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etTomioのネットニュース斜め読み
新幹線撮影も好きでしたが、定年過ぎの爺さんは未だにワクワクしながら IT・サイエンス情報を追っかけています。

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 LCXケーブルか。もうかなり昔だけれど、こちら山陽新幹線でも線路の両脇にLCXケーブルが張り巡らされた。写真を撮る側からすると列車を横から撮ったりするとき、真黒なケーブルがのたうち回り邪魔だなあと思っていた。
 この記事、引っ張らせてもらってるのに、写真はちょっと。これ日立の造ったノーズ22mの10号車だ。超広角で撮っておられるから、やたらと鼻が強調されている。線路まで歪んでる。それと自分の昔の経験。新幹線のように凄く光を反射する物体を写すには、例えば線路面の露出を測ったら、1/2から2/3ぐらい露出をアンダーにしないと車体は白飛びします。この写真はかなりの露出オーバーと思います。女性を撮るときはオーバーに、野郎を撮るときはややアンダーに。関係ないか

線路脇にLCXケーブル

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新幹線で自動運転を!次世代車両「ALFA―X」で実験へ

JR東が検証、自動列車運転装置との連携を視野

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「ALFA―X」で実験を進める

 JR東日本は、2031年春の北海道新幹線・札幌延伸時に投入する次世代新幹線車両で、ドライバーレス自動運転の実現を目指す。新幹線の次世代保安システムとして無線式自動列車制御装置(ATC)を導入し、開発中の自動列車運転装置(ATO)との連携を視野に入れる。10日から走行を開始した新幹線試験車両「ALFA―X(アルファ・エックス)」で実験を進め、技術開発を加速する。

JR東日本は新幹線で採用する保安システム「デジタルATC」の後継として無線式ATCを計画する。JR東の新幹線は、すでに代用システムとして無線式ATCを搭載しており、デジタルATCが使えない場合や、トラブル発生時に単線で交互に列車を走らせる場合に使っている。

デジタルATCは、走行車両の停止点までの距離情報を、地上装置からレール(軌道回路)経由で得て、車上装置が最適な速度パターンを計算する。新幹線の無線ATCでは、距離情報の通信に、線路に並行する漏洩(ろうえい)同軸ケーブル(LCX)のデジタル列車無線を利用。地上設備を大幅に削減でき、メンテナンスの低減が図れる。

LCXは軌道回路に比べて通信容量が大きい。開発中のATOもLCXを活用。刷新する新幹線総合システム「COSMOS」と連携した地上装置から目標地点を通過する時刻「区間ダイヤ情報」を車上装置に送信し、車上装置が運転速度を計算して走行する。

専用線を高速走行する新幹線の運転士には前方注視義務がなく、ATOが実用化できればドライバーレスの実現性は高い。JR東は技術開発を進めるとともに、ホームや線路上の安全確保のため、新幹線各駅にホームドアの設置を進めていく。

ALFA―Xでは、無線式ATC車上装置の信頼性確認や、スムーズなATO実現のためのデータ取得などの試験を予定している。

日刊工業新聞2019年5月16日

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 先程の佐藤浩市も大炎上の記事に次いで、これも自分には、今がそのタイミングなんだろうか…


トランプ氏の『靖国参拝』はあり得るのか ネットで熱望の声、識者「実現すれば中韓は黙る」

5/17(金) 16:56配信

 トランプ氏の『靖国参拝』はあり得るのか ネットで熱望の声、識者「実現すれば中韓は黙る」

 ドナルド・トランプ米大統領夫妻が25日から、「令和」初の国賓として来日する。1日に即位された天皇陛下との会見などが予定されているが、「ぜひ、靖国神社(東京・九段北)を参拝してほしい」と熱望する声が、ネット上をにぎわしている。先の大戦で戦った日米両国が七十余年の歳月を経て、「真の和解」と「同盟の絆」を世界に発信できるという。もし、実現すれば、靖国問題などで日本を攻撃してきた中国や韓国、日本国内の左派勢力を沈黙させるのか。


《アメリカの戦士に献花した安倍首相に対する答礼として、トランプ大統領が靖国神社に来れば、全てが好転すると思います。大相撲に来る1000倍の日米友好が実現できるのに…》

夕刊フジで「Yes!高須のこれはNo!だぜ」(月曜掲載)を連載する、「高須クリニック」院長、氏は4月25日、ツイッターでこう発信した。

安倍首相は訪米時、時間が許せばワシントン郊外のアーリントン国立墓地に赴き、「無名戦士の墓」に献花し、哀悼の意をささげている。

そこで、高須氏は、トランプ氏が日本の戦死者の霊を祀る靖国神社に参拝する選択肢があってもよいのでは、と投稿したのだ。

ある政府関係者は、高須氏のツイッターを受けて、次のように歓迎した。

「2016年に、米国のバラク・オバマ前大統領が現職で初めて被爆地・広島を訪問し、大きな反響を呼んだ。中国や韓国、日本の左派勢力は『靖国神社とアーリントン国立墓地は違う』と言うが、国のために命をささげた方々を追悼する思いは同じだ。もし、トランプ氏が靖国神社を訪れ、英霊の方々に敬意を表し、世界平和の祈りをささげれば、彼らも反発しにくくなる。日米関係はより強固になるはずだ」

トランプ氏とメラニア夫人は25日から28日まで滞在する。その間、天皇皇后両陛下との会見や、宮中晩さん会、首相との首脳会談や、「ゴルフ外交」、海上自衛隊最大のヘリコプター搭載型護衛艦「かが」への乗艦視察も予定されている。

26日夕には大相撲夏場所千秋楽を観戦し、土俵上で「トランプ杯」を特別に授与する。大統領警護に当たるシークレットサービス(米大統領警護隊、SS)は15日、両国国技館(東京都墨田区)を視察し、館内の構造や設備、避難経路などを確認した。今後、日本の警察当局と協議して、トランプ夫妻の座席を「2階の貴賓席」か、土俵に近い「1階のマス席」かなどを決める。

多忙な滞在日程の合間を縫い、トランプ氏が靖国神社を電撃参拝することが、あり得るのか。

夕刊フジは15日、靖国神社の広報担当に確認した。まず、歴代米大統領の参拝の有無については、複数の担当者が「記憶をたどっても、正式な形で参拝したことはない」と口頭で返答した。

米国政府や日本政府から、トランプ氏来日に合わせた参拝の打診があったかについては文書で質問したが、16日朝までに返答は得られなかった。

保守派の若手論客として注目される大和大専任講師(政治哲学)の岩田温(あつし)氏は「トランプ氏が参拝すれば、『日米両国は歴史を超克し、共産党独裁国家の中国とは違い、自由や民主主義の価値観を共有している』と、世界中に強烈にアピールできる。『日米が新時代を切り開く』という意味でも、絶好の機会になるはずだ」といい、続けた。

「中国は『日本をやっつけた戦勝国』という物語を作りたがっているが、黙るだろう。未来志向と言いながら慰安婦問題などを何度も蒸し返す韓国も、靖国問題では黙るはずだ」

夕刊フジで「ニッポンの新常識」(金曜掲載)を連載する米カリフォルニア州弁護士のケント・ギルバート氏は、ひと味違う見方を披露した。

「トランプ氏には、ぜひ靖国参拝してほしい。だが、今回は日程がかなり多忙なようだ。参拝による影響の判断も難しい。米中貿易戦争の最中、トランプ氏の参拝はプラスになるのか? 自らの大統領再選に影響するのか? 安倍首相の悲願である憲法改正の後押しになるのか? リベラル色が強い米国務省は反対するだろう。今回の訪日は、天皇陛下のご即位後、初の国賓としての会見が最大の見せ場だ。大相撲観戦もあり、これらの焦点をボカシかねない。今回は見送り、次の機会に回した方がいい」

最終更新:5/17(金) 16:56
夕刊フジ

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 この前から、首相を演じた、この方の役作りの談話が凄い騒動になっている。百田尚樹のあの言葉、三流役者 なんか、そこまで言うかと疑った。いい作品をいっぱい上梓した作家と思っていたのに、自分はちょっと失望した。炎上するってのが自分にはわからない


佐藤浩市も大炎上…どんどんタブーになる芸能人の政治発言

公開日:2019/05/18 

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佐藤浩市(C)日刊ゲンダイ

 佐藤浩市(58)の発言をめぐる批判合戦が収まる気配を見せない。佐藤は今月公開の映画「空母いぶき」で首相を演じたことについて、「最初は絶対やりたくないと思いました(笑い)。体制側の立場を演じることに対する抵抗感が、まだ僕らの世代にある」と雑誌インタビューで語った。それでもオファーを受けると役作りに努め「ストレスに弱く、すぐにおなかを下す設定にしてもらった」と舞台裏を明かしたところ、作家の百田尚樹氏が「三流役者が、えらそうに!!」とかみつき、ネットも「安倍の潰瘍性大腸炎を揶揄したんだろうな」などと大炎上。

すると「佐藤浩市氏のどこが三流なのか。役者の何を知ってるのか」とタレントのラサール石井は佐藤側につき、百田氏に対して「謙虚さのかけらもない。何様?」と不快感をあらわにするなど騒動は広がるばかりである。

「昨年末にローラが辺野古埋め立てに反対の署名を呼び掛けたときも、『モデルのくせに』といった声が相次いだ。そのときのこともあって、役者は反骨精神も出せず、政治的な事案に触れるような発言はちょっとでもアウトなのかと佐藤のみならず疑心暗鬼になっているのではないか」(映画関係者)

 佐藤の発言については、「現首相を揶揄するとか、そういうための役作りではなく、演じる人物をより魅力的に、そして見てくれる人に感情移入してもらえるよう、キャラクターづけした、という程度の話だったと思います。政治的だ、揶揄だと批判され、本人もスタッフも困惑しているでしょう」(前出の映画関係者)と続けるが、その結果なのだろう、映画「空母いぶき」公開の舞台挨拶のスケジュールで佐藤浩市の名前は公式サイトから消えてしまった。佐藤の不穏当な発言があったにしても、俳優がその発言により、仕事を干されたわけである。

芸能人が批判や反論、バッシングを恐れて萎縮するようでは未来は暗い。

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 すったもんだの挙句に、とうとう屋根は完成か。


新国立競技場の屋根が完成

最難関工事、無事終了

2019/5/17 20:06 (JST)
©一般社団法人共同通信社

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屋根が完成した2020年東京五輪・パラリンピックのメインスタジアムとなる新国立競技場=17日午後、東京都新宿区(共同通信社ヘリから)

 日本スポーツ振興センター(JSC)は17日、2020年東京五輪・パラリンピックのメインスタジアムとなる新国立競技場の屋根が完成したと発表した。木材と鉄骨を組み合わせる最難関の工事とされたが、目立ったトラブルはなかったという。今後、芝生の敷設などフィールドの整備や客席の取り付けを行い、11月末の完成を目指す。

 屋根は国産木材を利用し、観客席をぐるりと覆って日陰を生み出す設計となっている。建築家の隈研吾氏がデザインした。昨年2月に工事を始め、約1年3カ月かけて今月半ばに完成した。


東京五輪、建設現場は「危険な状況」労組国際組織が指摘

 2020年東京五輪・パラリンピックをめぐり、関連施設の建設現場の労働環境に様々な問題があるとして、労働組合の国際組織が大会組織委員会や東京都、日本スポーツ振興センター(JSC)に改善を求める報告書を送った。危険な現場や過重労働の実態などを指摘し、「惨事にならないようすぐに対策をとるべきだ」としている。

 報告書をまとめたのは、国際建設林業労働組合連盟(BWI、本部・ジュネーブ)。約130カ国・地域の約335の労組が加盟し、ブラジル・リオデジャネイロや韓国・平昌など過去の五輪でも労働条件改善を訴えてきた。今回の報告書は日本時間14日夜に送られた。

 BWIは16年から東京大会の労働環境について調査。今年2月には、新国立競技場や選手村の建設現場で働く労働者ら約40人から聞き取りをした。報告書では、月に26日や28日働いている例がある▽つり上げた資材の下で作業をしている▽通報窓口が機能していない▽外国人技能実習生もいるにもかかわらず一部は通報受付が日本語のみ、など問題点を指摘。「頭上をコンクリートがプラプラしている状態で怖い」といった現場の声にも触れ、「労働者が極めて危機な状況に置かれている」などとして組織委や都、JSCに対し、建設現場の共同査察を提案した。

 五輪関連施設をめぐっては、17年に新国立競技場の建設工事に従事していた建設会社の男性社員(当時23)が自殺。「極度の長時間労働」による精神疾患が原因として労災認定された。報告書は、現在も「危険な過労の状況が続いている」とし、過労による事故や自殺を防ぐ処置がされていないとした。

 BWIによると、五輪をめぐってはロンドンで1人、ロシア・ソチで70人、リオで12人、平昌で4人の労働者が死亡。東京に向けては2人が亡くなったとしている。BWIの担当者は「東京は『死亡事故ゼロの五輪』というレガシーを残せたはず。開催が近づくと事故が増える傾向があり、今からでも労働者の安全を守るべきだ」と語る。

 JSCは取材に対し「事実関係を確認している。工事の受注者には適正な労務管理を行うよう重ねて要請している」とコメント。組織委は「文章の内容を確認しており、対応は今後検討する」、都は「受け取っていない」としている。(平山亜理)

BWIの報告書が指摘した問題点

・選手村の建設現場で、つり上げられた資材の下で労働者が作業

・労働者から相談を受けた労働組合がJSCに通報しても不受理に

・都とJSCは、通報の受け付けが日本語のみ

・外国人技能実習生に単純作業のみを強いる

・新国立競技場の現場では月26日間、選手村では同28日間働く労働者も

・ヘルメットなどの安全器具を労働者が自分で購入する例も

・聞き取りをした労働者の半数は雇用契約がない

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 辞職勧告が決まったところでやめるもんか。そしてこれだもんな。
丸山穂高議員が「報復」示唆。辞職勧告の動きに「ほかの議員の不祥事を世に問いかける」

 丸山氏が議員の立場に固執するのは、議員職を長く続け文通費を受け取り、政治資金を「蓄財」することが目的じゃないかと疑いたくなる。

 さすが週刊誌。これか。 
 選挙で落とすしかないのか。穂高、日本の名山が泣いている。


丸山議員が辞めない理由か…政治資金“不正蓄財”疑惑が浮上

公開日:2019/05/18 06:00

 北方4島ビザなし交流の訪問団の一員として同行した際に「戦争」発言をして日本維新の会から除名された丸山穂高衆院議員。国会では議員辞職勧告決議案も取り沙汰されているが、本人は無所属で政治活動を続ける意向らしい。潔く辞めるべきは言うまでもないが、丸山氏には国会議員職にしがみつきたい“事情”がありそうだ。

日刊ゲンダイは16日発売号で、丸山氏の「国費2000万円 ちょろまかし疑惑」を報じた。丸山氏は、国会議員に月100万円支給される「文書通信交通滞在費」(文通費)の一部を〈駐車場代・複合機リース費・等〉といった名目で、自身が代表の資金管理団体「穂高会」に繰り入れ。15年10月から17年末まで、毎月74万〜90万円を穂高会に移し、その合計額は2000万円超に上っている。ところが、穂高会の収支報告書には「複合機リース代」などに当たる支出について、一切の記載がない。使途不明状態になっていたのだ。

■資金管理団体の「繰越額」が3年で約10倍に

さらに穂高会の収支報告書をチェックすると、新たに不可解な点が浮かび上がった。穂高会の収入が14年末からの3年間で急増しているのだ。15年分の収支報告書を見ると、「前年からの繰越額」には約374万円と記され「翌年への繰越額」には、約1709万円と記載があった。それが16年末には約2989万円となり、17年末は約3701万円に。3年間で10倍近くに膨れ上がっているのだ。

もともと経産官僚で高給取りだった丸山氏だが、資産等報告書を見ると、土地や建物、自動車、有価証券など保有資産はゼロに近い。丸山氏が議員の立場に固執するのは、議員職を長く続け文通費を受け取り、政治資金を「蓄財」することが目的じゃないかと疑いたくなる。

総務省によると、「資金管理団体の代表者は、離党、議員辞職したとしても団体を解散する義務は生じない」(政治資金課)と説明。つまり、穂高会から丸山氏の懐にカネが流れる可能性は十分にあるのだ。丸山事務所にカネの流れなどを問い合わせたが返答はなし。政治資金に詳しい神戸学院大教授の上脇博之氏はこう言う。

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