日々悠々

東日本大震災、何を企んでいる？辻本製ピースボート

年に１〜２度のボランティア活動へ自主参加しているオジサンは　ボランティアを『ただ働きの労働力』としか見ない発想の持ち主、　都合良く利用しようとする姿勢が大嫌い！

そうした発想の連中がやることには必ず裏がある！！

ピースボート、被災地ボランティアを継続的に募集

現在、宮城県石巻市を中心に被災地支援活動を行っている国際交流NGOピースボートは、継続的な支援のため、広く一般からボランティアを募集している。

同団体では、スタッフが2011年3月17日に被災地入りし支援活動を始めたが、被害が甚大かつ広範囲に及ぶため、まったく人手が足りず、ボランティアを派遣することになったという。

派遣されるボランティアの活動期間は約1週間。炊き出し、避難所の手伝い、物資運搬などを行う。応募するには、交通費、宿泊費を自己負担できること、寝袋、1週間分の食糧を持参できること、などの条件がある。また、事前に「緊急支援ボランティア説明会」「オリエンテーション」に参加しなければいけない。説明会などの予定は同団体ホームページで確認できる。http://www.peaceboat.org/

これまでに開かれた説明会には多くの人が参加している。ピースボート緊急災害支援担当の合田さんによれば、外国人のボランティア希望者も多いといい、日本在住の外国人だけでなく、急きょ来日して成田空港から連絡してきた外国人もいたそうだ。

同団体の支援活動はいまのところ石巻市に限られているが、その理由は、ほかに手を回そうにも被災地が広すぎて難しいからだという。合田さんは「私たちの活動を成功モデルとして、他の団体に私たちの仕組みやノウハウを盗んでもらいたい。そうやって支援活動が広がることを期待している」と語る。そのために他団体との連絡会なども開いているそうだ。ちなみにピースボートは阪神淡路大震災の復興支援ボランティアでも実績を残している。

災害支援ボランティアの第1弾約50人はすでに3月26日に石巻に到着し活動を開始した。4月1日の第2弾では約100人に増やして派遣する。その後も週１回のペースで毎回100人以上を派遣していく予定だという。

2011/3/30 17:11

http://www.j-cast.com/2011/03/30091711.html

さて、これに関しておもしろがって貼られた奇妙な日記があり・・・

あ〜るさんの日記より　Tiny Message

http://tinymsg.appspot.com/YoL1

資料庫（コピペ転載）

http://blogs.yahoo.co.jp/ep80_541kei/19462903.html

ツイッターかな？　正直新しいネットワークサービスはよく判らない。　ただ、　内容的にかなり問題があり、　意外に狭い物流業界の中でなら関わった者も多いと思うので、　事実関係を知りたいと思う。

まさかとは思ってやりかねない連中！　と言うことで　確認、検証可能な情報を求ム！

http://www.tokyovalley.com/yahoo_blog/article/article.php

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【東京電力】電気料金値上げ【焼け太り】

東京電力は今後必要になる巨額の賠償費用を　電気料金に上乗せしてきた！　そのようなこと感情的にも倫理的にも　経済的にも受け入れられる者など　誰一人いない！！

東電、５月の電気料金値上げへ＝燃料高で３カ月連続

　東京電力が、５月の電気料金を３カ月連続で引き上げる見通しであることが２５日、明らかになった。中東情勢の緊迫化を背景に、燃料となる原油や液化天然ガス（ＬＮＧ）の価格が上昇しているためで、一般家庭では４月より約７０円高の月６３８５円前後に設定される見込み。他の電力・ガス会社も値上げする公算だ。
（2011/03/25-09:39）

http://www.jiji.com/jc/c?g=eco_30&k=2011032500183&j4

東京電力、５月分電気料金を７０円値上げ

　東京電力が５月分の標準家庭の電気料金について、４月分と比べ約７０円値上げすることが２４日、わかった。

　標準家庭で月６３８５円前後になる。原油や液化天然ガス（ＬＮＧ）の調達価格の上昇を反映したもので、値上げは３か月連続。電力や都市ガスの他社も同様に値上げする見通しだ。

　値上げは、燃料費の変動を毎月の電気料金に反映させる制度によるものだ。東電の値上げ幅は２００９年５月の制度導入後、１０年８月と並んで最大規模となる見通し。今後は、東日本巨大地震の影響を踏まえた本格的な値上げがいつ行われるかが焦点となる。東電は、福島第一、第二の両原子力発電所が全面停止し、燃料費がかさむ火力発電所の再稼働などを増やしているためだ。一方、東京ガスは、５月分から約５０円値上げし、月額５３００円程度にする。

（2011年3月25日03時07分 読売新聞）

http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20110324-OYT1T01071.htm

http://news.google.co.jp/news/more?pz=1&cf=all&ned=jp&cf=all&ncl=d2Rvw2pVlvLUAkMdBSIVvrAmNae1M

燃料費高騰を理由に安易な値上げをできる業界は　本当に危機意識がないようだ。　今、値上げを言える立場か？

被災者らへの料金請求で不備＝３０６万世帯にわび状送付へ−東電

　東京電力は２５日、東日本大震災の被災者らに対する電気料金の請求に不備があったとして、約３０６万世帯にわび状を郵送することを決めた。
　震災発生後の２３日までに電力使用量を測定する検針日を迎えた世帯のうち、家の倒壊や道路の寸断などで東電の担当者が検針できなかったのは約３０６万世帯あった。これらの世帯に電気供給約款に基づき、前の月と同額の請求を通知した。さらに約款では、翌月の電気料金と差し引きして精算することを定めているが、通知に精算に関する記載はなく、被災者らから苦情が多く寄せられたという。
（2011/03/25-22:34）

http://www.jiji.com/jc/eqa?g=eqa&k=2011032501161

電気代はどうなる！　説明なし！　２月と同額で３月分請求

　原発事故と計画停電で大きな混乱を引き起こした東京電力に、新たな問題が勃発した。地震による交通事情の悪化で検針員が訪問できなかった約３０６万世帯に対し、同社は暫定的に前月と同額の電気代を請求したが、その後の精算に関する説明が一切なかったため、対象世帯では不安と不満が広がっているのだ。


原発事故、停電の大混乱に加え、“電気代トラブル”まで…。
東電の対応力が試されている（写真はコラージュ

　東電本社によると、震災の影響による道路交通事情の悪化で、３月１４日から１６日までの３日間、検針員の業務を中断した。検針予定だった世帯に対しては《非常変災の影響で検針出来ませんでしたので、先月と同じご使用料とさせていただきます》とピンクの枠に記された、“いつもと違う”検針票が郵送された。この対象世帯には、被災した茨城、千葉両県の一部地域も含まれている。

　実際に使用した電気代との過不足は４月の電気代で精算されるが、検針票にはそのことが明記されておらず、説明は東電のホームページの一部に記載されただけ。そのため一部の利用者は「震災で節電を続けたのに、前月と同じ電気代を取られるのか」と強い疑念を抱く事態となった。現在、同社のカスタマーセンターには、この件に関する問い合わせが急増しているという。

　東電本社は、「前月と同額の電力使用料をご請求させていただいたのは、全体の約１５パーセントにあたるおよそ３０６万のご契約先さまです。精算に関する弊社の説明不足はご指摘の通りで、ホームページをごらんにならない方への配慮が足りませんでした。現在、対象となったすべてのご契約先さまに、改めてお詫び状をお送りする準備を進めています」（広報部）と平身低頭。

　とくに今月は引っ越しシーズンだけに、東電の管轄外に移住した対象者への返金方法などをめぐり混乱は広がりそうだ。

　管轄外に転居した人への返金手続きについて東電は、「原則は銀行振り込みでお願いしていますが、現金での返金をご要望のお客さまには、可能なかぎり直接お届けします」（同）という。

　東電は震災前から、今年５月分の標準家庭の電気料金を、４月分と比べて約７０円値上げすることを決めている。原油や液化天然ガスの調達価格の上昇を反映したものだが、原発事故や計画停電で大きな不安や不満を抱く契約者の反発は必至だ。

　ある東電関係者は、「一部の利用者は、３カ月連続で値上げされるような気分でしょう。値上げ方針は大震災とは無関係ですが、いまとなってはただ恐縮するしかありません。ただ今後、巨額の賠償責任が重くのしかかることを考えると、さらに大幅な値上げは不可避。先を考えただけで頭が痛くなります」とため息をつく。

　与謝野馨経済財政担当相も２５日の閣議で節電目的の値上げに言及したが、今回のようなお粗末な対応が続くようだと、利用者の理解を得るのはかなり難しいだろう。

　経済アナリストの森永卓郎氏は、「何のお詫びもなしに、前月分をまるまる請求するというやり方は、利用者が東電に抱いている不満への認識が足りない表れでしょう。本来なら、お詫び文と翌月精算の予定を明記したうえで、前月分の７割程度の請求にとどめておくべきでしたね」と語る。

　計画停電の不便を強いられている世帯は、東電の規定により基本料金が原則１日あたり４パーセントずつ割引されるため、３月の実際の電気代は下がっている可能性が高い。そうした予測と、利用者の不満を考慮すれば、「前月分と同額を−」という杓子定規な発想はそもそも出てこないはずだが…。

　東電の藤本孝副社長は２５日の記者会見で、今回の件について「きわめて機械的にやってしまって申し訳ない」と陳謝した。この非常時にいかに柔軟な対応ができるか、さまざまな場面で東電の“応用力”が試されている。

2011.03.26

http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20110326/dms1103261543017-n1.htm

http://news.google.co.jp/news/more?pz=1&cf=all&ned=jp&topic=b&ncl=d2yxxzYIiqyGDYMUGfXBa8GE187uM

＞ある東電関係者は、「一部の利用者は、　＞３カ月連続で値上げされるような気分でしょう。　＞値上げ方針は大震災とは無関係ですが、　＞いまとなってはただ恐縮するしかありません。　＞ただ今後、巨額の賠償責任が　＞重くのしかかることを考えると、　＞さらに大幅な値上げは不可避。　＞先を考えただけで頭が痛くなります」　＞とため息をつく。

え゛？

＞ただ今後、　＞巨額の賠償責任が　＞重くのしかかることを　＞考えると、　＞さらに大幅な値上げは　＞不可避。

(　ﾟдﾟ)

賠償すべき相手から賠償費用の原資を巻き上げて当然と考える辺り　企業としては末期症状だな・・・　　インフラ企業だからと言って社会的責任をないがしろにしている以上、　短期的に今回の電気料金値上げは認められず、　長期的に永続的賠償の責務は免れないが、　それを迷惑を掛けた客へ押し付ける姿勢である限り絶対許されない！

http://www.tokyovalley.com/yahoo_blog/article/article.php

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東日本大震災、日本の底力が垣間見られる

さすがにこれは凄い！

3/24　【東日本大震災】わずか６日で…無残な姿の道路がここまで復旧

３月24日付の「デイリー・メール」紙が、東北地方太平洋沖地震によって大きな打撃を受けた東日本の高速道路を取り上げ、その驚異的な復旧ぶりについて報じている。

同紙では最も被害が大きかったセクションの１つ、常磐自動車道水戸IC〜那珂IC間上り線の、震災直後と現在の写真を大きく併載＝写真（「デイリー・メール」紙）。復興にかける日本のたくましさに驚嘆の意を表している。



日本中が震災被害からの再建に注力する中、常磐自動車道は３月17日より復旧作業を開始。わずか６日後の昨夜、ほぼ再開の見通しがつくほどに復元されたという。

また、多くのビジネスマンらは地震と津波が発生した翌日より業務に戻っており、最も被害が深刻だった地域においても少しずつ経済活動が再開されつつあると、同紙は伝えている。　

放射線もれについては予断を許さぬ日々がまだまだ続くなど、決して楽観視できる状況にはないが、歴史的大災害から日本がどのように立ち直っていくのか─世界中が固唾を呑んで見守っている。

2011年 3月 24日(木曜日) 18:01

http://www.japanjournals.com/index.php?option=com_content&view=article&id=432:324&catid=37:uk-today&Itemid=96

（第４２報：最終報）　東北地方太平洋沖地震に伴う高速道路の状況について　（関東支社）

http://www.e-nexco.co.jp/common/logo_nexco.gif
平成２３年３月２２日
１８時００分現在
東日本高速道路株式会社
関東支社

ＮＥＸＣＯ東日本　関東支社（東京都台東区）は、平成２３年３月１１日１４時４６分に発生した東北地方太平洋沖地震による高速道路での損傷発生を受け、関東支社内に関東支社災害対策本部（本部長：支社長　石川慎一）を立ち上げ、被災箇所の復旧に全力をあげて取り組み、高速道路本線の応急復旧を完了しました。今後は、本復旧に向け鋭意取り組んでまいります。

なお、東北支社管内の情報は当社ホームページに掲載していますので、そちらをご覧ください。

（中略）

４．道路の被害及び復旧状況
関東支社管内では、被害箇所復旧のため鋭意作業を進め、高速道路本線の応急復旧は完了しました。なお、連日発生している余震により、新たな損傷箇所が発生した場合には、全力で復旧作業に取り組みます。



【余震により新たに発生した損傷箇所】



（以下略）

http://www.e-nexco.co.jp/pressroom/press_release/kanto/h23/0323/

何事も土台を造る能力は俊逸な　日本の強大な基礎国力がうそ臭くなるほど　天辺に居座るエリート層は　ことあるごとにガタガタになるんだ？

http://www.tokyovalley.com/yahoo_blog/article/article.php

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東西で異なる電力会社の周波数

不便さは時として有為のリスク分散となる。

計画停電は西からの送電に限度　周波数変換施設３カ所のみ

　１４日から計画停電を実施する東京電力では、同社管内で１０００万キロワット程度の電力が不足する見通しだが、中部電力を含めた西日本の電力会社が送電できるのは１００万キロワットが限界だ。日本の東西で電気の周波数が異なり、国内に３カ所しかない変換設備を通さないと送電できないためだ。



　周波数は静岡県の富士川を境に、中電以西の電力会社７社が６０ヘルツ、東京電力以東の３社が５０ヘルツと分かれている。明治時代に輸入した発電機が、東日本は５０ヘルツのドイツ製、西日本は６０ヘルツの米国製と異なっていたのが背景にある。

　周波数変換設備は、電源開発の佐久間周波数変換所（浜松市天竜区、容量３０万キロワット）と東京電力の新信濃変電所（長野県朝日村、同６０万キロワット）に加え、２００６年３月に中電の東清水変電所（静岡市清水区）が運用を開始した。

　東清水変電所の周波数変換設備には３０万キロワットの容量があるものの、高圧送電線の建設が遅れており、フル稼働できるのは高圧送電線完成後の１４年１２月だ。今は既存の送電線を延長して対応しているが、送電できるのは１０万キロワットが限度だ。

　中電は震災直後の１１日から既に、運転計画がなかった発電設備を稼働し、余剰電力を東日本に送電している。中電は「既に送電可能な最大量を東日本に送っている状態」と説明。中電の発電設備の能力は、東日本への送電を続けても電力供給に余裕がある状態という。

2011年3月14日 朝刊

http://www.chunichi.co.jp/article/national/news/CK2011031402000015.html

富士川を挟んで東西で使用周波数が異なる。　　このことは古くから問題にされてきたが、　今回の関東で起きた大規模な電力不足では　むしろ周波数が異なることで　無分別な電力の融通を抑える役割を果たしていると思う。　　おそらく、周波数が同じであれば関東の電力需要を補うために　西は九州まで電気を吸い上げる無理強いを強いたかもしれない。　　それでは東日本に封じ込められた震災の二次被害が　全国へ広げることになり、　助ける側の足元から経済活動の基盤を壊して共倒れになりかねない。　　東京電力管内で生じている（無）計画停電のような不便は　日常の利便性を当然とした社会に危機感を与え、　今後のリスク管理で有益な教訓を残すことになるだろう。　　そもそも便利さに慣れ過ぎた日常は人を怠惰にする。　今回の電力不足が生じて被ることとなった問題は　便利さだけを追い求めた社会インフラのあり方を　根本から見直すいい機会だと思う。

http://www.tokyovalley.com/yahoo_blog/article/article.php

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東関東大震災、不思議の国ＮＩＰＰＯＮ

普段、当たり前に思っていることが相対的視点に立つと　世界の常識外れ（？）になるらしい。

「なぜ略奪ないの？」＝被災地の秩序、驚きと称賛−米

　【ワシントン時事】東日本大震災の被害や福島第１原発事故が連日、トップニュースで伝えられている米国で、被災者の忍耐強さと秩序立った様子に驚きと称賛の声が上がっている。「なぜ日本では略奪が起きないのか」−。米メディアは相次いで、議論のテーマに取り上げている。
　ＣＮＮテレビは、２００５年に米国で起きたハリケーン・カトリーナ災害や１０年のハイチ大地震を例に「災害に付き物の略奪と無法状態が日本で見られないのはなぜか」として意見を募集。視聴者からは「敬意と品格に基づく文化だから」「愛国的な誇り」との分析や、「自立のチャンスを最大限に活用する人々で、進んで助けたくなる」とのエールも寄せられた。
（2011/03/16-16:16）

http://www.jiji.com/jc/eqa?g=eqa&k=2011031600759

オジサンの答えは

秩序を保つことが一番効率良く生きられるから。

遠い昔から定期的に不意の自然災害へ見舞われる日本では　災害時に生き残るためどうすればいいかを少なからず幼い時から学び、　自然災害に対して人間社会は秩序をもって耐え、　一日も早い復興の配分を受けられることを　無意識に理解しているからではないか？　　自然災害発生後の救援活動で最大の障害は暴動など秩序の崩壊、　事実上の無法状態にあるからこそ秩序をもって助け合うことが　結果的に最も早い救援の手が届くことを　度重なる自然災害の中で共通認識として定着しているものと思う。

今回の場合、本州関東以北で被害が広がっているため、

本来なら国が、現在は民間主導で有事統制経済へ移行しつつある。

その一方で無事な東海道以西、中部、関西京阪神地域、九州は　平常通り経済活動を行ってくれることが麻痺状態の東日本にとって　最大の助けになる。　　日本経済全部が一度に壊れたわけではない。　無事な西日本で高い経済活動に専念して救援の余力を作ることも

広義の『義援活動』と思う。

暴動の必要はない。　秩序をもって耐えることが結果的に最も早く助けの手が届く。　それを他所で起きた災害報道から無意識に刷りこまれた日本では、　無法状態でも秩序を保ち耐えることが一番好ましいこと、　それは今回も繰り返されるだろう。

被災地二次被害を被る関東在住のオジサンの勝手な言い分だけどね。

http://www.tokyovalley.com/yahoo_blog/article/article.php

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