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2009.06.19 やまはＦＸ様（一部抜粋、編集） 三つの巨大な波(rogue waves)が、2009年の夏の終わりから襲ってくる。その三つはかならずしも一緒に襲うわけではなく、非同期的に突然襲ってくる。一つ目は膨大な失業者の波。 二つ目は、会社・銀行・住宅・州・町の連続的な破綻の波。 三つ目は米国と英国の国債、およびドルとポンドの末期的な危機の波。 2009年の夏の末には、米国と英国の資金の必要性はその抑制がきかない状態となり、また同時に買い手の側の疑念も大きくなる。この二つが結合した時こそが、彼らが真実に到達する時となる。第一のシナリオは、FRBと英国中銀が大量の国債を自己で購入すること 第二のシナリオでは、米国国債の償還ができなくなること（新ドル発行） 米国と英国とは輸入インフレに見舞われ、一時的には、ハイパーインフレの状態になる。他の国ではインフレになることはない。今後、米国・英国がデフォルト的な状態になることはかなり確度が高い。もっとも早くてこの夏の終わり、常識的には来年の春以降。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ （ＴＧ一言メモ） 冒頭の動画に戦メリを貼ったのは、あくまで私の感覚的なものなので、本文と何のつながりがあるのか意味がわからなくてもＯＫです。（汗） 一つ目と二つ目はもう既に起こっています。ただ、三つ目はさざ波状態です。投資家が判断に迷うのは、あらゆるリスクを考慮に入れているからだと思います。 私も散々友人や両親にこういったリスクを話してきましたが、私の説明の仕方が悪いのか、全く興味がないのか、反応はイマイチです。ただ言えるのは、こうした話題がメインストリームに乗っかった段階で手遅れなのかもしれません。 だからと言って事前に対策を取るといっても限られますので、落ち着いて考える時間が与えられるというメリットはあると思います。 基本的に個人レヴェルでの対策としては、 �ー蠍気妨酋發魍諒櫃靴討�く。 �∧歛顕椎修平�糧の備蓄。 �６癲�gold）の所有。 ただ、このようなことをしていてもこの先どうなるのかはわかりませんので、何とも言えません。 私も情報収集がてら、個人投資家のサイトへ出入りして色々勉強させて頂いておりますが、情報が金になる世界だけあって、上記のような議論は一部の熱心な方々の間では、もう既に当たり前の話題になっているということだけは知っておいて下さい。後は各自の判断に委ねます。
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予測
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Europe2020は、2006年の2月頃から、ドルを中心とした経済体制が崩壊する日が近いと警告し続けているフランスのシンクタンク。
2006年3月にアメリカがドルのM3指標（世界中に出回っているすべてのドル量）を中止したこと、石油取引でのドル離れの着実な進行、さらにイラク戦争以降のアメリカ政府・国民に対する世界的な不信感の広がりもあいまって、現在の経済体制を支えているベルリンの壁ならぬ「ドルの壁」が崩壊する日が近いと述べている。(2chより）
米会計検査院は2007年11月の時点で「財政破綻」を宣言。
※その他予測記事も扱ってます。
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2009/5/19 ヤスの備忘録 歴史と予言のあいだ様（一部抜粋、編集） LEAP/E2020の最新レポート ５月１６日、驚異的な的中率と大胆な予測でよく知られているフランスのシンクタンク、LEAP/E2020が最新レポート、GEAB No.35を公表した。以下にその内容を紹介する。米国債の暴落ももしかしたら近いのかもしれない。 経済指標の信頼性について過去６０年間さまざまな指標が経済の状態を判断するために使用されてきたが、これらの指標の信頼性はまったく消失したと判断してよい。今回オバマ政権が発表した大手銀行のストレステストの結果がよい例だが、米国政府は自国の金融機関のひどい財務状態が明らかになり、これによって金融危機がさらに進行することを恐れるあまり、粉飾決算の許容、不良資産評価基準の改ざんなどあらゆる手を尽くして、金融機関が危機的な状態にはなく、経営が改善しているとの幻想を作り出すことにやっきになっている。これに呼応して株価などは上昇しているが、これはほとんど何の根拠もない。米国政府のこうした改ざんによって、過去６０年間まがりなりにも経済の状態を判断するために参照されてきた多くの経済指標は、ここにきてその役割を終えた。いま経済が本当はどのような状態にあり、そしてどのくらい危機的な状態なのか理解できている機関はまったく存在してないのが現状だ。 米国や中国などの巨額な財政政策に関して米国のオバマ政権は７２兆円、中国は５７兆円の経済対策を実施している。だが、こうした巨額な経済対策が成功することはまずないであろう。日本も１５兆円規模の経済対策を立ち上げたが、これもうまくはゆかないだろう。なぜなら、効果的な経済成長を達成するには、経済を成長軌道へと牽引することのできる新しいシステムが必要で、そうしたシステムを構築するには何年も時間がかかるからである。 これはＥＵが形成された時の経験を見れば明らかである。１９９０年代、ＥＵは統合した東ヨーロッパの経済を支援するために巨額の経済対策を実施したが、そのほとんどは失敗した。それというのも、経済を成長軌道に乗せるためには、成長を実際に牽引することのできる新しい産業などのシステムや枠組みが必要だが、そのようなシステムを準備することなくただ巨額の資金を投入したからである。このため、資金は使われずに余るか、または土地などの投機に使われバブルを生んだ。 米国、中国、そして日本の経済対策では、新しい成長型のシステムの方向性が見えてこないか、またそのような計画があったとしても、それを立ち上げるにははるかに長い時間がかかる。したがって、今回の巨額の資金の投入は、下手をすると投機的なバブルの発生を誘発し、そのバブルの破裂からさらに深刻な金融危機を招き兼ねないのである。おそらく３カ国はこの方向に向かって行くだろう。 英国の国家破産について英国の財政はすでに取り返しのつかないとこまできており、実質的に破綻状態である。ポンドは基軸通貨ではないので海外からの投資資金の還流がない分、米国よりもひどい状態にある。このままゆくと、この夏でもＩＭＦの支援を要請しなければならなくなるだろう。英国はオイルショックによる経済悪化から１９７６年にもＩＭＦから巨額の資金援助を受けたが、この当時といまでは状況は大きく異なっている。当時は北海油田が発見されたばかりで、巨額の原油収入が将来期待できた。また、当時は冷戦期だったので米国はヨーロッパの防衛のためのポラリス核ミサイルの売り込みに積極的で、これの購入を条件にＩＭＦから有利な融資条件で資金を借りることができた。今はこうした英国に有利な条件は存在していない。はるかに厳しい状況だ。英国の財政破綻は時間の問題であろう。 【関連情報】http://blog.goo.ne.jp/yamahafx/e/c8febea681370bbe4813738d742efc5c 【関連資料】http://www.japanjournals.com/dailynews/090515/news090515_3.html ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
（ＴＧ一言メモ） 以前からの基本的な主張は変わってないと思います。私がいつも聞いている経済アナリスト藤原直哉のインターネット放送がありますが、その中で藤原さんも「夏〜秋にかけて経済が悪化」ということを言い始めました。 |
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［ニューヨーク １３日 ロイター］ 米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）は１３日、米国の金融危機は「新たな段階に入ったにすぎず」、２０１３年まで終わらない可能性があるとの見方を示した。 Ｓ＆Ｐは、金融業界は多額の政府資金により支えられており、特に金融システムにとって重要過ぎてつぶせないとされる銀行はそうだと指摘。 融資の促進や不良資産のバランスシートからの切り離し、証券化市場の再開などに向けた努力がセクターの支援になるとみられるものの、銀行は規制当局が要求する以上の資本基盤を持たない限り、存続する上で厳しい時期を迎えるとの見通しを示した。 Ｓ＆Ｐのマネジングディレクター、Tanya Azarchs氏は、現在の金融危機が今後３―４年続く可能性があるとの見方を示した。 Ｓ＆Ｐは今のところ、コメントの要請に応じていない。 同社は１２日、米主要銀行が景気の低迷を切り抜けるためには約１８０億ドルの資本調達が必要と指摘し、状況が悪化すれば額は拡大する可能性があるとの見解を示していた。 この規模は、政府が前週、銀行のストレステスト（健全性審査）結果に基づき、バンク・オブ・アメリカ、ウェルズ・ファーゴなどをはじめとする１０行に要請した増資額の総額７４６億ドルをはるかに下回る水準。 Ｓ＆Ｐは４日、金融業界の資本をめぐる懸念を理由に、ストレステストを受けた１０行を含む米銀２３行の格付けを引き下げる可能性があると明らかにした。２３行は９０日以内に格下げの確率が少なくとも５０％あるとしている。 【東京 １２日 ロイター】 米会計検査院（ＧＡＯ）院長を務め、現在はピーター・Ｇ・ピーターソン財団の最高経営責任者（ＣＥＯ）であるデビッド・ ウォーカー氏は、英フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）紙に寄稿し、米国の「トリプルＡ」格付けがリスクにさらされていると指摘した。 ＦＴ（電子版）によると、ウォーカー氏は、米大手格付け機関ムーディーズ・インベスターズ・サービスが、米政府の社会保障・医療費の急増に着目し、財政健全化に取り組まなければ、「トリプルＡ」格付けは危ういと警告したことを取りあげ、米国の財政管理能力に対する信頼感が低下していると指摘した。 ウォーカー氏によると、今後、 （１）包括的医療制度改革により財政状況が一段と悪化 （２）景気回復後に厳格な歳出抑制、税・予算のコントロールができず構造的不均衡を解消できないと２種類のシナリオを挙げ、その片方で十分「トリプルＡ」を失う要因になるとしている。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ （ＴＧ一言メモ） デビッド・ウォーカーは米会計検査院長時代に、「現在の財政政策は継続不可能で、強硬策が必要だ。われわれは子供や孫の将来を抵当に入れようとしており、恥辱的な遺産を後世に残すことになる」と語り、全米で、「財政責任喚起ツアー」を行った人物である。 なので、彼のような事情に精通した人間が国の財政悪化を根拠に、格付けを失う可能性を指摘することはそれなりの重みがある。「財政管理能力に対する信頼感が低下している」との発言もはっきりとした理由があるはずで、決して外側から見た憶測ではないことがわかる。
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��http://www.youtube.com/watch?v=rCYXDN5neqE&feature=related ��http://www.youtube.com/watch?v=7Lp1_s41Q2I&feature=related ��http://www.youtube.com/watch?v=vGb2esyVPvQ&feature=related ��http://www.youtube.com/watch?v=UFRQxgSx4vg&feature=related ローレンス・リンゼー氏略歴
ローレンス（ラリー）・リンゼー氏は経済政策に関してブッシュ選挙対策委員会で中心的役割を演じ、ブッシュ政権成立の際財務長官となり得る最有力馬と目されてきた。ハーバード大学経済学助教授、レーガン政権で大統領経済諮問委員会上級エコノミスト、引き続きブッシュ（父）政権で大統領政策特別顧問を歴任し、連邦準備理事会（FRB）理事となった。引用先：nikkei BPnet シナリオは存在する？2009年04月30日 金鉱株で資産形成（黄金郷篇）様（一部編集）「日高義樹のワシントン・リポート」をさっき見終えた。かなり参考になりました。みなさん見ておいて欲しい。ここで登場するのは元米連邦準備制度理事会理事のローレンス・リンゼー氏だが、めちゃくちゃ怪しい。なんとなく今後のシナリオをある程度知っているかのような話しぶりだ。裏読みしながらじっくり見て欲しい。今後のヒントになるものが薄っすらと見えてくるかもしれない。 第1部オバマ大統領は何をしようとしているのか ・オバマ大統領の景気回復策の中心は大きな政府をつくることだ ・この景気回復策では増税が行われるだけで経済は回復しない ・日本からの車やコンピューターが売れるようになるまでには数年かかる 第2部今年アメリカ経済はさらに悪くなるのか ・アメリカの景気は今年第2四半期少しは良くなるかもしれないが年末には再び不況に落ち込む ・GDPは今年1〜2％縮小し来年は拡大率がゼロになるだろう ・住宅の値段は安くなり続け今年末には底を打って安定するだろう 第3部アメリカのドルはどうなる ・FRBはオバマ大統領の景気回復策がうまくいかないと見て、通貨を劇的に増やすことにした ・ドルが安くなり、インフレになる危険が出てくる ・FRBはデフレを恐れている 第4部アメリカの景気はいつ回復する ・自動車の年間売り上げは1400万台に戻るが輸入が昔のように増え続けることはないだろう ・50代の人々は老後を、20代の人々は就職難を心配してモノを買わなくなる ・2011年にならなければ、景気は元には戻らないだろう ・アメリカの金融は強いので必ず立ち直る 第5部オバマ大統領のハネムーンは終わったのか ・マスコミからすると、オバマ大統領とのハネムーンは終わった ・国民もあと3〜4ヶ月たてば、オバマ大統領に対して厳しい目を向けるようになるだろう ・オバマ政権は日本が犯した間違いを繰り返さないと決意しており、今のところはうまくやっている 以上まとめてみましたが、この人オバマ大統領をまったく評価していません。2年ぐらいしか持たないような言い方をしています。また、第2四半期に景気が少し良くなりかけると断定するあたりは予め決められているかのような言いっぷりである。あと目に付くのは通貨を劇的に増やしてインフレにすることが狙いだとはっきりコメントしたことか。 中国社会科学院米国研究所 苑基栄博士 オバマ政府が打ち出した景気刺激策は非常に膨大で、財政赤字は急上昇している。連邦準備銀行(FRB)の負債はすでに3兆ドルに達し、インフレは避けられない。一方でFRBは3月18日、3000億ドルを拠出して長期国債を買い入れると発表した。これは最後の局面になって初めてその真意がわかるだろう。 FRBが機関の一般担保付債券と長期国債を買い戻すことは、米国金融機関の国内向けの財務落ち込みと債務危機が、見かけより更に緊迫していることを示している。そして最も厄介なのは連鎖反応で、FRBの資金はいったいどこから来るのだろうか。 8200トンの金を安価で投げ売りするわけはない。たとえ930ドルの時価で全て投げ売りしてもたった2700億ドルだ。これでは金融危機から米国を救おうとしている米政府には何の効き目もなく、今回の長期国債の買い入れにも足りない。そのためFRBはどうしてもドル紙幣を増発しなければならない。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ （ＴＧ一言メモ） ＶＴＲの中でリンゼー氏が「日本人は忍耐強いがアメリカ人は違う（中略）２０１２年に大統領は再選されないだろう・・・。新しい政策を実施する事になる。アメリカの政治システムの柔軟性は良い事だ」と言っていたのが印象的だった。 恐らく（前々から決まっていた）規定路線通りになってきたことが確認できたので、リンゼー氏はこのようなインタビューに応じたと思う。氏が言った「新しい政策を実施する事になる」と、下記の記事で苑基栄博士が言及した「最後の局面になって初めてその真意がわかる」とは同じ内容を指すのだろうか。この点はLEAP/E2020の予測と重ねあわせて考えてみたい。（時期はズレるかもしれないが・・・） 元々リンゼー氏は政権に関わる立場だった人物なので、外野の人間ではない。言わば、インサイダーである。現役から退いたからと言って、ネットワークは維持されているだろうから、それなりの情報は耳に入ってくるだろう。まして、ここまではっきり言ってしまえる裏には、それだけの根拠を持っているという証拠になり得る。 これでほぼ外堀は埋まったのだろうか。ならば、以後どのような変遷を遂げながら、次第にオバマが追い詰められ、リンゼー氏のシナリオ通りに事が運んでいくのかを確認し続けるしかない。残念ながら、オバマは気の毒な大統領で終わってしまいそうだ。また、そのことによって日本はどれだけ影響を受けることになるのだろうか。さらにはそのような状況下で、自分はどうなってしまうのだろうか。ある程度の覚悟はあっても、今が厳しいのに変わりはない。
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