「英語を公用語に」（ショック療法・・・「楽天」「ユニクロ」・・・）

「楽天」や「ユニクロ」などの一部の企業では、社内の公用語を総て英語にしようという動きが出てきた。社員の採用も、海外、外国人の登用を増やしていくのだそうだ。

楽天関連ニュース：http://www.youtube.com/watch?v=kW8eLwP0AwM

ユニクロ関連：　http://www.youtube.com/watch?v=53nI3_G_N4o

エレクトロニクスの分野では、ソニーなどは、新入社員に「ウオークマン」を支給して、英語の勉強を必須にしており、幹部になるためには、英語力の資格（ＴＯＥIC）の最低点数を設けている。　「楽天」では、「750点以上」だとか。　

英語をグローバル・スタンダードとして採用しているのは、世界一の電子企業、韓国のサムスンがすすんでいて、幹部（課長）級では、「920点」というのが、資格条件ということだ。　英会話レベルではなく、ディベートからなにから、理論立てて語れるという、もうこのクラスでは、ネイティブ以上との声も（笑）。

コイル・メーカーのスミダ・コーポレーションという会社では、グループ社員２０，０００人いるが、97％は外国人という。従来の、本社・日本、海外・子会社という枠組みは通用しないようだ。

日本の事務所の社員も、それぞれ英語のファースト・ネームを持っている。女性では、マギー、キャサリン、スカーレットなどと呼ばれている（笑）。ニック・ネームがあれば、海外との連絡も、親しみを持って覚えてもらえるからである。

私の関係していた台湾の会社でも、１００％、ファースト・ネームを持っており、電話の時も、「オー、ジョアン、元気？」「ビッキー、ダンナに仕事のことで、相談したいんだけど・・・」と話していましたっけ（爆）。

私も、「Ｔｉｍ」と呼ばれていた時代もあったようだ！（爆）

それは、蛇足としても、経済学者・姜尚中氏によると、楽天、ユニクロなどのやり方は、極端だが、社内向けの　"ショック療法”の効果を狙っているのだろうという。英語力は、重要ではあるが、と前置きして、姜氏は「理念」「ビジョン」「戦略」がないと、英語を学ぶモチベーションにはならないときっぱり。その点は、賛成です！

秋田県に数年前にできた大学、国際教養大学というところでは、授業はすべてが英語であることはもちろん、学生の間に、1年間は外国で生活をするのを義務づけている（学費50万円を計上して）。学生の7人に一人が外国人という。

グローバル・スタンダード（国際基準）ということを考えると、大きな流れになっていくような気もする。