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未来を予測する！？

未来を予測する？　

「宇宙エレベーター」という空想上の「乗り物」の「概念」を発表した人物がいる。

彼の名はアニリール・セルカン。
ドイツ国籍、トルコ生まれ、トルコ初FISオリンピックメダリストの元スキー選手、トルコ人初の宇宙飛行士候補、現在は、東京大学大学院工学系研究科建築専攻の博士。

トルコ語、英語、日本語、イタリア語など８ヶ国語を操り、日本科学未来館の全天周映画「宇宙エレベーター」の監修、など才能あふれる、しかも、その発想が極めてSF的でユニーク、それだけに彼の活躍がひときわ目をひく。

彼の現在の研究テーマは「インフラ・フリー」。
「朝・顔を洗おうと思ったら水が出ない、水道局に電話をすると電話が通じない。
大都市、地方どこでも毎日当たり前の生活を維持しているのがこうした電気、水道、通信というインフラ、インフラの機能が止まると動じに、我々の生活はもはや維持できない。」と指摘する。
そこで、「インフラに依存しないで暮せる空間技術（INFRA-FREE　LIFE）」を彼は研究テーマとした。

この研究の原点は宇宙飛行士としての訓練を受けたときにNASAの施設内で目撃した「宇宙ステーション」にある。
宇宙空間では「電気、エネルギー、食糧のすべて自給しなければならない。そのために開発されたのが宇宙ステーション」であり、この自給自足の「考え方」を地球上で再現するのが彼の研究「インフラ・フリー」に結びついている。

こうした考えの根底にあるのが「未来を予測する手法」
そしてこうした彼のダイナミックかつ話題性の高い、ユニークな発想の原点は世界中で大ヒットしたSF映画そのものが根底にあるという。
２１世紀世界を予測した映画「２００１年宇宙の旅」では、高速道路、空を飛ぶ車、最新鋭の交通輸送などがすでに実現されている。

「バック・ツー・ザ・フューチャー」のエメット・ブラウン博士が開発した「タイムマシン」。　この「タイムマシン」の車「デロリアン」では現在から過去に、そして現在から未来へと時空の壁を乗り越え自在に飛び回ることができるがまだ、この装置は残念ながら実現はされていない。

SF映画に魅了された彼には４つの映画が彼独自の未来予測の「発想のルーツ」になっている。

それまで誰もが知らなかったものすごい技術を手にいれることでライフスタイルががらりと変わる「スター・ウオーズ」、石油争奪戦で社会システム崩壊を描いた「マッド・マックス」、水とエコの未来図を描いた映画（タイトルは聞きのがした）、蒸気エンジンを発明、人間がこの新たなエネルギー源を手にいれたことから「自分たちの力以上の力を発揮する」ことになった「マトリックス」。

なかでも彼の現在の研究に影響を与えたのは「バック・ツー・ザ・フューチャー」の「タイムマシン」の車「デロリアン」に動力エネルギーとして「残りのビールや果物の食べかす」を入れるというシーンからも、彼は自給自足、ごみ処理によるリサイクルの生活空間「インフラ・フリー」の研究に結び付けるアイデアを得ている。

「エネルギー・水、食糧」の３つを２１世紀の「三種の神器」として指摘する彼は、こうしたSF映画に大いに触発されている。
地球温暖化の問題とされている二酸化炭素、その排出抑制と水の再循環利用に焦点をあてた彼の研究では毎日の生活で廃棄する「ごみ」も「お宝」となる。

彼の研究事例として挙げられるのが「インフラ・フリー」ユニット。
各住空間の床下に「上下水道・排水再処理」ユニット、「電気の発電・送電」ユニットを組み込み」、「ごみ処理」と「エネルギー変換」ユニットなどをそれぞれコンピューターの基盤のように、ユニット化している。

この特色は、各家庭の人員構成、札幌、東京などのようにそれぞれ家庭の置かれた地域、環境特性ごとにユーザーに合わせた「熱・照明・料理、冷房」などのユニットを組み替えた「プラットフォーム」として、環境とともに組み替えることで、異なる環境でも対応できる「インフラ・フリー」ユニットが出来上がるという。

時はいま、世界全体が地球温暖化について真剣に取り組み、未来の地球環境がどう変貌するかが重要な課題となっているだけに、彼の究極の「リサイクル」の研究テーマはまさに時代のニーズを受け止めるテーマともなっている。

世界的に名高い「ごみ問題」で苦悩する「ナポリ」からは、「ごみはお宝」を標榜するだけに、さっそく大学の客員教授としてのお誘いがあり、ナポリ、ローマで講演を行ってきている。

人間が自然に生きてゆく上で、必要なことは「サバイバル」であると彼は言う。
現実におきている様々な問題、そうした問題に対して、それぞれの専門分野で開発されている先端技術を統合させ、どこまで統合するか、様々な「シナリオ」と「結果」を考察し、うまく循環させること。
そして、実現にむけて問題となるコストについては、「サバイバル」のために約に立つ技術、仕組みを出来るだけ安くする方法を研究することが最大の課題だと言う。

イタリアルネッサンスの大発明家・彫刻家・そして画家の「ダヴィンチ」も当時、木製クレーン、アルキメデスの揚水装置、飛翔機械・ヘリコプター、装甲車、火薬を使った新兵器、木製の潜水艦、木製の車などを発明している。

こうして誰もが気がつかず取り上げもしなかった数多くの斬新なアイデアをスケッチや模型を使い具体的に見せることで時の権力者や後の時代でも誰もがおどろくような新発明を行い、そのいくつもが実現可能な技術、マシンともなっている。

それだけにセルカン氏のSF的な発想も未来を予測した研究テーマ、世界各地での取り組みも、どれだけダヴィンチに追いつくことができるかが楽しみでもある。

講演会「宇宙の視点から見た未来の地球環境」より
２００８年７月２３日　イタリア文化会館アニェッリホール開催

大が小を飲み込むホテル業界とグロバールスタンダード

海外旅行、ビジネス出張で最初にお世話になるのがホテル。

旅行・出張の前階でどのホテルに宿泊するかを決めるのは、宿泊料金ともに知名度の高いホテル。
知らない国や土地で、できるだけ環境の良い、きれいなホテルでこころのこもったサービスを受けたい、安心してとまることができるということから、その選らぶ基準となるのが世界的にその名前やサービスの良さが知られているホテル。

こうした世界各地からの顧客のニーズを満たし、時代の変革の波を乗り越え、経営の規模を拡大するホテルチェーンがあれば、時代に変化に取り残されホテル業界から消えてゆくホテルもある。

１９８０年代半ばからこうした世界のホテル業界の競争によって、５０社あったビッグチェーンは
なんと、いまでは９社にまで合併・統合されてきているのが現状である。

日本のホテル業界はこうした世界のホテル業界の動きと比べてもスケールは小さく、国内５大ブランドでさえ小規模なものにすぎない。　国内最大級のホテルでさえ、グローバルスタンダードにあった世界ブランドにはなっていない。

ホテル数は９千、旅館数は６万、一旅館平均１５室とアメリカの１ホテルあたり平均７６室に比べても
５分の一程度にすぎない。

国内大手と思われてきた大手のホテルも続々と手放している。

購入しているのは外資ホテル、国内不動産会社、金融機関、ファンドに経営権が渡っている。

首都圏東京では複合大規模開発が各所で次に次とオープンの時期を迎えている。

三井不動産の手がけた六本木ミッドタウンには世界最高級ホテルがテナントとして
入っている。
こうしたホテルが大型複合商業施設の中に組み込まれているのは、オーナーにとってのメリットが
大きい。

複合商業施設のブランド力アップ、イメージアップとなり、さらに、他のテナント誘致条件を
よくすることができる。

「大が小を飲み込む動き」は世界の金融、航空、自動車、電機、食品業界などありとあらゆる業界でおきている。

当然、こうした「世界的な合従連衡の動き」の中に日本のホテル・旅館業界もくみこまれており、その波は、容赦なく押し寄せてくることになる。

ホテル経営は「ホテルのみの経営ノウハウ」ではもはや運用は難しい。
金融、不動産、ホテルマネージメント、マーケティングなどのそれぞれのプロがチームとなった総合経営をしているホテルと、そうでないホテルの力量の差はホテルの合従連衡の中で明確な格差をもたらし、さらに、顕著になり始めている

昨年７月に米国発のサブ・プライムローン問題の発生から世界金融市場が大混乱しドル安円高、株価急落によって、一時的にこうした合従連衡の動きは停滞するものの、この金融バブル崩壊後の市場には
「再び国内物件の多くがM&Aの対象となり多くの物件が売却され」、「ホテルマネージメント会社のM&A」、「ホテルREITも変身・合併」、「戦略的タイアップが増え」、「最古参の市場再参入」などが生じ、こうした問題が整理された後に「日本発の世界的ブランド構築の可能性が出てくる」と
モーガン・スタンレーキャピタルのショーン氏は予測している。

都市設計の面からホテル需要拡大のためにできることはあまり多くない。
外国人観光客、ビジネスマンが気軽に利用するための言葉の障害をとりのぞく、目的地までの看板、パンフレットなど各国言語で用意するなどの配慮が不可欠である。

アメリカでこの１０年に住宅価格は２倍に、イギリスで３倍に跳ね上がった。

そして住宅バブルはサブ・プライムローンの破綻増大とともに１９８０年代後半日本を襲ったバブル崩壊の波と同じようなバブル崩壊の波が、今、アメリカ発で欧州、アジアに広がりつつある。
さらに、北京オリンピック開催の環境整備のために中国経済のけん引役となってきた産業への環境規制が始まると中国の高度成長が止まりバブルが崩壊するとの見方もある。
「アメリカがだめならアジアがあるさ」という「デカプリング理論」はどうやら通じなくなりつつある。

１９２０年代アメリカバブル経済から１９２９年代暗黒の木曜日を境に生じたバブル崩壊もその後の景気回復までには長い時間を要した。
そのアメリカが再度、世界経済のけん引役として表舞台で景気回復軌道にのってゆく時期は
いつになるのだろうか？

そして、まもなく襲来すと予想される世界的な「冬の時代」をそれぞれのホテル・旅館経営者はどう生き抜くのことができるのだろうか？　

資料：東京大学セミナー　

日本のGNPの２０％を24万人が動かす都市とは

日本の人口は1億2500万人。
この国のGDPの２０％１０2兆円）をわずか24万人が動かしている都市があります。
駅を中心にひろがる100棟近くのビルとそこで働く人々。

対象エリアは１２０ha.(葛西臨海公園７２haのおよそ１．５倍）

その街の名前は

丸の内

この丸の内が三菱地所により連続的な立替を中心とした大規模な変貌を遂げております。

この丸の内、もともとはどんなところだったのでしょうか？
19世紀の丸の内は江戸城の前の大名屋敷の連なる屋敷町、
明治に入ると三菱ガ原と呼ばれる広大な大名屋敷あとの敷地が払い下げられ、日本最初のオフィス街の開拓が行われました。

東京駅ができたのが1914年、
丸ビルができたのが1923年、
１丁ロンドン、1丁ニューヨークと呼ばれるように欧米都市の
町並みを手本としたレンガづくりの整然とした町並みが出来上がりました。

皇居と東京駅に挟まれた立地を生かし、大企業の法人ビジネスセンターとして発展、住宅・地元住民の存在しない都市という特色をもった街
これが丸の内の第一次開発期であり近代日本の発展期でもありました。

第二次開発期は1950年代から1980年代、
国際ビジネスセンターとしてオフィスを大量供給、
皇居の水と緑に隣接した日本初のオフィス街として
街並みが整備されました。

現在は丸の内再構築第二ステージの時期として
大手町、丸の内、有楽町地区を合わせた広域の「全体の街づくり」を対象とし再構築のコンセプトづくりから公民協調、合意形成による街づくり、協議会とNPOとの役割分担などを行っております。
これによってテナントはメーカーから金融、メーカー、法律会計コンサルと比率がかわり、さらに、大学拠点として、また、新事業の創造拠点、ビジネスサポートセンターとしての機能を整備するなど新たな街づくりが行われております。

丸の内から有楽町、日比谷につながる丸の内仲通りを中心として環境整備、商業エリアを誕生、商業店舗数は現在では740店舗、32600坪にまで拡大、充実させ、それぞれの拠点ではコンサート、展示が、屋外では芸術作品の展示をし、江戸天下祭、ミレナリオなどの大型イベントを開催、文化・レジャー機能を整え、シャトルバス、スカイバスが巡回することで点と点をむすび広域の街全体に人の流れを拡大するなどの流動性を整えるなどの工夫がされております。

さらに、地域冷暖房、風の通り道対策、ヒートアイランド対策などを
取り入れた街づくりが行われるなど新たな魅力ある街づくりの対策が
とられるなど斬新な試みが行われております。

バブル崩壊、景気失速によって丸の内は「たそがれの時代」を経験し
、こうした街全体の再構築によって活気を取り戻したところですが、
いまや日本の国際競争力は世界で24位、一年まえの16位から急落、行って見たい国のランキングでは23位と振るわずじまい。

アメリカの景気後退懸念は現実的となり、ドル、国内景気の株価急落、物価上昇、賃金低下のスタグフレーション瀬戸際。

はたして丸ビル再構築プロジェクトは、こうした国内外の大波にどのように乗り切ることができるのでしょうか？

資料：東大セミナー