▲▲▲ 心に傷を負った戦士 ▲▲▲

人の心が壊れていく社会を検証する。(本サイトはリンクフリーです。訪問者に感謝、末長い御愛顧を。目指せミリオンHIT。)

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現在の高齢者のほとんどは家庭を持ち、子育てをしてきた世代、
彼らには罪はないはずだ。

子供を産まない権利を主張するフェミニズム、
そうした思想を基盤とした男女共同参画、
これらの利己主義権力を社会排除しないと、事態は益々深刻になるだろう。



「おひとりさまの老後」の著書で最近話題の上野千鶴子氏。
彼女は生涯独身を貫き、フェミニズムの代表格とも言われている。
男女共同参画社会基本法の創設にも大きく関与した。

彼女は、男女共同参画のある講演会で、こう言い放ったことがある。

「男女共同参画社会基本法が可決された。しかも全会一致で!私はこのように思った。
この男女共同参画社会基本法がどのようなものか知っていて通したのかよー、と」
「これにより後で保守系オヤジどもを地団駄踏んで悔しがらしてやる」
「亀井静香のような信念を持ったおやじは死んでもらうだけだ」
(この講演会の行われた平成12年当時、亀井静香は自民党の政調会長を務めていた。)

(「新・国民の油断」西尾幹二・八木修次、より)

「おひとりさまの老後はそんなに楽しいですか?」と上野に聞いてみたいものだ。

ニュースリンク元
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080914-00000026-mai-pol
<敬老の日>75歳以上が1321万人 初めて1割超す
9月14日19時7分配信 毎日新聞

 総務省は14日、敬老の日に合わせて65歳以上の高齢者人口の推計値(15日現在)をまとめた。08年度に始まった「後期高齢者医療制度」の対象となる75歳以上の人口は、前年比53万人増の1321万人。総人口の10.3%を占め、現行の統計方式が始まった1950(昭和25)年以来初めて1割を超えた。

 70歳以上は2017万人(男820万人、女1197万人)とやはり初めて2000万人を超え、総人口の6人に1人が70歳以上となった。65歳以上の高齢者は前年比76万人増の2819万人(男1203万人、女1616万人)と22.1%を占め、いずれも過去最高だった。75歳以上を男女別にみると男性498万人、女性823万人。

 一方で14歳以下の人口は1718万人と70歳以上より少なく、少子高齢化の傾向は顕著となっている。総人口は前年比5万人減の1億2771万人。

 65〜74歳で働く人の割合(07年)は32.2%と、前回調査時の02年より1・1ポイント上昇した。都道府県別でみると長野が43.7%と最も高く、次いで福井40.1%▽山梨39.9%▽静岡、石川37.7%が上位を占めた。農業や製造業に従事する人の割合が高かった。

 世帯主が65歳以上で無職の「高齢無職世帯」の1カ月あたりの家計の支出額(07年)は20万3567円だったのに対し年金などの手取り収入は16万3023円で、赤字額は4万544円。前年より5276円、赤字が増えた。支出額は前年比2329円の増だった。原油高や食料品の高騰などで、支出がかさんだとみられる。【石川貴教】
男女共同参画、フェミニズムは男性の性欲の根絶が目的。
児童買春ポルノ法もその一環。援交で売った側の女子が罪に問われないのはそのため。

児童買春ポルノ法こそ撤廃すべきだ。
更に諸悪の根源である男女共同参画基本法も廃止し、中心勢力であるフェミニズム団体を一掃すべきだ。

また、児童ポルノの規制に少しでも共感する者は全てフェミニストと同じだ。
奴らは権力的存在であるということを忘れてはならない。

フェミニズムをこの世からなくせば、全ての社会悪は改善へと向かうだろう。

・男女共同参画基本法の廃止
・男女雇用機会均等法の廃止
・国連の女子差別撤廃条約からの離脱

少なくともこれらのことをやるべき。

男女共同参画局というのはそもそも腹黒いフェミニストの集団。
そんな政策局が提唱する性差医療など信用できない。

そもそも、「民間有識者らによる『女性の健康づくり推進懇談会』」、
これ自体胡散臭い。フェミニストの集まりに決まっている。

いかにも女性が病気になりやすいような記事だが、
平均寿命は女性の方が長い、また自殺者も女性は少ない。

女性専門外来の狙いは、女性医師の増加である。
男性医師に対する偏見を女性達に吹き込むことで、
女性医師の需要を増やそうというものだ。
医科大学でも女子学生を優先的に合格させている傾向があるようだ。

女性専用車両などと同様、こうした動きは社会全体の女性専用化である。
税金を女性だけのために使い、
男性は粗末に扱えばいいという陰謀に他ならない。

近い将来、伝染病などが起きた時のワクチン投与なども女性が優先されたり、
事故や災害時のけが人の治療も女性が優先され、
男性は見殺しにされるという事態が起きることだろう。

正しい性差医療を進めるなら、男女共同参画局を廃止してから行なうべき。


(この記事は作成当時、ヤフーのニュースリンクに一旦掲載されましたが、その後削除されました。
但し、他にも掲載されていないヤフーブログが存在しました。
また産経イザニュースのTBには正しく掲載されました。)
性差医療に本腰 4月から聞き取り調査 厚労省
1月7日8時2分配信 産経新聞
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/politics/113950/

 患者数が男女で大きく差がある病気に着目して、男女で異なる医療上の対応をとる「性差医療」について、政府が本格的に取り組むことになった。厚生労働省は昨年12月に発足させた民間有識者らによる「女性の健康づくり推進懇談会」で性差医療に関する議論を深める。その上で、4月から研究施設や医療現場の要望を聴取して性差医療の具体策をまとめる。

 自律神経失調症や頭痛、めまいなどを伴う更年期障害などについては、妊娠や出産にかかる過程で起こりやすい女性特有の疾患として、従来も対策が取られてきた。

 しかしこれ以外にも、内閣府男女共同参画局が厚労省のデータを基に昨年12月にまとめた、疾患ごとの男女別通院数(1000人あたり)によると、認知症では女性が3・4人で、男性(1・7人)の倍となった。また、白内障は男性17・2人に対して女性33・0人、肩こりは男性16・0人に対し女性39・7人と、女性に多い症状であることが分かった。

 病気の種類によって、発症しやすさに男女差があるという事実は以前から知られており、予防や治療の面で性別によって異なる対応をとることが有効だというのが、性差医療の考え方。民間レベルでは平成15年に学会が発足したほか、「女性専門外来」を設ける医療機関も増えている。

 こうした状況を踏まえ、男女共同参画局は性差医療に取り組む必要性を厚労省に指摘した。懇談会は基本的な議論を進めた上で、4月からは実際に患者や医療関係者などの意見を聞き、医療現場が必要としている性差医療の具体像をまとめる。さらに、職種などに応じた症状の違いに注目しながら対策を検討する。

 男女共同参画局は「若年期から性差に配慮すれば、将来的にもきめ細かな生活習慣病対策や介護予防策ができる」として、高齢者医療の観点からも性差医療の必要性を強調している。
フェミニズムの巣窟とも言える国立女性教育会館(ヌエック)。
この施設の運営費は年間約8億円。
そのほとんどは文科省からの交付金約7億円だ。

しかも、他の独立行政法人施設では交付金が5割というのが平均的なので、
いかに男女共同参画予算が優先的に使われているかがわかる。

この施設は埼玉県嵐山町に存在し、施設面積は約14haと巨大。
本館の他、15の会議室を有する研修棟、レストラン、体育館、
屋内プール、テニスコート、音楽室、工芸室、和装書院などが存在する。

問題なのは何も独立行政法人だけではない。
各都道府県に存在する男女共同参画センター、女性センターなども、
フェミニズム洗脳拠点として君臨している。

これらの施設は、予算だけが問題というのではなく、
その活動理念そのものが問題なのだ。

(参考文献、SAPIO2006.5.10.号、P82-83)

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DV法は、家族破壊のためのフェミニズムの陰謀です。

「DV防止法犠牲家族支援の会」
http://www5f.biglobe.ne.jp/~constanze/nomarin258.html

「DV冤罪被害家族を救う会」
http://plaza.rakuten.co.jp/ennzaidv/

個人の人格を破綻させ家庭を壊す男女共同参画社会基本法を廃棄しなければ、
遠からずわが国は亡国の危機に直面することになりましょう。

「美しい日本をつくる会」 〜男女共同参画社会基本法の廃棄を目指して〜
http://www.utsukushii-nippon.org/

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