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対策メニュー（グラフの解説）

■　2010年ＣＯ2削減量（万トンー炭素）
・信号制御による自動車交通の円滑化ー２０
・交通需要マネジメント（TDM）施策の推進―１０
・路上工事の回数削減や駐車場整備による自動車交通の円滑化ー１０
・化石燃料（ガソリン・経由）以外のエネルギーによる自動車の開発―９０
・自動車の燃費の改善等―４００
・情報通信を活用した交通代替の推進ー１１０
・高度道路交通システム（ITS）の推進ー１１０
・自動車交通量の1％を削減等１４０
・トラック輸送の効率化ー２５０
・公共交通機関の利用促進ー１６０

自動車からのＣＯ2と「京都議定書」

　京都議定書で、日本の温室効果ガス削減目標が「－６％」となり、交通部門ではＣＯ2の発生量を17％にとどめる必要があると試算された。ところが、1999年の時点で23％増となるなど、交通部門での取組みが遅れていることは早くから指摘されていた。
　交通部門のＣＯ2の発生量のほとんどが自動車によるものである。ハイブリッド・カー等が開発されたり、トップランナー基準による燃費の改善により、一定の温室効果ガス削減効果が期待されているが、直ちに省エネ自動車が導入されても全体が省エネ自動車に代替されるのは長い期間を要し、自動車の改良をを待っている時間はなく、その他の強力な対策が必要がある。

各交通機関のエネルギー効率

　交通の様々な分野で省エネが必要だが、自動車部門の対策は急を要する。【出典】まったけ日記222

自動車からの温室効果ガス削減

　交通部門での温室効果ガス2削減には、様々な対策を組合わせて実行する必要があるが、技術的な対策と合わせて自動車の交通量そのものを削減する必要がある。
　渋滞の解消も一つの対策と考えられるが、道路を整備しても直ぐに自動車の増加によって埋め合わせされてしまうので、道路整備による渋滞対策には限界がある。世界の主流は『交通需要マネジメント（ＴＤＭ）』になっている。ＴＤＭは温室効果ガスの削減に効果的なだけでなく、大気汚染を軽減したり、交通事故の防止にも役立つものである。