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1906年4月18日 - サンフランシスコ地震。マグニチュード7.8。サンアンドレアス断層の北部セグメントにおいて430kmにわたって破壊が生じた。地震とそれに続いた火災によって当時新興都市であったサンフランシスコは壊滅状態となり、3,000人が死亡し22万人が家を失った。 出典：ウィキペディア（写真共）
米カリフォルニア州で微小地震が急増、大地震の前兆か 米研究2009年07月13日 研究を発表した米カリフォルニア大学バークレー校（University of California at Berkeley）の地震学者ロバート・ナドー（Robert Nadeau）氏によると、同州パークフィールド（Parkfield）近郊のサンアンドレアス断層の微小地震を分析した結果、そうした結論を得たという。 ナドー氏は、2003年のマグニチュード（M）6.5のサンシメノン（San Simeon）地震と04年のM6.0のパークフィールド地震の後、弱い地震の頻度が増したサンアンドレアス断層の「固着セグメント」の境界部地下における応力が高まっていると語る。サンシメノンとパークフィールドはいずれもサンフランシスコ（San Francisco）とロサンゼルス（Los Angeles）の中間に位置する。 「固着セグメント」とは、数年間にわたって動きがなく、大地震が発生する危険性が高い断層の一部分。ナドー氏らの研究チームは、微小地震の急増は、1857年に起きたM7.8のフォート・テフォン（Fort Tejon）地震の際にできたサンアンドレアス断層のセグメントに沿って、以前よりも急速に応力が高まっていることを示していると指摘している。 サンアンドレアス断層は、米国最大の人口を誇るカリフォルニア州西部の大部分を通っている。今後30年間でカリフォルニア州で大規模な地震が発生する可能性は70％と予測されている。 カリフォルニア州を南北に縦断している サンアンドレアス断層の地下で非火山性のナゾの反復性微動が観測されていることがカリフォルニア大学バークレー校の観測グループの発表により明らかとなった。 反復性微動が起きていることが判ったのは、カリフォルニア州パークフィールドの近く。反復性微動は2003年に起きたサン・シメオン地震（M6.5）と2004年に起きたパークフィールド地震（M6.0）の後で顕在化したのとなる。 パークフィールドでは1857年、1881年、1901年、1922年、1934年、1966年、2004年と20〜30年周期でM6クラスの地震が発生。 前回2004年に起きた地震はこれまでの地震周期よりも遅く、また地震規模も小さかったことから、パークフィールドの地下には前回の地震では解放されなかった歪みが蓄積されている可能性もあるとして、観測グループでは注意を呼びかけている。 この観測結果の詳細は米科学雑誌「サイエンス（Science 10 July 2009, Vol.325. no.5937, pp.191-193）」に掲載されている。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ （ＴＧ一言メモ） 今のカリフォルニア州で、地上（財政/人災）と地下（地震/天災）の両方でダブルパンチを食らうとそれこそどうなるのか。前回の記事にも書いたが、こんなタイミングで地熱発電の開発などやっていいものかどうか。 少し気になるのは、１０日の米科学誌「サイエンス（Science）」の発表に合わせるかのように、前日の９日、オバマ大統領は、長らく不在だった米地質調査所（USGS）長官を指名したことだ。 よく分からないが、今年の１月２０日にオバマ大統領が就任してから、ほぼ半年以上長官ポストが不在ということは、良くあることなのか。万が一、責任者不在だと手続き上の問題が発生する可能性があるからだろうか。確かに、米地質調査所の長官など、名誉職に近い存在だ。 だが、下記の記事の文末を読む限り、カリフォルニア州は、単なるＩＯＵ（借用書）問題で終わることを想定していないように見える。やはりこれも万が一の事態に備えて、ということなのだろうか。 記事（※ＰＤＦファイル） そうは言ってもこれ以上発展せずに、これはこれで終わってしまうのではないか、という気もしている。というのも、余程の混乱が生じない限り、人はそう簡単には心変わりしないからだ。 『今後30年間でカリフォルニア州で大規模な地震が発生する可能性は70％と予測されている。』と言っているように、地震（地下）発生の可能性は高いと言える。この先どうなるのかわからない。言える事は、両方の災難を経験した後のカリフォルニア州は、恐らく今よりもずっと住みやすくなっているはずであろうということだ。
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雑記録
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先日カリフォルニア州に対するいくつかの懸念と財政事情の一端を書きました。が、ＩＴ企業だとすっかり思っていたあのグーグルが今度はカリフォルニア州で大規模な次世代型地熱発電開発に出資するという。 地熱発電の方法としては地下のマグマだまりに対して水を注入し、強制的に高温高気圧の水蒸気を生成させるというもの。ここで問題だと思ったのは、以下の部分。 インドネシアで2006年に行われた地熱発電のためのボーリング掘削工事では、地下から水蒸気ではなく大量の有毒物質を含んだ熱泥が噴出するなど、大規模な自然破壊を引き起こしたことも知られており、アルトラロックの地熱発電方式は、他の地熱発電の方式とは異なることもあり、ボーリング事業自体の危険性も指摘されている。（09/06/25 テクノバーン） ここで注目するのは、地熱発電の方式とその危険性。カリフォルニア州は図で示したように地震活動が活発なことが判る。ならば扱い方法を誤ればどういう可能性があるのか。地震だ。 本の解説記事で示された重要な個所が、以下の部分。 著者は、さまざまな情報を手掛かりに、水を地下に注入すると、水に含まれる酸素が地下の鉱物を酸化するために奪われ、残された水素が「ブラックライト・プロセス」を経て、最終的に核融合に至るという仮説を思いついた。この仮説に従えば、「新潟県中越地震」は「廃天然ガス田」に「炭酸ガス」を圧入したために引き起こされた、人為的な地震であったと推定される。(同ＵＲＬより引用） よりによってまたこんな時期にカリフォルニア州というのが心配の種である。さらに気になったのは、このグーグルＣＥＯというのは知る人ぞ知る、今年ギリシャで開催されたビルダーバーグ会議に出席していたようである。考え過ぎかもしれないが、どうしてもカリフォルニア州で何かを引き起こしたいのか？と疑ってしまうのは私だけでしょうか。 また先般地球温暖化関連でリンクした映像をご覧になられたでしょうか。ここで上記の地震発生と関連があると言われている「宇宙線」の問題を語っています。（４２分３５秒辺りから） またこの映像の中で教授が指摘しているように、最近震源が１０ｋｍという比較的浅い地震が頻発している。これらもまた宇宙から降り注ぐ「宇宙線」がトリガーとなって地震を誘発している可能性が高い。 記事(※この方も上記の映像を見て詳しく考察されています） 地震関連では、昨年のリーマンショックが発生して、世間に動揺が広がっていた１２月の末頃、米イエローストーン国立公園で謎の群発地震が発生していた。 時期も時期だけに仮にここの火山がやっかいなことになっていたら、それこそ米国滅亡レヴェルだったかもしれない。最後についでに貼っておきますが、これが本当の「２０１２年問題」かもしれないと思われる記事。 話がかなりそれてしまいましたが、カリフォルニア州と地震との関係は今に始まったことではないので、自然現象が先にあって、財政破綻が後からやってきたという解釈の方が合っていると思います。ただし、注意が必要なのは、結果として天災と思われていたものが、実は人災がきっかけだったということが有り得るかもしれないということです。そこにビルダーバーグという尾ひれがついてしまうと、やはりどうしても人為的に・・・なのかと疑いを差し挟む余地が残ってしまうのが気がかりです。
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このブログでも微力ながらカリフォルニア州の財政危機に関しては何度も言及してきました。そしてそのような困難な州の運営トップはシュワルツネッガー知事です。（キーワード：ターミネーター、カリフォルニア州、破綻時期、社会的影響力） 《事実関係》 《推測》 また、マイケルジャクソン氏の急死により、何かの時代の終わりを告げる象徴的な出来事と受け取った国民は多いのではないでしょうか。一部報道によるとジャクソン氏のかかり付け医師の動向に疑惑が持たれているようです。（キーワード：黒人、カリフォルニア州、死亡時期、社会的影響力） 現在公開中の映画ターミネーター４は製作費280億円というハリウッド過去最高額を投じた映画。これだけの巨費を投入しても商売として成立するという根拠が意味するもの。未来を暗示するという意味において映画と現実との関連性を高めるだけの基礎的諸条件が多い。（キーワード：舞台設定カリフォルニア州、公開時期、映画のタイトルと内容、社会的影響力） オバマ大統領の副大統領であるバイデン氏の発言「６ヶ月以内に危機が起こる」。オバマ大統領就任から考えて、７月２０日が期限。ガイトナー米財務長官はシュワルツネッガー州知事の財政援助を拒否。（キーワード：黒人、朝鮮半島、中東、時期、社会的影響力） 国内大手マスコミはさわりだけ取り上げ、ネットでは大騒ぎな「１３兆円米国債事件」。米国財政悪化を避けられないと睨んだ日本政府が密かに米国債の売却を企てたのではないかと噂されている事件。この事件発覚直後のイタリアＧ８において、与謝野財務大臣が「米国債に対する日本の信頼は揺るぎ無い」と発言。しかし、帰国後、与謝野大臣は迂回献金問題発覚で窮地に立たされる。（与謝野氏は過去に選挙で落選したこともあり、必ずしも選挙地盤が磐石でない上に、解散総選挙がまじかに迫っていることに注意。） 日本人を摘発したイタリア当局においても圧力が掛かった可能性もある。 また、これらのことを基礎付ける出来事として、中川前財務大臣泥酔？事件がある。事実だけを言うと、中川大臣在任中米国債購入金額が下げられている。事件発覚後、麻生総理が訪米、その後購入金額が中川大臣就任前のレヴェルに回復している。詳細はこの本に譲りますが、全て実名入りであることに注目して下さい。また、この本の発売直後に植草氏は痴漢事件での実刑が確定している。（※私はこの事件は冤罪だと判断しています。） また今月に入り米国債の入札の方式が変更となり、その方式を巡って様々な憶測があるようだ。 《米国債の状況》 《入札方式について》 その後、中東情勢、朝鮮半島、その他の問題が続きますが、いずれにせよそれら全てに関わっているのが「米国」であることに注意が必要です。今回紹介させて頂いた内容は、本業副業関係なく情報でメシを食っている人なら全て知っている事項だと判断しています。しかも、上記で引用させて頂いた個人ブログの方々は、相当なアクセス数を誇り、その筋では社会的認知度が高い人達ばかりだと思われます。 よって、それらの方々よりもたらされた情報と分析に関して決して無視できない可能性が高く、しかも「マネー」という共通の概念で全てが繋がっているので、駐車違反で捕まっても知らなかったでは済まされないのと同じように、全く関わりのない人というのは存在しません。私が言う万が一の「備蓄」云々話も絵空事のように思われるかもしれませんが、時事刻々と悪化していく財政状況に日々接しておれば、当然の帰結としてそのような行動もあながち馬鹿げた考えだと思われないはずです。 記事※コメント欄も貴重な意見だと思われます。 私的には７月危機をかろうじて回避するかもしれないが、やがて事実は露呈して国民の大多数が知るところになるだろうと判断しています。キーワードは過半数です。そして劇的な変化というよりも氷がゆっくりと溶け出すようにズルズルと下降線を辿っていくのではないだろうかと思います。ただ、何とも言えない要素はまだまだありますので、わからないのが正直なところです。 そういった様々な出来事を考慮すれば、キーワードが重複し合う「カリフォルニア州」に注目せざる得ません。また、国内外を問わず「来るぞ、来るぞ。」と皆が思えば、逆にギリギリになって、政府が救済と言ったような誰もが想像し得る解決策が図られて、肩透かしなり安堵感が漂う可能性も捨てきれません。しかしながら、火のないところに煙はたたない事実は変わりありません。危機は過ぎ去ったのではなく、さらに蓄積されると判断しても良いかと思います。 事実として、年内１０％（加州は既に１１％越えている）を越えると見積もられている雇用問題。クレジットカードローンのデフォルト率上昇。住宅ローン金利リセット（上昇）。商業用不動産（不良債権処理）等々。いずれも米経済の回復を押し下げる要因が巨額な財政赤字の上に圧し掛かっています。そのことは忘れないで下さい。
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日付変わって昨日、時間が空いた隙にちょっと本屋へ寄ったんですけど、売れてました。下記の本。私が見た時最後の一冊でした。買おうかなぁと思ったのですが、既に別に欲しかった本をゲットしていたので、今回は見送り。（貧乏なんです） 孫崎享著「日米同盟の正体迷走する安全保障」（講談社現代新書）
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