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東映株式会社（とうえい、TOEI COMPANY, LIMITED）は、日本の映画の製作配給会社。一般には映画会社として知られる。2005年現在、直営映画劇場34館、東京と京都の二つの撮影所を保有する。テレビ朝日の大株主（かつては筆頭株主、現在は第2位。テレ朝株の16％を保有している）としても有名であり、同時に（テレビ朝日が）同社の筆頭株主にもなっている（東映株の11％を保有）。本社は東京都中央区銀座3丁目2番17号。
1949年10月1日設立の東京映画配給（とうきょうえいがはいきゅう）が1951年、太泉映画（おおいずみえいが）（東京・大泉の旧新興キネマ東京撮影所を買収して貸スタジオを経営。やがて映画製作に進出した。）と1938年設立の東横映画（とうよこえいが）（東急東横線の沿線開発を目的に、東京の渋谷や横浜で映画館を経営していたが、戦後大映より京都第2撮影所（旧新興キネマ京都撮影所）を賃借して映画製作に進出。）を吸収合併、社名を東映と改めて出発した。 東横映画を吸収したことからも判る様に設立には東京急行電鉄が関わっている。小林一三が東宝を作ったように、五島慶太は東映を作った。東横映画には、マキノ光雄と根岸寛一を中心に、大陸から引き上げた満州映画協会OBが製作スタッフとして参加しており、そのまま東映に移行した彼らは「第四系統」（松竹、東宝、大映に継ぐ後発映画会社の意味）として誕生した会社を担うことになる。
1966年、日本教育テレビ持株の半数を朝日新聞社へ譲渡し、成績不振と黒い霧事件の余波で観客数が伸び悩んでいた東映フライヤーズを東急と共に1972年オフに日拓ホーム（現・日拓エンタープライズ）に売却。その一方で、シティホテルや不動産分譲、撮影所余剰地の複合施設開発など新規事業を開拓して事業の再構築を行った。本業の映像部門でも、香港映画限定ながら洋画配給部門を新設し邦画部門の不振を補ったほか、劇場用映画以外にテレビ映画の制作にも積極的に取り組み、1989年からは東映Vシネマというオリジナルビデオをリリースすることで映画の制作数を補うなど、スクリーン以外での映像展開を積極的に進めて対応を計っている。
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