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　去る7月29日に傷ついたウミガメを神戸空港島の人工海水池で保護され、羽田空港にある砂浜に数匹の犬が打上げられた魚を食べて暮らしているという話を紹介したところです。
　今日は、関西国際空港に現れた珍客を紹介したいと思います。関空建設当初は漁業資源に影響が出るものと懸念され、空港島では大阪府漁業規則で釣りが禁止されていた。周辺の調査を行ったところ、空港島の海中施設が魚礁となって魚たちが集まっており、その魚を餌とするクジラの一種「スナメリ」が集まっています。

関空島、スナメリ呼ぶ？　研究者ら、保護活動に乗り出す

　大阪湾にはごく少ないとみられていた世界最小のクジラの仲間・スナメリが、関西空港島を中心とした海域で繁殖している可能性が高いことが、大阪コミュニケーションアート専門学校（ＯＣＡ、大阪市）の調査でわかった。10頭程度の大きな群れが目撃された例もあった。ただ遭遇率は極めて低く、沿岸の関係者は「大阪湾スナメリネットワーク」を結成し、保護活動に乗り出した。
　ＯＣＡは水族館や動物園などのスタッフを育成する学科を持つ。調査は2005～07年、学科主任の近藤茂則さん（36）と講師の神田育子さん（31）が学生と協力して実施した。
　環境省が2000年に実施した全国調査では、有明海や瀬戸内海、伊勢湾など5海域で計約1万8千頭が生息していると推定された。ただ、個体密度が低いと判断された大阪湾は調査対象外だった。だが、湾内で近年、漁師らによる目撃情報が相次いでいることから、ＯＣＡが独自に調査した。
　近藤さんらは2005年10月～07年1月、大阪・泉佐野―兵庫・淡路島津名間のフェリー（07年1月末で休止）の操舵（そうだ）室に月平均2.8回、延べ約4,400キロ乗り、水面近くを泳ぐスナメリを数えた。
　この結果、33群72頭が確認された。関西空港島南西の水深20～30メートルの海域が圧倒的に多く、水深40～50メートルの淡路島近海での発見はわずか。4月をピークに春から夏に数が増え、冬はほとんど発見できなかった。4月には親子連れも見られた。
　05年8月～06年7月にかけ、大阪府と国土交通省の調査船に延べ約43時間乗り、関空沖を回る調査もした。スナメリはやはり南西海域に集中しており、10頭程度の群れも2回目撃された。
　地元漁師へのアンケートやフェリー船員に委託した調査でも発見位置や季節の傾向は一致した。近藤さんは「関空周辺をスナメリがえさ場とし、春から夏に繁殖している可能性が高い」と分析。冬は南海上へ抜けるなど分散している、とみる。
　関空島周辺は禁漁区のうえ、藻の育成でえさの魚が増えたとの見方も地元にあるが、近藤さんは「現時点で影響は判断できない」と話す。
　フェリー航路は大阪湾内でスナメリが最も多く集まる海域とみられるが、遭遇率は1キロ平均0.016頭。調査手法が異なり単純比較できないが、環境省調査の５海域の数値より低い。近藤さんは「目撃情報が増えたからといって生息状況を楽観しない方がいい」と警告している。

　ＯＣＡや大阪周辺の自然系博物館の関係者らが06年4月、「大阪湾スナメリネットワーク」を結成した。スナメリを湾の生態系のシンボルと位置付け、情報発信を目指している。
　仕掛け人は、遊園地「みさき公園」（大阪府岬町）の園長を2003～06年に務めた南海電鉄社員の坂部直成さん（40）。今年50周年を迎えた園の歴史を調べるうちに、当初のスタッフが、傷ついたスナメリの保護に取り組んでいたことを知った。園の目の前の海にすむスナメリをもう一度守ろうと、ネットワーク結成を呼びかけた。
　今年5月からスナメリの原寸大模型やＯＣＡの調査結果を紹介する巡回展を始めた。9月2日まで大阪市港区の海遊館で開催中で、ホームページを設けたり、学校でスナメリ講座を開いたりする構想もある。
　坂部さんは「スナメリを絶滅させないために何ができるか、人々に考えてもらうきっかけをつくっていきたい」と話す。【2007年8月16日，朝日新聞大阪本社夕刊】

スナメリとは？

　スナメリは、クジラ目ハクジラ亜目ネズミイルカ科スナメリ属に属する小型のイルカである。生息域の北限は日本の海域である。
　スナメリはアジアの沿岸、特にインド、中国、インドネシア、日本の沿岸に棲息する。日本沿岸では、特に瀬戸内海などでの棲息が確認されている。また、大都市近郊では三河湾での存在が知られるが、個体数は少ない。 主に海水に棲息するが、淡水である揚子江に棲息する群もいる。 
　スナメリの生息状況は中国では絶滅危機であるが、その他の海域では絶滅危惧種に分類するかどうかの十分なデータがない。 海岸近くに留まるという性質のため、毎年多数のスナメリが魚網などによる被害を受けている。
　日本においては、スナメリはシロナガスクジラ、ホッキョククジラとともに、水産資源保護法に基づいて保護されている。 生死に関らず、許可のない所持や譲渡は禁止されている。【出典:フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』】