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パブロ・ピカソの作品、「韓国での大虐殺」は「ゲルニカ」以後、再度、暴力の残酷性を告発。

日本ではあまり知られていませんが、今一度、軍靴の足音が聞こえようとする昨今、、、

黄海道、新川郡で3万5千383人の良民を虐殺したとされる惨劇を描いた「韓国での大虐殺」1951年作。

人類愛と同情心が描かれた衝撃的な作品という評価を受けているピカソの問題作「韓国での大虐殺」の絵です。 「ゲルニカ」と同じ手法の、明るい金属タッチの灰色を使い、主に黄色と緑色を組み合わせた作品です。何の罪もない犠牲者たちが軍の攻撃を前にして何もできないまま倒れて死んで行く姿を描いてると言われています。

これは 1950年北朝鮮軍の人民軍が38線を越して南侵,首都ソウルを掌握した後、朝鮮戦争に米軍が介入しようとして起きた惨状に、当時のピカソが受け衝撃を表現した作品だたと本人が回顧していたとされています。.

ロボットのような人間たちが裸になった男女の群れに向けて銃撃を加えて子供達が恐怖に駆られて走って逃げだす姿は、その時代を超越した現場ととらえたとも言われています。

共産主義を絶対的だと思う雰囲気が充満していた20世紀中盤フランスの知識人社会では朝鮮戦争に対して非常に歪曲された考えが支配的でした。

特に心底まで共産主義者だったサルトルは共産党機関紙を通じてアメリカ軍と韓国軍によるに「北侵説」を主張したし、南侵説が事実で確認された後にも間違いを認めなかったされています。

知識人社会の親共産主義的な雰囲気に同調したパブロ・ピカソは 1944年フランス共産党に入党。

旧ソ連は共産党員になった天才画家をけしかけ「韓国での虐殺」を製作するように命令します。

しかし皮肉な事に、この絵はフランス共産党から「酷評」され、結局フランス共産党と袂を分かつ結果となりました。

この作品に不満を募らせたのは「アメリカ」でした。しかしフランス共産党もこの絵を評価しなかったのは殺人者の実体が「不明瞭」に表現された点のためでした。

この大作の中には戦争の残虐性と血なまぐさが描かれていますが、中世風の鎧を着た軍人たちが女と子供に銃口を向けて狙っているのは「反米的」だと言うに風に見えないと言う評価を受けていました。

一部では1950年 10月米軍の蛮行だと主張する「韓国での大虐殺」のモデルとなった事件がすぐ黄海道 "新川里虐殺"でした。

北朝鮮側は朝鮮戦争当時米軍が 52日間新川を占領した最中、信川郡人口の 4分の1にあたる 3万5千383人の良民を虐殺したという宣伝をしています。

生前のパブロ・ピカソは、’’’「自分が共産主義者で自分の絵は共産主義者の絵」’’’という言葉で自分の政治的性向を語っていました。彼は共産党に資金を支援したしレーニン平和賞を受賞したしスターリンの肖像画を製作したりしていた、熱血共産党員だったのも事実です。しかしこのすべてのものは当時の状況で彼が画家として存立するための仕方ない行動だったろう推測されるのも事実です。そしてパブロ・ピカソは中立的視覚に特定の政治色を現わさないで反転というメッセージを作品で昇華させたのだとも言われています。

朝鮮戦争の「韓国戦の大虐殺」は「ゲルニカ」以後、再度、暴力の残酷性に憤慨したパブロ・ピカソの姿を見せてくれた作品だたと言えるでしょう。

日本ではあまり知られていませんが、今一度、軍靴の足音が聞こえようとする昨今、パブロ・ピカソは「韓国での虐殺」を描いた時、「韓国'がどんな国なのかほとんど分からなかった」でしょう。.ただアジアの小さな国に内戦が起ったし大国の軍隊が攻めこんで良民虐殺をほしいままにしたという新聞報道に接してからは彼特有の感性ででこの野蛮な戦争に絶叫し、この絵を描いたのでしょう。

1937年、スペイン内戦で爆撃されたバスク地方の小さな村の惨劇を告発した「ゲルニカ」

　　　　　　　　　　　ノグン里事件犠牲者

韓国では戦後の8.15以降だけでも、国軍、アメリカ軍、官憲で国民（良民）虐殺が200万人とも言われています。AP通信は 1999年 9月 27日の社説を通して当時、韓国での生存者たちに対するインタビューと国家機密公開、アメリカ国防省文書などを調べた結果、ノグン里虐殺（も）事実で米軍が朝鮮戦争初期、避難民を含めた良民を「敵軍として扱え」(treat them as enemy)と命令を受けた事を明らかにしました。
ノグン里住民たちと生存者などをインタビューした結果によればノグン里虐殺事件は朝鮮戦争初期の 1950年 7月 26日後退した米軍が忠北永同郡黄澗面ノグン里京釜線鉄路と陸橋(双一を)中に永同邑主穀·スレッシュホールド里住民 500人余りを 「避難させてあげる」と集めておいてムスタング戦闘機と機関短銃で無差別虐殺した事件です。当時米軍は避難住民たちを京釜線鉄道に集めるように命令し、ムスタング戦闘機を動員,機銃掃射したし、引き続き鉄路下陸橋(ノ−グンサンググル)で待避した住民たちに29日夜明けまで機関銃を乱射し、良民400人余りを無差別射殺した事件です。
虐殺に関与した米軍は 7月 20日頃、米軍第24師団と任務を交代し、米軍第1機甲師団、第5連隊だったと遺族たちは証言しています。

最近にはイラクでアメリカ海兵隊員が年寄りを含んだ民間人を無差別攻撃し、殺害する事件が続発しています。戦争に参加する軍人たちは大部分が20代の若者達。そして長引く戦争によるストレスが性格を凶暴にし人を殺す事に慣れてしまい、相手が軍人、民間人に関わりなく無差別で殺害すようになると言われています。ノグン里でも、そしてベトナムでそうでした。イラクでは現在こんな惨劇が毎日、起っています。政権指導部や軍首脳の野慾によって、どれだけ多くの良民が犠牲になってるか、そしてそれに支援をしている自衛隊。国連の主要国がイラクから撤退している最中、日本だけはアメリカ追従に一層拍車をかけている事実を「仕方ない」と慣れっこにならないように声を上げないと。「黙認はは承認」ですね。そんな人間にだけはなりたくないと思っています。

慰安婦強制示す調書、東京裁判に各国検察提出

慰安婦強制示す調書、東京裁判に各国検察提出 =asahi.com=2007年04月15日

　日本軍慰安婦問題をめぐり、東京裁判に提出された各国検察団の証拠資料の中から、占領支配したアジアの女性が日本軍に強制的に慰安婦にされたことを示す尋問調書などを、林博史・関東学院大教授（現代史）が確認した。１７日に日本外国特派員協会で会見して公表する。裁判で証拠として採用されたもので、東大社会科学研究所図書館に所蔵されている。

　東京裁判には、日本軍によるアジア各地での住民・捕虜殺害など具体的な残虐行為を立証するために膨大な証拠資料が提出された。今回、林教授が確認したのは、オランダやフランス、中国など各国の検察団が提出した調書や陳述書など。

　インドネシアで、ジャワ島やモア島、カリマンタン（ボルネオ島）で女性たちが強制的に慰安婦にされたことを示す証拠資料が提出されたことが判明したほか、アジア各地で同様のケースがあった。これまで、国立国会図書館所蔵の東京裁判関係資料から尋問調書の一部が確認されていた。

　オランダが提出した、ボルネオ島で海軍の情報機関にいた男性軍属に対する４６年３月１３日付の尋問調書。日本人と親しくしていた地元女性が日本軍に拘束され、警備隊長に平手打ちをされ、裸で立たされる状況に触れて、取調官が追及する。

　彼女たちを拘束した理由について、男性軍属はこう答えた。「抑留したのは彼らを淫売（いんばい）屋に入れることができるための口実を設けるために警備隊長の命令でなされたのであります」

　４６年５月１６日付の尋問調書では、ジャワ島の民間抑留者の収容所にいたオランダ人女性が強制的に慰安婦にされたことを証言している。

　４４年１月２８日、インドネシア人警察官が彼女を含め計７人の女性や少女を日本軍捕虜収容所事務所に連れていき、日本人に引き渡した。さらに車で小さな収容所に運ばれた。同年２月３日に医師による健康診断を受けた際、日本人向けの「娼楼（しょうろう）（ｂｒｏｔｈｅｌ）」で働かされることを知ったという。

　「労働日には娼楼は日本将校のために、日曜日午後は日本下士官のために開かれ、日曜日の午前は兵卒等のために保留された。時々一般の日本人が来た。私は常に拒絶したが無駄だった」

　フランスが提出したベトナム人女性の口述書の抜粋には「日本人はフランス兵と一緒に生活していた私の同国人数人に、光安に設けた慰安所（ｂｒｏｔｈｅｌ）へ一緒へ行くよう強制しました」とある。

　中国の「軍事委員会行政院」が４６年５月２７日付で作成した資料は日本軍の桂林での残虐行為に言及、「四方より女工を招致し、麗澤門外に連れ行き脅迫して、妓女（ぎじょ）として獣の如（ごと）き軍隊の淫楽（いんらく）に供した」と記す。東京裁判の判決も桂林の残虐行為に触れた中で、「工場を設立するという口実で、かれら（日本軍）は女工を募集した。こうして募集された婦女子に、日本軍隊のために醜業を強制した」と認定している。

　一連の資料について林教授は「これらは各国が作成した公文書であり、判決でも強制したことが事実認定されている。サンフランシスコ平和条約で戦犯裁判を受諾した日本には、これらの文書の意味は無視できないだろう」と話している。

追記：プレスクラブ http://www.videonews.com

■市民団体が慰安婦の軍の関与を示す資料を公表(2007年4月17日 東京・外国特派員協会）

　東京(4月17日)−日本の戦争責任資料センター（JWRC）は17日、外国特派員協会で会見し、従軍慰安婦の徴用に軍の関与があったことを示す資料が、極東国際軍事裁判（東京裁判）の証拠書類などから見つかったと公表した。
　研究事務局長の林博史氏は、東京裁判でオランダや中国、フランスの検察団から慰安婦に強制性があったとする証拠書類が提出され、判決でも証拠として認定されていた事実を指摘した上で、東京裁判の時点で慰安婦の強制性は既に明らかになっており、サンフランシスコ平和条約第11条で戦犯裁判の判決を受諾している以上、日本政府は従軍慰安婦の犯罪性と強制性を認めなければならないと述べた。