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英国アカデミー賞（British Academy of Film and Television Arts）

英国アカデミー賞（British Academy of Film and Television Arts）はその年の映画に関連した業績に対して授与される賞で、主にイギリスの映画産業従事者らの団体、BAFTA（英国映画テレビ芸術アカデミー）が授与を行っている。現在、英国の映画産業に大きな影響を与えている賞の一つであるとともに、その年のアメリカのアカデミー賞の前哨戦とも言える事例が近年多く見受けられる（同年の英国アカデミー賞作品賞受賞作とアメリカのアカデミー賞作品賞受賞作は同一の場合も異なる場合もある）。

2006年現在、授賞式が5つあり、またこの中にある数多くのカテゴリーの中で受賞した作品をBAFTA賞またはBAFTA作品と呼ぶ場合があり、組織の略称とよく混同されて日本で紹介されることがある。2000年以降、正式名称はオレンジ英国アカデミー映画賞（The Orange British Academy Film Awards）となっている。日本映画では、新藤兼人監督の『原爆の子』が国連平和賞、小林正樹監督『からみ合い』が国連平和賞、市川崑監督『東京オリンピック』が長編記録映画賞と国連平和賞、黒澤明監督の『影武者』が監督賞と衣装デザイン賞、『乱』が外国語映画賞とメイクアップ賞、坂本龍一が『戦場のメリークリスマス』で作曲賞を受賞している。

英国映画テレビ芸術アカデミー
英国映画テレビ芸術アカデミー（British Academy of Film and Television Arts)は、1959年に設立された。旧称は映画テレビ芸術協会（The Society of Film and Television Arts）。その前身は1947年イギリス国内の映画プロデューサーや映画監督が集まって創設された英国映画アカデミー（The British Film Academy）である。

2005年1月現在、会員数は約6,500名を擁し、約5,000名は英国内に、また約1,500名は米国内に居住している。会員は、米国のアカデミー賞とはやや性格が異なり、子供向け映像作品やゲームなどの分野にも広がっている。

部門
作品賞
監督賞
主演男優賞
主演女優賞
助演男優賞
助演女優賞
作曲賞
脚本賞
脚色賞
脚本賞 (イギリス映画)
最優秀イギリス映画賞
外国語映画賞
撮影賞
衣装デザイン賞
編集賞
など多くの部門がある。

日本アカデミー賞（にっぽんアカデミーしょう）

日本アカデミー賞（にっぽんアカデミーしょう）は、日本アカデミー賞協会が主催する日本の映画賞である。

テレビの普及によって1950年代後半以降、観客減少に悩まされた映画関係者らが、邦画界の活性化のため、アメリカ合衆国のアカデミー賞を模し、その「暖簾分け」という形で設立し、1978年に初開催された。

創設の数年前から松竹の城戸四郎会長らがその種のイベント開催を模索していたが、資金面での見通しが立たず難航。その後、電通が音頭を取り、放送局に日本テレビを斡旋。東映社長・岡田茂を中心に邦画大手4社と業界関係者らの協力により、3か月間で第1回開催にこぎつけた。

運営費の主要財源は、各映画会社の分担金や授賞式の放映権料である。同趣旨の映画賞に、英国アカデミー賞がある。フランスのセザール賞もアカデミー賞を参考に創設されたものだが、「暖簾分け」の形式は採っていない。

日本アカデミー賞は国内の他の多くの映画賞とは異なり、作品賞・監督賞・脚本賞・俳優賞のみならず、技術部門賞も設けている。

賞の選出は、日本アカデミー賞協会会員の投票によって行われる。日本アカデミー賞協会は、日本国内の映画関係者によって構成される。会員は主要映画館でのフリーパスの特権が与えられている。会員は1980年12月末時点で約1200人だったが、2007年時点では4000〜5000人に達している。

選考の対象となる作品は、前々年12月から前年12月までに東京都内で公開された映画。かつては前年の1月から12月までだったが、本家アカデミー賞の開催が3月下旬から2月下旬に繰り上がったのと時を同じくして、賞の開催時期を早め、それに伴い対象となる作品の公開期間も前倒しした。

授与される賞は、正賞が15部門あり、その他に新人俳優賞などがある。正賞の優秀賞（ノミネートに当たる）と新人俳優賞は、投票（協会員全員）により選ばれ、そのうち正賞については優秀賞受賞の中より最優秀賞が投票（協会員全員）により選ばれる。

アニメ作品については長らく優秀作品賞にノミネートされることはなかったが、1998年の『もののけ姫』が初めて最優秀作品賞を受賞した。2007年からは本家のアカデミー賞がアニメ部門を創設したことにならい、独立部門としてアニメーション作品賞が新設された。

正賞 その他の賞
作品賞
監督賞
脚本賞
主演男優賞
主演女優賞
助演男優賞
助演女優賞
音楽賞

角川映画株式会社（かどかわえいが）

角川映画（かどかわえいが）は、角川映画株式会社、もしくは角川映画株式会社発足以前にその親会社である出版社の角川書店もしくは角川春樹事務所によって1976年より製作された一連の映画の通称である。

2004年に大映が角川書店グループに吸収され、角川映画株式会社が設立されてからは、この法人が製作する映画も角川映画と呼ばれる。

映画の製作を目的に設立された角川春樹事務所、あるいは角川書店が製作した映画が「角川映画」である。ここでの角川春樹事務所は1996年に設立された同名会社とは別会社で、1988年に角川書店本体に吸収されている。一般的に「角川映画」という呼称は、角川書店による映画を元にしたメディアミックス展開の一例として捉えられる場合が多い。「角川商法」としてメディアミックスの成功例の代表として取り上げられている。

角川映画株式会社設立後
2002年に映画会社の大映を角川書店グループの傘下に収め、角川本体から分けられたエンタテイメント部門との統合、商号を角川映画株式会社とした。以後、角川書店はこの会社を中心に映画製作を行なっている。

さらに2005年に洋画配給会社の日本ヘラルド映画を買収し、角川映画株式会社と合併させた。ヘラルドはシネマ・コンプレックス事業を行なう子会社を抱えており、この買収によって角川映画は、製作・配給・興行まで一貫して手がけられるメジャーの一角に食い込むようになった。ただし、興行網は既存の大手の映画会社と比べて大きいとは言えず、大作や話題作の東宝などの大手の配給で公開されている。こうした状態を脱しようと、2006年末には東京都内に直営館をオープンし、旧ヘラルドの配給網の有効活用を模索している。

日本ヘラルド映画を買収したことで、2006年に47.67%の株式を持っていたアスミック・エースエンタテインメントの出資比率を下げたが、依然として引き続き20%の資本を持つ角川書店の関連会社である。

積極的に映画製作を行うほか、海外作品では積極的に配給・ノベライズを行っている。その展開は一層強まっており、こうした映画・映像関連の部門は角川映画株式会社を中核とした事業体制になったことで完全に固まった物となっている。

東映株式会社（とうえい、TOEI COMPANY, LIMITED）

東映株式会社（とうえい、TOEI COMPANY, LIMITED）は、日本の映画の製作配給会社。一般には映画会社として知られる。2005年現在、直営映画劇場34館、東京と京都の二つの撮影所を保有する。テレビ朝日の大株主（かつては筆頭株主、現在は第2位。テレ朝株の16％を保有している）としても有名であり、同時に（テレビ朝日が）同社の筆頭株主にもなっている（東映株の11％を保有）。本社は東京都中央区銀座3丁目2番17号。

1949年10月1日設立の東京映画配給（とうきょうえいがはいきゅう）が1951年、太泉映画（おおいずみえいが）（東京・大泉の旧新興キネマ東京撮影所を買収して貸スタジオを経営。やがて映画製作に進出した。）と1938年設立の東横映画（とうよこえいが）（東急東横線の沿線開発を目的に、東京の渋谷や横浜で映画館を経営していたが、戦後大映より京都第2撮影所（旧新興キネマ京都撮影所）を賃借して映画製作に進出。）を吸収合併、社名を東映と改めて出発した。 東横映画を吸収したことからも判る様に設立には東京急行電鉄が関わっている。小林一三が東宝を作ったように、五島慶太は東映を作った。東横映画には、マキノ光雄と根岸寛一を中心に、大陸から引き上げた満州映画協会OBが製作スタッフとして参加しており、そのまま東映に移行した彼らは「第四系統」（松竹、東宝、大映に継ぐ後発映画会社の意味）として誕生した会社を担うことになる。

1966年、日本教育テレビ持株の半数を朝日新聞社へ譲渡し、成績不振と黒い霧事件の余波で観客数が伸び悩んでいた東映フライヤーズを東急と共に1972年オフに日拓ホーム（現・日拓エンタープライズ）に売却。その一方で、シティホテルや不動産分譲、撮影所余剰地の複合施設開発など新規事業を開拓して事業の再構築を行った。本業の映像部門でも、香港映画限定ながら洋画配給部門を新設し邦画部門の不振を補ったほか、劇場用映画以外にテレビ映画の制作にも積極的に取り組み、1989年からは東映Vシネマというオリジナルビデオをリリースすることで映画の制作数を補うなど、スクリーン以外での映像展開を積極的に進めて対応を計っている。

東宝株式会社（とうほう、Toho Co., Ltd.）

東宝株式会社（とうほう、Toho Co., Ltd.）は、映画・演劇の製作配給および興行会社。一般には映画会社として知られる。阪急阪神ホールディングスの持分法適用会社で、2007年現在、直営演劇劇場2劇場（帝国劇場、新館シアタークリエ（2007年11月7日リニューアルOPEN）を保有する。阪急阪神ホールディングス、エイチ・ツー・オー リテイリングとともに、阪急阪神東宝グループの中核企業となっている。本社は東京都千代田区有楽町一丁目2番2号。

現在
1990年代に入ると、自社での邦画製作は「ゴジラシリーズ」を除き行われなくなり、主にテレビ局や外部プロダクションが製作した映画を配給し、成功をおさめた。

2000年以降は、ワーナー・マイカル・シネマズが優位に立っていたシネコン市場に本格的に参入し、2003年のヴァージン・シネマズの買収でグループ企業のスクリーン数ではNo.1を誇る。（現TOHOシネマズ株式会社）

その後も、日本映画界、興行界に不動の地歩を占めつづけ、現在に至っている。

なお、同社は大手映画会社としては唯一撮影所出身の社長が存在しなかったが（経営陣待遇の大物プロデューサーと言われたうち、森岩雄は副社長、藤本真澄は専務、田中友幸は東宝映画会長どまり）、2002年に初のプロデューサー経験者（キャリアパスとしての短期間ではあるが）として高井英幸が社長に就任した。

近年は、東宝本体で製作委員会に参加するなど、映画製作において積極的な姿勢をとっている。

2006年には、年末年始恒例の東宝特撮映画が制作されなかった（その代わり東宝製作のアニメ映画を公開）。ただし、2006年7月に公開した「日本沈没」を製作しているため、特撮映画が全く製作されなかったわけではない（日本沈没は特撮同様のCGなどを駆使しているため、特撮といえる）。