暑いときはプールに子供達が夏休みになり、長男坊は昨日からラグビーの合宿で菅平へ行って留守次男坊は家で宿題をしたりゲームをしたり、屋上菜園の収穫をしたり（←だんだん助手になってきている） 屋上から降りてきて、部屋で二人で暑がっていると 「プールでも行ってきたらっ」とカミさんが声をかけてきた 「行く！行くっ！」次男坊の即答に 私も二つ返事 それじゃあ善は急げ・・・・・、 (am10:50）(pm12:15) 帰りがけ、プールの外に出ると前回味をしめた次男坊が一言『あ〜〜喉が渇いたぁ♪ コーラ買ってぇ♪』私 ：『駄目っ。』次男坊：『えぇ〜〜〜、こないだは買ってくれたのにぃ〜〜 』 私 ：『こないだは２時間がんばったけど、今日は１時間ちょっとしか泳いでないから、我慢・・。』 次男坊：『･・・・・・・・・・・・・・・・。』 家についてから台所にいき次男坊を呼ぶ 私 ：『おーぃ！こっちに来てごらん』 次男坊；『何なにっ・・・。』 私 ：『ほら口開けて』 そういってヘタを落として半割りにした自家製の完熟トマトを次男坊の口に放り入れた 次男坊：『美味しいぃ〜〜〜〜〜〜〜〜！』私 ：『そうだろぉ〜〜♪ これが旨いんだ♪ コーラよりずっと旨いだろっ♪』次男坊：『うん、美味しい♪』 もう半分を私が口に投げ込んで完食♪。 台所の水を張ったボールから収穫したトマトをもう一つ取り出して
手にとるとベランダへ行きプールで使ったゴーグルを干しながらその場で丸ごと頬張る♪ 旨っ♪ ほぼ上半身全体がヒリヒリ、ヒリヒリして痛いです・・・・（汗） プールがあまりに気持ちよくて日焼けのことをすっかり忘れてました。 たった１時間ちょっとなのに、日焼けした肌が火照るやら、ヒリヒリするやら・・・・夏だなぁ♪ |
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2009年07月25日
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コメント（8）
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今年の夏は冷夏だとの事をここにきて天気予報等で見ることがあるが こうやって身近なセミの鳴き声に違いを聞くほうがむしろ天気予報よりも実感が湧いてくる １９９３年日本の冷夏は米の不作を招き、自家消費分を確保できない米生産者も巻き込んで テンヤワンヤの大騒動となったことは記憶に残っていることと思う。 結果として米の緊急輸入措置と相成ったわけだけれど 今夏の冷夏がもしかして米の輸入自由化に弾みをかけるようなことが無いことを祈りたい アブラゼミとの競合東京都市部においてはヒートアイランドの影響で/ アブラゼミ が / クマゼミ に置き換わりアブラゼミの数が減少しているとの事情があるようだけれどクマゼミの鳴き声もまだ聞かないし、やはりミンミンゼミが先に鳴き出しているとしか思えず・・。（汗）予測に対しての行動力と度胸夏の茄子の味が秋茄子の味がしたとのことで 小田原藩に備蓄を促し餓死者を出させなかった二宮金次郎の逸話は有名であるけれど、それに倣って勇気ある行動を取る行政の公人は出てこないものか？ 米の相場が崩れるからと備蓄米を積み増しすることをせずに、しかも減反を促す政治家もしかり 国際的な米の輸入化の流れを今後まともに受けるだろう日本の米市場を管理しつづけるか、 自由市場に任せるかは、国政の判断如何によるところが大きい。 他の農産物同様に完全に市場メカニズムに任せたならば、日本の米農家は確実に打撃を受けるだろう それが壊滅的になってしまった時のその後の責任まで考えたら政治家は安易な行動を取ることを恐れる 食の安全保障を選ぶべきか、米を一般の食料品と捉え市場メカニズムに任せるべきか それこそ民意を問う重大なことのように思うのだが・・・・・・・・・、 ■■■ トー・ゴー・サン・ピン ■■■ 捕捉率の業種間格差は「9対6対4」に留まらないとの考え方から「トーゴーサン」という語も生まれた。即ち、捕捉率を給与所得者約10割、自営業者約5割、農林水産業者約3割にそれぞれ修正した呼称である。 また、これに政治家に関する捕捉率（約1割）を加えて「トーゴーサンピン」とも称する。政治家の場合、政治資金は課税対象とならないため業務と無関係な支出金を政治資金として計上するケースが考えられる。国税庁の上級官庁たる財務省のトップ（財務大臣や財務副大臣）の職は政治家が務めるため彼らを媒介して政治的圧力がかかる可能性も指摘されている。高度経済成長の当時は、農林水産業者とサラリーマンとの税の不公平さが叫ばれて お互いの不満のぶつけ合いのような状況がみられた。 今では農業従事者の経済的立場がサラリーマンよりも弱くなっているような状況が目立つ為か 税の不公平については叫ばれなくなったのと同時に、農業支援制度なるものまで付加されようとしている 時代が変わると社会の考え方はこんなにも大きく変化するものなのだろうか・・・。 |
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2009.6.28_就労わずか１３人 が現す事 2009.6.25_競売急増 住宅ローン危機 2009.1.2_落語『花見酒』 で経済学 2008.12.27_超インフレ事前なのにさらにデノミも想定か？ 2008.12.21_目先の景気対策? or 先の国家財政破綻か？ 2008.12.19_一般会計最大の８８．５兆円本当に良いのか？ 2008.12.4_予算編成基本方針を閣議決定 これって民意？ 2008.11.11_消費税１８％を先送り 2008.11.10_定額給付金 リアルタイム財政赤字カウンター (2009.7.25現在 1084兆5410億･･円 国民一人当たり849万1818円)http://www.kh-web.org/fin/ 貯蓄率急落の先にある悲劇■■■ 貯蓄率急落の先にある悲劇／伊藤元重(NIRA理事長、東京大学教授） ■■■Voice7月24日(金) 12時35分配信 / 国内 - 政治 http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20090724-00000001-voice-pol 日本の家計部門の貯蓄率が急速に低くなっていることを知っているだろうか。OECDのエコノミック・アウトルックの付属統計表の数字で見ると、1990年代の初めには15％もあった日本の家計部門の貯蓄率は、2007年には3％前後まで下がっている。大変な下がりようである。米国の家計部門の貯蓄率が低いということがよく話題になるが、場合によっては日本の貯蓄率のほうが米国よりも低くなる可能性もありうる、と指摘するエコノミストもいる。 日本の貯蓄率は国際的に見ても高いほうであると考えている人が意外と多いようだが、家計部門で見るかぎり、日本の水準は世界的に見ても非常に低い水準となっている。こうした動きは将来の日本経済の姿を考えるうえでも非常に重要なポイントとなるのだ。 そもそも、なぜ日本の貯蓄率はこんなにも急速に下がってきたのだろうか。その要因はいろいろあるだろうが、もっとも説得的な理由は少子高齢化の進行である。人口のなかに占める高齢者の割合が増えるほど、経済全体の家計部門の貯蓄率は低くなる傾向になる。一般的に、人びとは現役時代に貯蓄して老後の生活資金を蓄え、引退してからはそれを切り崩して生活資金に充てていく。その結果、現役世代の貯蓄率は高くなるが、高齢世帯の多くは貯蓄率がマイナスとなるのだ。 以上で述べたことは、いまの日本経済の一般的な認識とはかなり異なる。よく知られているように、日本国民が保有している金融資産の額はきわめて大きい。年間可処分所得との比で見ると、国民1人当たり約4倍の金融資産を保有している。ドイツやフランスの2倍、米国や英国の3倍に比べて群を抜いている。 金額で見ても、約1400兆円あるといわれる個人金融資産の70％前後が60歳以上の人によって保有されている。大金持ちは少ないが、小金を貯めている高齢者が多くいるのだ。 いま日本でいわれているのは、多くの高齢者が貯蓄に励みすぎ、消費が少ないことが日本の内需不振を招いているということだ。国民がもっと積極的に消費を行なえば、日本経済もこれだけ輸出に頼る必要がない、という思いをもっている人は多いはずだ。 こうした経済の見方は、これまでの日本経済の姿、あるいは現在の状況を理解するうえでは基本的に正しいだろう。しかし、足下で家計の貯蓄率が急速に下がっていることは、「過剰貯蓄国日本」の姿が急変していることを示唆している。日本も特殊な国ではない。ほかの多くの先進国と同じように、高齢化が進んでいけば貯蓄力は急速に衰えていくのだ。若いときにはたくさん稼いで貯蓄に回し、年をとったらその貯蓄を崩して消費に回していく。これは1人ひとりの個人についていえることだが、同時に国についてもいえることだろう。そうした意味では、日本の貯蓄率が下がっていくことに過剰に反応する必要はない。 ただ、この現象を、過度に積み上がった政府の債務とダブらせてみたとき、非常に厳しい将来の姿が浮かび上がってくる。いったい誰が日本政府の債務をファイナンスするのかという問題だ。 日本政府は国・地方合わせてGDPの150％前後という膨大な債務を負っている。その一方で財政赤字は縮小するどころか、この不況のなかでさらに拡大する傾向にある。税収が大幅に下がる一方で、経済対策で大胆な歳出拡大が行なわれているからだ。赤字が増えれば、政府の債務はさらに増えていくことになる。 これだけ厳しい財政状況であるにもかかわらず、国民も企業も政府債務膨張の歪みを直接感じることはない。通常は政府の財政状況が悪ければ、長期金利の急騰（国債の価格の暴落）が起こるか、悪性のインフレとなることが少なくない。日本の場合にそうしたことが起きていないのは、潤沢な国民の貯蓄資金が国債をファイナンスしているからだ。国民の多くが銀行などの金融機関に預けた貯蓄の相当部分は、政府の国債購入に回っているのだ。 問題はこうした政府債務のファイナンスがいつまで持続可能であるのか、ということだ。家計部門の貯蓄率が下がっているということは、個人の保有する金融資産が頭打ちになっていくということでもある。場合によっては、将来は貯蓄資金の切り崩しも起こるかもしれない。一方では、政府の借金は増えつづけている。増えつづける国公債を誰が所有してくれるのか。 不況の時代には、皆が安心して国公債を保有する。それがいちばん安心だからだ。株や不動産や資源へ回る投資も少ない。しかし景気が回復してくれば、資金も国公債から、よりリターンの高い株や不動産などへシフトしていくだろう。こうした動きが、国公債市場に大きな打撃を与える可能性も否定できない。経済が不況であるあいだはそうした厄介な動きが起きにくい、という意味で、いまはおかしな安定状況にあるともいえる。 いずれにしろ、経済の大きなトレンドは財政問題深刻化の方向に着実に針を進めている。家計部門の貯蓄率の低下、垂れ流されつづける財政赤字で膨れ上がる政府債務、こうした動きの先には何があるのだろうか。軽度な財政破綻による金利高騰なのか、より深刻な財政破綻としてのインフレなのか、それとも日本経済を見限った円の暴落なのか、悲観的な想像をしたらきりがない。 日本の家計部門の貯蓄が大量に国公債購入に回っているということは、日本国民が日本の将来に資金を出しているということである。財政問題が顕在化すれば、日本国民の多くの資産が毀損することになる。国債価格下落による資産価値低下か、インフレによる資産の購買力の低下か、それとも円安による円の購買力の弱体化か、その具体的な姿についてはわからないが、いずれにしてもあまり明るい未来像ではない。 こうした事態に陥らないためにも、一刻も早く、財政健全化に着手しなくてはならない。＞こうした事態に陥らないためにも、一刻も早く、財政健全化に着手しなくてはならない。 一刻も早くといいながら、あれよあれよと時間ばかりが経過して気がついてみたら 日本人の全ての人が植木等化すればあっという間に景気回復する可能性がありそう 超が付くほどお気楽的な前向き思考 内に内にと縮小する今の日本的な思考とは逆の発想 経済を拡張させていくという前提で経済の舵取りをするならそれが一番の方策なのだろう。 ただし強引なまでの経済拡張に無理が生じた時はどうすればよいかと言えば やはり全ての日本人が植木等化すればよいのだろうと 経済が破綻して国が無くなったという話を聞いた試しはありません・・・・爆 （最大の問題点：誰がリスクの高い（信用経済）借金を担保、或いは資本提供してくれるのか（汗））
現状でのリスクの担い手は銀行他金融機関を迂回して不透明化されたお金を提供している預金者 つまりは国民に他ならず、さらには将来世代に担保させてしまっているという現実問題が・・・涙 |
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