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地球環境産業技術開発機構・ＣＯ2地中貯留技術

　地球温暖化をまねく二酸化炭素（ＣＯ2）を空気中にまき散らす前に、地中深くため込んでしまうＣＯ2地中貯留技術の開発を地球環境温暖化産業技術開発機構（ＲＩＴＥ、京都府木津川市）が進めている。大量のＣＯ2を排出する火力発電所や製鉄所、セメント工場などでの実用化を目指している。【朝日新聞大阪本社、2007年7月27日】

圧力かけ送り、閉じ込め

　ＲＩＴＥが地中貯留技術の実験を始めたのは2003年7月。新潟県長岡市の石油会社の施設で、1日当り20ｔずつ、計1万400ｔのＣＯ2を地下1,100ｍの砂岩層に巨大な圧力をかけて送込んだ。実験場の周囲に掘った3本の観測井戸で調べたところ、ＣＯ2は注入から3年経っても殆どがその場に止まっていたという。
　ＣＯ2は高圧で気体と液体の中間のような状態になる。これが砂岩層内にあった古代の海水と置き換わったり、海水に溶込んだりして貯留されたとみられる。ＣＯ2貯留研究グループは「砂岩内の鉱物と化学反応して固定されたＣＯ2もあったようだ」と分析する
　日本のＣＯ2排出量は年間12～13億ｔで、うち1億ｔが、この技術に適した製鉄所や発電所等の大規模排出源から出る。島国である日本は長い間、ＣＯ2を海洋中に溶かしたり、深海のくぼ地に液体にしてためたりする技術の開発に力を入れてきた。しかし、海外から「海洋でＣＯ2処理は環境に悪影響を及ぼす」との批判を集めたことをきっかけに、地中貯留技術がにわかに注目を集めるようになった。
　砂岩層の上に液体や気体を通さない泥岩層が帽子のようにかぶさり、ＣＯ2の貯留には最適とされる「背斜構造」の場所は国内に52億ｔ分あると推定されている。「帽子」がない場所でもＣＯ2が漏れないことが確認されれば、1,461億ｔの地中貯留が可能になるという試算もある。地中貯留技術が実用化されれば、温暖化の防止に大きな期待ができるのだ。
　実用化の障害となっているのは、ＣＯ2を分離・回収するコストの高さだ。今はＣＯ2と化学的に反応する液体にいったん吸収した後、再び気体に戻すやり方で分離・回収している。1ｔのＣＯ2をため込むための費用は7,300円だが、そのうち4,200円は分離・回収のコストだ。
　ＲＩＴＥはコストを減らすため、既存技術の効率向上を目指すとともに、ＣＯ2はよく通すが他の期待は通しにくい膜を使った分離法などの開発を進めている。
　ＣＯ2を他の気体から分離する手間を省くため、石炭を燃やす際、空気ではなく、酸素だけを使い、水蒸気とＣＯ2以外の気体は発生しないようにする技術の導入も目指している。

世界中の環境関係者が注目

　ＣＯ2を地下に吹込む技術は、ノルウェーやカナダ、アルジェリアでは実用化されている。ただ、ノルウェーとアルジェリアは、地中から天然ガスを掘り出した際に出てきたＣＯ2を地中に戻しているだけ。カナダでは工場で排出されたＣＯ2を石油を含む地層に送込んでいるが、その目的は石油の粘り気を弱めて、たくさん採掘できるようにすることだ。
　温暖化対策を目的として効率のよい地中貯留技術の開発を進めるＲＩＴＥには、世界中の環境問題関係者が熱い視線を注いでいる