を促して近いうちに経済効果が期待できる時代へ移行しつつあると感じた。
参考サイト
エコロタクシー
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転載元転載元: まったけ館長の『京都亀岡発―甦らせよう藍と蒼い地球―』

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対策メニュー(グラフの解説)

■ 2010年CO2削減量(万トンー炭素)
・信号制御による自動車交通の円滑化ー20
交通需要マネジメント(TDM)施策の推進―10
・路上工事の回数削減や駐車場整備による自動車交通の円滑化ー10
・化石燃料(ガソリン・経由)以外のエネルギーによる自動車の開発―90
・自動車の燃費の改善等―400
・情報通信を活用した交通代替の推進ー110
高度道路交通システム(ITS)の推進ー110
・自動車交通量の1%を削減等140
・トラック輸送の効率化ー250
・公共交通機関の利用促進ー160

自動車からのCO2と「京都議定書」

 京都議定書で、日本の温室効果ガス削減目標が「−6%」となり、交通部門ではCO2の発生量を17%にとどめる必要があると試算された。ところが、1999年の時点で23%増となるなど、交通部門での取組みが遅れていることは早くから指摘されていた。
 交通部門のCO2の発生量のほとんどが自動車によるものである。ハイブリッド・カー等が開発されたり、トップランナー基準による燃費の改善により、一定の温室効果ガス削減効果が期待されているが、直ちに省エネ自動車が導入されても全体が省エネ自動車に代替されるのは長い期間を要し、自動車の改良をを待っている時間はなく、その他の強力な対策が必要がある。

各交通機関のエネルギー効率

 交通の様々な分野で省エネが必要だが、自動車部門の対策は急を要する。【出典】まったけ日記222鉄道の消費エネルギーの優位性ー

自動車からの温室効果ガス削減

 交通部門での温室効果ガス2削減には、様々な対策を組合わせて実行する必要があるが、技術的な対策と合わせて自動車の交通量そのものを削減する必要がある。
 渋滞の解消も一つの対策と考えられるが、道路を整備しても直ぐに自動車の増加によって埋め合わせされてしまうので、道路整備による渋滞対策には限界がある。世界の主流は『交通需要マネジメント(TDM)』になっている。TDMは温室効果ガスの削減に効果的なだけでなく、大気汚染を軽減したり、交通事故の防止にも役立つものである。
参考サイト
国土交通省ITSホームページ
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まったけ日記220ーブッシュを地球外へ追放せよ!「IPCC第4次報告書」ー
まったけ日記215ー京都市、LRT実験【速報】ー
まったけ日記212−沖縄と鉄道と優しかったおじさんとー
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転載元転載元: 『京都亀岡国際秘宝館』たいったん・さんせえ日記続編

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 全国各地で金属類の盗難が相次いでいる。数年前までは「香川県豊島の不法投棄事案」、「青森県・岩手県の県境産廃不法投棄事案」に代表される産業廃棄物の不法投棄が全国各地で問題となっていたが…。
 廃棄物処理法上では金属くずに該当する金属類の廃棄物も例外なく不法投棄に含まれていた。
 しかし、突如として金属類が盗まれるようになったのかは、金属類市場の需給関係に変化が生じたためである。その原因として日本の周辺諸国の経済成長によって金属類の不足によって需要が高くなったのである。
 ここでは、金属が多く含まれる自動車解体業の歴史を例を3段階に分けて考えてみたいと思います。

なお、戦前・戦中の日本の経済体制は限りなく共産主義に近い

事実上の社会主義体制であったため終戦後から考えます

終戦直後から高度経済成長期

 自動車解体業者の多くは、終戦直後の鉄屑業者から転じた事業者が多い。
 終戦直後に鉄屑業者が急成長したのは、米軍の空襲により焦土と化した全国各地の都市の復興を目的として金属類の需要が高まったためである。
 戦後経済が高度経済成長に移行しても、金属類の慢性的な不足は続いたために、鉄屑の需要は高いものであった。

モータリゼーション

 オイルショック以降、日本経済が高度経済成長期から安定経済期に移行した頃には、鉄道からモータリゼーションへと交通体系が大きく変化していた。
 日本の多くの自動車メーカーや自動車販売業者は、自動車解体を放棄したのである。そこで、自動車解体業へと転じる鉄屑業者が急増した。
 ご承知のとおり、日本人のユーザーは自動車に関して『過敏』であった。

(1)故障を非常に嫌う
(2)ユーザーの乗り換えが早い(国内メーカーのモデルチェンジが頻繁)
(3)事故車に過敏
(4)傷等に『異常な過敏』(バンパーの傷すら気にする)
 これらを原因として廃車が急増した。自動車解体の事業は、ユーザーが廃車にした自動車の受入れから始まる。
 
■ 廃車になった自動車を購入
 * 国内の市場価値のある自動車いついては販売
 * 国内では市場価値はないが、海外で市場価値のある自動車は輸出
■ 国内外に関わらず市場価値の失っている自動車を解体作業
 * 再利用できる部品について販売。(ここまでは、リユース
 * 再利用できない部品で自動車以外の目的で利用価値のあるものについては製鋼業者等の他業界へ販売(リサイクル
 * 全く利用価値のないものについては、廃棄物として処理(基本的には産業廃棄物処理業者へ処理委託)

安定経済からバブル崩壊まで

 バブル崩壊によって金属類市場が大きく変化する。金属類の市場価格の下落である。
 これが、自動車解体業者の経営に打撃的な影響を与える。

廃車自動車の購入価格(仕入)+廃棄物処理費 > 売上

これでは事業運営が成り立たない!

 それにも関わらず自動車解体の需要はある。そこで、当然、自動車解体業者は廃車自動車を購入して仕入するのではなく、解体費用で事業経営を行うことを考える。
 ここで問題が生じた。

■ 自動車解体業者より自動車製造業車及び自動車販売業者が力関係が強い
 * 自動車解体業者が、自動車産業界の枠組みに入っていなかったこと。(即ち、同一業界と認知されていなかった)
 * 自動車業界が自動車解体業者に処理費用の支払への反発
■ 事業実態が産業廃棄物事業となり許可制度になること
 * 廃棄物処理法上の新たな規制が加わる。例えば、許可の有効期限は5年間であるため、許可の更新が必要となる。
 * 零細事業者の淘汰
 
 しかし、自動車廃棄物処理費用を忌避する人が後を立たず、大規模な不法投棄が生じた。
 ひどいものになると、夜間に自動車解体業者の事業所前の道路等へ自動車を不法投棄する者も現れた。事情を知らない周辺住民からの苦情は、自動車解体業者へと向けられた。

そして、現在

 再び、前述のとおり、金属類の市場価値が高まったために、金属類の盗難が相次いでいる。
 この市場の変化が、自動車解体業者の事業経営へ新たな影響が生じるのは必至である。

関連用語

廃棄物処理法
一般廃棄物
産業廃棄物
マニフェスト(産業廃棄物管理票)

お時間がありましたら…。


京都亀岡国際秘宝館・本館 http://www.geocities.jp/f4_ttm/index.html

転載元転載元: 『京都亀岡国際秘宝館』館長のまったけ日記

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