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記事によれば、「正解はCMのあと」のように、 CM明けまで結論を引き延ばし、視聴率を稼ぐ「山場CM]に対し 多くの視聴者が不快と感じているようです。 それだけならばまだしも 「山場CM」は他のCMよりも 「買いたくない」「覚えていない」人が3.8、2倍も多く、 そもそも宣伝効果自体が疑わしいことも判明しました。 この調査が制作側に影響すれば、多少はテレビ離れに歯止めがかかるのかもしれません。 しかし、実際にどの程度影響するかは未知数です。 なぜなら、テレビCMには 「どれだけの人がCMを見たか」を示す指標(視聴率)はあっても、 「どれだけの人がCMを見て商品を購入したか」を示す指標が存在しないためです。 それを知るためには、例えば購入時にアンケートを実施するなどしなければなりません。 ネットの広告では 「何人の人が見て」 「何人の人がクリックをして」 「何人の人が購入したか」 をかなり正確に知ることができ、 その広告の有効性を様々な角度で検証することができます。 重要なことはそのCMがどれほど 「印象に残り」「購買意欲を刺激したか」ですが、 テレビCMにはそれらを測る指標がなく、 ただ「どれだけの人が見たか」しかわかりません。 そして、それは広告の出来ではなく、 それ以外の要因(番組の人気、構成など)に依存する物です。 この調査は「視聴率」という唯一絶対の指標に頼った結果、 テレビ局が広告の本来の意義や視聴者の感情を無視したために 生まれたものだと考えています。 この調査結果は視聴者の立場にたてば至極真っ当なものであり、 真に「広告の有効性」を考えるのであれば、 「山場CM」を多用することがスポンサーへの裏切りとなるのは 少し考えればわかることです。 近年のテレビ離れはそういった
番組制作者の不誠実さの結果ではないでしょうか。 |

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