▲【女権独裁】家族破壊と男性差別の男女共同参画を即刻廃止せよ

女性専用車両にレディースデー、女性の管理職比率向上、
全てはフェミニストによる男女共同参画の功罪。

女性が社会進出すれば少子化対策になると言う嘘を並べて消費税増税の口実にする、
ＤＶ、セクハラ対策と言いながら女性に非婚や離婚を勧める、
働く女性だけが偉い、家事育児をする女は劣ると決め付ける、

日本の一番の害毒は、こうした男女共同参画・フェミニズム政策による家族社会の崩壊です。
犯罪の温床も全ては家族愛の欠如に端を発します。
もう日本は末期症状です。
権力を握った女だけが男を食い物にして胡坐をかく世の中に益々なっていきます。

今や女性には男性を哀れみ慈しむ心はありません。欲望だけの塊と化しています。
女性同士だけで結託し、身勝手を自分らしさと言って正当化します。
自分の都合のいい時だけ男性と付き合い、要らなくなったら捨て去るのです。
そのような女性には、既に弱者としての保護の必要もなくなります。
だから女性に対する攻撃が絶えることがないのです。

しかもその傾向は日本だけではなく、先進国は勿論のこと、
発展途上国にまでその悪影響は及んでいるのです。

今国民が気付くべきことは、こうした家族破壊の男女共同参画に対する、
批判的な意識と、関係する法律の撤廃を主張することです。

具体的には、男女共同参画基本法の廃止、
男女雇用機会均等法の廃止、
更に、国連の女子差別撤廃条約からの離脱、
少なくとも以上の措置は急務です。

そしてこれら悪政を進める女性センター、共同参画センターなどの、
活動拠点の廃止並びに活動団体の廃止を行う必要があります。

そうした悪しき女性権力の撤廃を唱える女性が女性大統領になるのなら、
社会の浄化に貢献できるかも知れません。

しかし現状では権力側にいる女性は悪い女性がほとんどです。
しかも悪い男性も加担しています。
そんな状況で女性大統領が誕生しても、国民のためにはならないでしょう。
（平成１９年７月２４日）

（この記事は以下のテーマに関して作成されたものです。）
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