オンライン購入の環境効果（６）

生産性の高まり、に対して消費がついていかない、という分析ができそうですね。
理論的には日銀（中央銀行）はいくらでも流通貨幣（おカネ）を増やすことができます。
勝手に増やすと、物価が下がり、利潤が小さくなるとか、逆に消費が拡大して好景気になるとか
ずーと、考えられてきたんですね。政治家や専門家が考えてきたわけです。けれども、どうも
ここのところ、彼らすらどうしてよいかわからない。小泉首相がよい例で、彼の場合、自分が
当事者にもかかわらず、どこか客観的なところがあります。冷静といえばそうなのでしょうけれども、うまくすり抜けてるというか、ただ時間だけが流れているというか。まあ、いいでしょう。

不景気は周期的におとずれるものでした。商品はお店に並んでいる。でも、財布が寂しい、、、。
こういったとき、国が企業に有利な政策をとるわけです。まあ、地方自治体ですが、万博や国際空港
がよい例といえるでしょう。実際、愛知は元気ですね。ただ、関空は経営難らしいですよ。

もし、生産性の高さに消費がついていってないなら、モノを消費する必要がありますね。ただ、食べ過ぎれば肥満になりますし、だから健康ブームでもあるのですが、リサイクルなどと言われれば、捨てることも考えてモノを購入しなければならない。どうも、消費を刺激してもこれ以上の消費拡大もそれほど期待できそうにありません。われわれは、どうすべきか？