生きる事：海外，建築，宗教，宇宙，地球・・そして 日本

雷ｶﾚﾝﾀﾞｰ（来年?）、父：呼吸も食事も管、障害者・・・、家族は・・

さて　年末　病院のベットに横たわっている　父を見舞いに行った。

　以前は　遺漏〈いろう〉と言って　食事を口から食べれず、胃に穴を開けて　栄養を流し込む状態

　それに　ついに　喉に穴をあけて　そこでの呼吸となってしまった。

　前は　車椅子での移動や　多少は　しゃべれたが、ついに　それも　×

　　ただ　意識はあり、なんとか　ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝは取れる。

　　　だから　筋肉を使う事が無いから、ガリガリに痩せてしまった。

　　　　だが　一番大変なのは、それを看病する母でもあります、高齢だし

　　　　『生きる事』は　本当に　大変です。


毎年　いろんなカレンダーを　集めて　家に飾るのは楽しみであるが・・

　ちょっと　変わった　カレンダー　そう　神なり　じゃあ無くて　かみなり(雷)ｶﾚﾝﾀﾞｰ

　　毎年　雷写真コンテスト　というのがあるらしく、その入賞作を纏めたカレンダー

　　　さて北朝鮮やアジア、中東とか　私の身の上とか　来年は　カミナリかも？？

　　　　『生きる事』は　本当に　大変です


昨年から　精神障害者となった　家内

　色々　法的なこと　や　その治療　や　司法書士　・・・学んだ

　　障害者に対する、社会的な制度　や　成年後見人制度　や　障害者年金　等々

　　病院との連携や、その世界で　活躍している人々、薬の事とか・・色々

　　どうも　最近　うつ病になる人が　増加しているようではあります。

　　みなさん　気を付けましょうね

　　　　『生きる事』は　本当に　大変です


さて　仕事の方も　やっと　方向性が見えてきました

　まだまだ　大変ではありますが


　まずは　自分にご苦労さんと　言って　来年も　お互いに頑張りましょうね
　　　
　　　と言う訳で　来年も　よろしく御願いいたします。
　　

暴かれた支那の戦略 Free JAPAN!

暴かれた支那の戦略

うっかりしたところに真実が隠れています。
笑顔でパンダのレンタルで友好を演出するコキントウ国家主席。

その裏で、戦略的互恵関係の真実の姿が思わぬところから露呈しました。
掲載した地図、ずいぶんと探していました。

以前、桜井よしこさんが「中国外務省から流出した"2050年の国家戦略"と題した地図がある」との話を聞いたことがありました。

もちろん、オリジナルは中国語ですが、日本語に翻訳したものが出回り始めています。
今回匿名でそのマップを送ってくださった方がいます。
ありがとうございました。

これなんです！
探していたマップは！

ちなみに、このマップ、オリジナルは東側がもう少し長くなっています。
そして、驚いたことに、支那の国境は、日本とハワイの間に引かれています。

2050年にこのマップを実現しようとする支那。

なんで、パンダをレンタルしたり、楽しげにピンポンをしたり、７万人もの留学生を日本へ贈っているか分かりますよね。
おバカな日本人の心を捕まえて、支那のファンを増やしています。

早くもファンになった、チンパン爺、マキコメスゴリラ、コウノマントヒヒ、ピンポン馬鹿少女・・・。
支那の男に子供を産まされている軽薄日本女子・・・。

このままでは日本人がチベットと同じように虐殺される日は遠くありません。

こちらも参考になりますよ

パンダのレンタルは賛成？ 反対？ Yahoo!の投票はこちらへ！

転載元: あなたが斬らないで誰が斬るの！お姉さんも一緒に斬るからね！

北朝鮮による、韓国への「砲撃開始」の、深慮遠謀

北朝鮮による、韓国への「砲撃開始」の、深慮遠謀

「山口組・若頭、逮捕の水面下で進む、日本企業の、金属疲労・現象」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/170217317.html



「日本における、ナチス・ドイツ組織の末裔＝東京地検特捜部」、参照。


http://alternativereport1.seesaa.net/article/169884824.html






　北朝鮮が、韓国との国境線付近、大延坪島付近への砲撃を開始した。

これは明らかな、「戦争行為」である。



　第二次世界大戦中、日本軍と激しい戦争を繰り広げていた米軍・ＣＩＡ（ＯＳＳ）は、中国大陸において日本軍と激しい戦闘を繰り返していた中国共産党軍を支援し、中国共産党に対し米軍・ＣＩＡは大量の兵器を供給し、軍事訓練を「施した」。

中国において、共産党が軍事力を背景に政権を奪取し、中国共産党政権を成立させる「根源」を作り上げたのは、米軍とＣＩＡであった。

中国共産党軍は、その出発点から米軍とＣＩＡの「中国支部」の側面を持たされていた（注１）。

この中国共産党軍と、北朝鮮は「中朝友好協力相互援助条約」を結んでいる。北朝鮮が他の国と戦争になれば、その相手国と「自動的に」中国共産党軍は戦争を開始する、という条約である。

北朝鮮軍の行動＝中国軍の行動という条約であり、「自動介入条項」と呼ばれる。

２０１０年現在の、北朝鮮による「砲撃開始」は、そのまま中国軍が「北朝鮮側」の戦力として、この戦争に組み込まれる出発点となる。


　一方、その中国の最大手銀行、中国工商銀行、中国建設銀行、中国銀行は、株式上場する際、全て米国の銀行に主幹事の担当を依頼し、米国に「事実上、手取り足取り」指南してもらい株式公開を行っている。

特に中国工商銀行は、ゴールドマンサックスから２６億ドルもの出資を受け、株式上場を「果たして」いる。

借金「大国」アメリカの最大の資金の貸し手＝アメリカ国債の買い手は、中国であり、中国・アメリカは、既に「経済的に一体化」の姿を完成させつつある。



また、同時に、中国の４大金融機関である中国銀行、中国農業銀行、中国工商銀行、中国建設銀行の不良債権は合計で９０００億ドル、融資額全体の４０％に達している。これは先進国の銀行であれば既に、はるか昔に倒産している水準である。

アメリカ国内の不動産バブルの崩壊も、ＦＲＢが大量の紙幣を印刷し、資金の供給を継続しても、その資金によって不動産の「買い」が入り、不動産価格の下落が止まると言った様相は全く見せていない。ＦＲＢの必死の政策も、恐慌の消火には役立たずとなっている。

ここで、北朝鮮の「砲撃」が開始される。

北朝鮮の「生命線」である、原油供給を続けている中国。北朝鮮の「外貨・獲得の生命線」である、北朝鮮産ウランの購入を続けているアメリカ政府。北朝鮮が、「最大のパトロン、最大の顧客の意向に沿った、戦闘開始を行う事は、ビジネスとしては、当然」である。サラリーマンは大口顧客を、赤坂のバーに連れて行き、飲食の接待で顧客を、モテナス。北朝鮮は、韓国への砲撃開始で、アメリカ＝中国を、モテナス。ビジネスには、常に「付き物」の、接待である。

アメリカ、中国当局の、「口先だけの非難」とは別に、アジアでの戦争の開始は、アメリカ＝中国にとっては、「軍事産業の活性化による景気回復」の、カッコウの、チャンス到来である。



＊注１・・・山極晃著　　「米戦時情報局の延安報告と日本人民解放連盟」、参照。

転載元: 憲法と教育基本法を守り続けよう。

中国とアジア、日本、APECとアメリカと・・・今後

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さて　アジア諸国も　経済がだいぶ　良くなって来て

　又　世界的なグローバル化の中、アジアのマーケットに日本だけでなく韓国、中国、ＥＵ諸国等々も　進出して来ている

　　　　もっと　具体的に言うと　一つの案件に　韓国や中国勢が　参入すると　日本企業は　コストの面で　負け


　それで　中国は　中東やインドなどなど　仕事を受注し続けて　すごい勢いだが？？？？

　　　中国のビジネスマナーやQuality等々の悪さで　お客は　もうコリゴリという風潮で、インドや他国も

　　　　No more China という　現状のようです、私達の業界等では　まあ　皆　知っている事だが


　一方　中国国内への進出も　同様な部分が多い

　　例えば　中国国内で行われる　建築設計コンペ　に日本人建築家も参加して　賞を取っても
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　賞金を貰えない

　　　　又は　ある程度の　応募が集まった段階で、コンペ自身を　中止してしまい、無き事として
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　後々　応募と似たような作品が・・・建設されたりする

　ひたすら　中国は　ただでコピーコピーして　発展しようとしている

　　とあるフランスの業者が　中国国内で仕事を請け負って　その技術を盗まれないようにしていたが、無駄であった


　だが　海外での仕事は　ある程度　そういう覚悟（リスク）が必要と　言う方も居る

　　確かに　日本国内でのビジネスや考え方と　海外でのそれらは　全く違う

　　　特に　宗教や歴史から　それらは来る事が多いが・・・・・

　　
　　※だが　中国は　平安時代の頃は　日本からすると　仏教の意味でもかなりの先進国だった　ハズだが・・・
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　遣唐使を送ったりしていたのだから

　　　　彼らは　それらの歴史的な建造物を全て　破壊してしまった、

　　　　　　だから　中国の観光名所は　万里の長城　だったり　天安門広場　となる訳であります

まあ　インドに進出した　中国だったが、流石に　インドも閉口しているようである、日本と同様

　　さて　そこで　アメリカの出番であります。

　　　　まあ　中国のバブルも　弾ける日も近いのでは　とは思うが・・・・これからどうなる事やら？？


でも　日本を顧みると　グローバルという観点から　悲しい処も多い・・・

　　全く　まだ　鎖国していると思う　私です、全く

　　　　　　　　写真は　２年前の12月に　中国に行った時の写真です、寒かったです。

　　　　　　　

中国に核ミサイル誘導技術を売った、アメリカ政府

中国に核ミサイル誘導技術を売った、アメリカ政府

「中国軍＝アメリカ軍事産業」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/166050977.html



「日本政府を、支配し、命令を下す、アメリカ側の対日エージェント」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/165589475.html



「尖閣諸島での、日本と中国との、対立・抗争を画策する、アメリカの軍事戦略文書」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/165074608.html



「アメリカ国家は、中国が建国した」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/164758620.html



「中国政府と、アメリカ政府の本質は、麻薬マフィアである」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/164309281.html



「麻薬企業ラッセルの、アメリカ支部と、アジア支部」、参照。


http://alternativereport1.seesaa.net/article/166175628.html





　１９７５、米国フォード政権の大統領首席補佐官ドナルド・ラムズフェルド（子ブッシュ政権で、イラク戦争を始めた国防長官）は、国家安全保障担当・大統領補佐官の、ブレント・スコウクロフトと共に中国との国交回復、貿易再開を検討、

「その貿易の中核には、軍事技術の提供」が含まれていた。

後に、ラムズフェルドは、サダム・フセインに生物・化学兵器を「売った」企業Ｇ・Ｄ・サール社の経営者となる。

ラムズフェルドは「サダム・フセインが、生物・化学兵器を持っているのは、ケシカラン」として、イラク戦争を開始する国防長官となるが、フセインに生物・化学兵器を「売った」企業Ｇ・Ｄ・サール社の経営者がラムズフェルド本人である事は、現在に至るまで、マスコミによって「無視されている」。

このラムズフェルドと「共に」、中国への兵器輸出を「謀った」、ブレント・スコウクロフトは、２０１０年、オバマ大統領の「最高軍事問題ブレーン」となっている。

当時、北京アメリカ連絡事務所（後の大使館）の所長であった父ジョージ・ブッシュが、スコウクロフト、ラムズフェルドによる中国への兵器輸出の「現場指揮官」であった。ここで米国軍事産業の「兵器販売を増進した功績」によって、父ブッシュは後に軍事産業の絶大なバックアップを受け、大統領となる。

「中国に、アメリカ軍事産業の兵器を売った功績を持つ者が、大統領になる資格を持つ」。

１９７５年１０月、フォード大統領が中国を訪問。米国はＦ４ファントム戦闘機のエンジンを、中国に輸出する事を決定。この「技術」が近年まで、中国空軍の戦闘力の中核を占める事になる。

翌年７６年１０月、アメリカ政府は、核ミサイル誘導に使用するコントロールデータ社のサイバー７２型コンピューターを中国に輸出。

日本本土に、中国製核ミサイルを「正確に命中させる」、ミサイル誘導装置は、アメリカ政府によって中国に「与えられ」、その後、アメリカ・コンピューター業界によって、延々と「バージョン・アップ」させられる歴史が、ここに始まる。

「同時に」、アメリカ政府は、中国の軍事力に脅える台湾に対し、Ｆ４ファントム戦闘機の大量販売を開始する。

中国と台湾が、戦争により殺し合いを行う、死ぬのは「アジア人」、兵器販売で金儲けするのはアメリカ政府とアメリカ軍事産業、と言う「典型的な構図」が、ここに開始される。

中国に脅え、アメリカからの戦闘機購入に走った台湾人と、２０１０年、尖閣諸島問題で、「日本の核武装」を主張する日本人の行動原理は「同一」である。両者共に、「アメリカ軍事産業に踊らされた、白痴」である。

軍事力・戦争に依存せず、国防・国益を計る手段は、いくらでもあり、「知恵の無い人間達には、軍事力と言う暴力しか思い浮かばない」、つまり頭の単純な白痴である（注１）。


＊注１・・・拙稿、「日本が、中国等に輸出禁止出来る資源」、参照。


http://alternativereport1.seesaa.net/article/163802499.html

転載元: 憲法と教育基本法を守り続けよう。