スーパーキ○ガイマスコミ
[ リスト | 詳細 ]
![[11]](https://s.yimg.jp/i/jp/blog/p3/images/paging_for2.gif){kind=small}
コメント（4）
|
蓮舫の戸籍公開は果たして差別を助長するのか、それとも日本の政治家に対する正当な資格確認か。橋下徹氏が自身の体験を基に正論を吐いている。
「ダブルスタンダードいい加減にしろ！」橋下徹氏は過去に自身の出身地や父親のことが週刊誌に面白おかしく書かれ、理不尽な攻撃を受けたことがある。今、差別を理由に蓮舫を擁護している人たちはなぜあのとき声をあげなかったのか？一連の行動は矛盾しているという指摘だ。
橋下徹氏の怒りの追及は止まらない。続いて有田芳生氏の名前をあげて証拠を提示したうえで辞職を求める投稿を行った。
こうして事実関係を確認すれば有田芳生氏がダブルスタンダードであることは間違いない。自分の都合のいい時は攻撃するくせに、いざ攻撃される側になると差別を理由に矛盾した言行をとるようになる。
似たような事例は自民党・小野田紀美議員の二重国籍騒動でも確認された。小野田紀美議員はけじめをつけるために戸籍謄本を公開したのに、蓮舫側の人間は誰も「差別を助長する」と騒がなかった。
偏った思想の持ち主が状況に応じて都合よく言説を変える有り様にはもはや呆れてしまう。民進党の蓮舫代表に日本の政治家としての資格があるのかどうか確認するのは国民の真っ当な権利であるのに、差別と騒ぎ立てて戸籍謄本の公開を拒むのはいかがなものか。
冷笑すべきは蓮舫自身もダブルスタンダードなことだ。稲田防衛大臣には責任を取ることを求めておいて、いざ自分の問題が浮上すると嘘をついて誤魔化し、挙句の果てには言い訳で責任を回避する。信念を持たず利益で動くいかにも政治家らしい立ち回り。裏切られた国民は怒りを覚えている。
差別かどうかの結論については萱野稔人教授の意見が分かりやすい。萱野稔人教授「差別に繋がるという声がありますが、問題のすり替えなんじゃないかと思います。問題の本質は立法にかかわる国会議員、それも野党第一党の議員がどれぐらい法を理解して活動していたのか、あるいは公職選挙法、国籍法、旅券法に正しく基いて活動を行っていたのか。さらに言えば法に抵触しているという可能性があってそれが指摘されたときにしっかり説明責任を尽くしていたのかが本当の問題だと思うんですよね。蓮舫代表の記者会見を見ても、その観点が到底納得できない会見だったと私は思います」
つまり蓮舫擁護派は論点をすり替える手法で問題の本質をぼやけさせているということだ。ここで今一度、蓮舫の二重国籍疑惑を追求する理由が政治家としての資格にあるということを確認しておきたい。
有田芳生氏は橋下徹氏に言葉を返すことができないはずだ。医者には医師資格があることを提示する義務がある、弁護士には弁護士資格があることを提示する義務がある。これが差別でないことは明白であろう。同じように蓮舫の戸籍公開は政治家としての資格を確認することが目的。土壇場でごねて戸籍謄本の公開を拒むのは往生際が悪すぎる。
より転載
|
|
ドラゴンクエストの作曲家として有名なすぎやまこういち氏がマスコミによって卑怯な印象操作が行われていると指摘した。
すぎやまこういち「安倍晋三さんのスピーチのときだけ中音部以下のやや低音域にちょっとイコライザーをかけつつエコーをつけて、リバーブをつけてモヤモヤっと聞こえにくくしている。僕は見てて商売柄『やってるな！』と思いました。やってますね？」 ※イコライザーは周波数を変更する装置。 リバーブは残響音を出すこと
「それ私もそう思いました。すごく。もっと細かくねやってると」
すぎやまこういち「音楽の録音の作業をプロでやってますから、もうはっきりそれは分かりました」
「そうですね」
netgeek編集部では検証できる映像がないか調べたが、残念ながら決定的なものは見つからず…。ただこうした疑惑の声があがったということは記事にしておき、ネットユーザーの集合知を使って真相を明らかにしていきたいと考えている。
利権にまみれたマスコミは以前より不自然な印象操作に手を染めていた。（１）NHKが映像を黒く変えて病気説を浮上させる。
【速報】日テレが悪質なテロップで安倍総理の印象を操作して大炎上 これらの前科を振り返れば音声加工で印象操作をしているという説も信憑性があると考えることができる。この他にもテレビ局はサブリミナル効果を狙って画像を一瞬だけ差し込む手法に手を染めていたこともあり、視聴者を都合のいいように操ってやろうという悪意が見え見え。
netgeek編集部では音声加工について決定的な証拠がないか引き続き調べていきたい。
より転載
|
|
沖縄県紙の「琉球新報」と「沖縄タイムス」が、立ち入りが禁止されている米軍施設・区域内で基地建設反対派らが不法に撮影した写真やその情報に基づく記事を掲載したとして、防衛省沖縄防衛局は２０日、両社を含む沖縄県政クラブ加盟各社に対し今後、不法行為から得た情報を基にした報道をしないよう文書で要請した。
問題となっているのは、琉球新報、沖縄タイムスの今月１４日付、１９日付の写真と記事。写真はいずれもカラー。
１４日付では琉球新報（１面）、沖縄タイムス（２８面）が、米軍普天間飛行場（宜野湾市）の名護市辺野古移設で、ヘリ基地反対協議会「ダイビングチームレインボー」が１３日、米軍キャンプ・シュワブ内の辺野古崎北側に防衛局が建設しているＫ９護岸付近の海底で撮影したコブハマサンゴの写真と、撮影者のコメントなどを報じた。
琉球新報は、ダイビングチームレインボーがコブハマサンゴを確認した場所を示す地図も掲載した。
１９日付では、東村と国頭村に広がる米軍北部訓練場内に昨年末、建設されたＮ１地区とＨ地区のヘリコプター着陸帯（ヘリパッド）で、防風ネットが外されたことで植物への環境上の影響に抗議する市民が１７日に撮影した写真と、状況を説明するコメントなどが掲載された。琉球新報は２９面、沖縄タイムスは２８面でそれぞれ伝えた。
防衛局によれば、いずれも一般の立ち入りが禁止されている臨時制限区域や施設・区域内で写真が撮影されており「日米地位協定に伴う刑事特別法」（刑特法）２条に抵触する。同条の規定では「１年以下の懲役または２千円以下の罰金もしくは科料」に処される。
防衛局によると、両社には掲載日に口頭でこのような報道をしないよう申し入れた。両社は「提供写真が違法に撮影されたことは認識している。（抗議は）承っておく」という趣旨の回答したという。
防衛局は「報道の自由はあるが、不法に得た情報に基づく報道はコンプライアンス上問題があり、大変遺憾。また（撮影された）区域内では工事が行われており、無断で入るのは非常に危険だ」としている。
防衛局は、沖縄県政記者クラブ加盟各社に「新聞などで報じるにあたっては、その情報源が不法行為により得られたものか否かを十分に精査し、適切な措置をとられることを要望する」と通知した。
関係者によると、今年１月には琉球新報と沖縄タイムスの記者各１人が乗った船舶が、米軍キャンプ・シュワブ沖に設定された臨時制限区域内に、警備業者の警告に従わず立ち入る事案が発生していた。
憲法を守れという割にこんなことすら守れないインチキ野郎ですｗ このあたりはチャイナ気質というか共産体質というか。 |
