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「土井たか子氏は在日朝鮮人である」と示唆した出版社が提訴された。
この前の記事、そして、この記事、以前揚げた
http://blogs.yahoo.co.jp/fwapy7777/41178367.html といい、100年前と何ら変わらない日本社会。その典型といえる石原都知事の言動。何故に事ある毎に、「朝鮮人＝悪者」とレッテルを貼りたがる世論醸成に「マスコミ」までもが口を閉ざしてしまう今日この頃です。 2年前の韓国映画「シルミド」で、韓国大統領暗殺を企てた北からの武装軍団の実態はk「韓国軍であった。」と解明され、韓国でも歴史の洗い直しが完了したにもかかわらず、4月に入って日本のTVで「シルミドのあった地区が観光スポットとして脚光を浴びるようになった。」と言うニュースでは相変わらず「大統領の暗殺を企てた北の武装軍団」と言うように二十数件前の反共宣伝のニュースと同じ「無知」なニュースが垂れ流されています。「又、意図的な北パッシング？。嫌韓報道？」と首を傾げたくなります。netでの捏造、悪口雑言はレベル以下の人々だと理解はしています。 しかし、この社会がいつの間にか、この蔑視、、偏見を見過ごしてる事に恐怖を覚えます。 以下は peace_community はなゆうさんｊからの記事転載 土井 たか子氏は在日朝鮮人である」と示唆した出版社が提訴された。 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%9F%E4%BA%95%E3%81%9F%E3%81%8B%E5%AD%90 が朝鮮半島出身であるかのような記事を掲載したことに対し、土井氏は、事実に反し、信用や名誉などを毀損（きそん）されたとして、発行元と代表者らを相手取り、全国紙への謝罪広告の掲載と損害金１万円を求める訴えを起こした。 ☆「朝鮮半島出身は捏造」 土井たか子氏、出版社側提訴 （朝日新聞） 訴状によると、同誌は０６年５月号に掲載した論文「拉致実行犯辛光洙（シン・グァンス）釈放を嘆願した"社民党名誉党首"」の中で、「土井氏は知る人ぞ知ることではあるが、本名『李高順』、半島出身とされる」などと言及した。 ∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞ ★なお、ネット上では社民党の福島みずほ党首 についても「在日朝鮮人であり、その本名は"趙春花"である」との情報が、独り歩きして、いつのまにか定着している。 日本屈指の人気ブログであり、きわめて強い影響力を誇る「博士の独り言」は 「筆者記： なりすまし（注：生粋の日本人に成りすました在日朝鮮人という意味であろう）のメディア人、文化人、政治家の言動にはおぞましいものがある。上記の他に、朴三寿（筑紫哲也）、社民党の李高順（土井たかこ）、趙春花（福島瑞穂）等々。実に紛らわしい。反日活動においては、通名ではなく、本名を名乗るべきである。」 と明言している。 その他にも、たとえば以下のブログ群はそう信じきって記述をしている。 ↓ これに乗っかり、ＴＶで工作する朴三寿（通名＝筑紫哲也）と、国会で工作する趙春花（通名＝福島みずほ）に、我々日本人は決して二度と騙されてはいけない。 土井たか子→李高順（帰化前の本名）北朝鮮に親族多数 福島瑞穂（→趙 春花、帰化前の本名：中核派） 辻元清美（帰化人、赤軍派） 土井たか子こと李高順が帰化したのは、１９５８年１０月２６日
福島瑞穂こと趙春花が帰化したのは、１９８６年２月１５日 |
国内時事 사회시사
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コメント（31）
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長崎市長を銃撃した城尾哲彌の本名が白正哲というのは完全なガセである事が判明しました。
☆朝鮮人「日米同時銃撃事件」一考 （「博士の独り言」。 なおこのブログは日本屈指の人気ブログであり、影響力がきわめて強い） http://grandbee.iza.ne.jp/blog/entry/154426/ http://tinyurl.com/3yhyj3 伊藤一長・長崎市長が１７日夕刻に銃撃を受け、１８日未明に亡くなった事件で、報じられた犯人の指定暴力団山口組系水心会会長代行、城尾哲弥容疑者（５９）の本名は「白正哲」であることが判明。読者より情報をいただき、通信社筋に確認したところ、確認が得られたので小稿に報告する。 一方、米国・バージニア工科大で、米犯罪史上最も多い３２名（米時間１７日現在）の犠牲者を出した銃撃事件が報じられたが、凶行に及び、現場で自殺した犯人は、韓国人で同大学の寮に住むチョ・スンフィ容疑者（２３）であった。 まさに、悲惨な両事件は、朝鮮系による「日米同時銃撃事件」であった。「やはり」と思われる方もおられるに違いない。 無防備、無抵抗な者を銃撃する。後ろからフイ撃ちする。身体の中でもっとも無防備な顔面を狙う。これらは、朝鮮人の犯罪の特徴である。要注意のご参考まで！ 日本の尊厳と名誉を守り、国民の手で日本を取り戻しましょう！ 〔コメント欄より〕 来訪者の問い ↓ 「さきほど、ＮＨＫのニュース９を視聴しながら、長崎の銃撃テロの犯人が在日との情報があるが調べているのか？と、コールセンターに問いあわせをしてみました。担当の男性に応対が引き継がれましたが、現在までそのような情報は知らないとのことでした。はっきりした場合、正確な情報を元にした報道をお願いしたい、と伝えました。 ブログ主の返答 ↓ 「一般人相手のコールセンターのレベルでは、視聴者の声を受ける、聞くレベルです。また、個人情報保護法の問題もあり、情報が開示されない場合もあります。深いところは教えてくれないでしょう。当該情報は取材者レベルによるものですが、あくまでも情報開示の責任は通信社ではなく（故に、通信社名はここに記さず）、筆者に置いての情報として上記に開示しました。以上が、あらましです。」 ●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○ ☆城尾哲彌の本名は白正哲なのか、長崎県警に電凸してみたよ（解決不能） 全く信用出来ないので、長崎県警に電凸しました。 （略） 最初は女性の方が出られました。 女性：はい、県警です。 hagakure：すいません、長崎県警の方でしょうか？ 女性：はい hagakure：えーと長崎市長が撃たれた件についての報道で、お聞きしたいことがあるのですがよろしいでしょうか？ 女性：なんでしょうか？ hagakure：報道では犯人の名前が山口組系水心会の「城尾哲彌」となっているんですが、一部インターネット上では犯人は実は在日朝鮮人の方で本名が「白正哲」というそうなんですが、これは事実なんでしょうか？ 女性：少々お待ち下さい。 hagakure：はい。 ここで、年配の男性に代わる。 男性：もしもし？ hagakure：はい。 男性：お電話代わりましたけど。 hagakure：あ、はい。長崎市長を銃撃した犯人の名前なんですけど、報道では「城尾哲彌」となってますが、インターネットでは実は犯人は在日朝鮮人の方で、本名が「白正哲」という情報が流れているんですが、これは本当でしょうか？ 男性：えっと、犯人の名前？ hagakure：はい。 男性：ウチは哲彌っち聞いとるけどね。 hagakure：え？哲彌ということは本名は「城尾哲彌」で間違い無いと言う事ですか？ 男性：そうやね。 hagakure：では国籍も日本人ということですよね。 男性：そういう風に聞いてるよ。 hagakure：分かりました。ありがとうございます。お忙しい所、お手間を取らせて申し訳ありませんでした。失礼します。 男性：はーい、どうも。 と言う事で、 長崎市長を銃撃した城尾哲彌の本名が白正哲というのは完全なガセである事が判明しました。
-- はなゆー 転載元:Peace_Communityーはなゆ さんより
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７３１部隊ボイラー室跡 ７３１部隊全貌 薬害エイズも無関係ではない・・ 「戦争と医学」展：医学界の戦争責任明らかに−−きょうから大阪市内で
◇展示、国際シンポも 生物兵器の研究や捕虜の生体解剖など医師や医学者の戦争責任を明らかにしようと、関西の医師らのグループが大阪市で６〜８日、国際シンポジウムを含む「戦争と医学」展を開く。戦時中の医師の戦争協力の実態を研究する医療関係者のグループ「１５年戦争と日本の医学医療研究会」が中心となり、関西の開業医らが実行委員会を結成、企画した。関係者は「医学界の戦争責任を直視し、医の倫理向上につなげたい」と話している。 戦時中の医師らの戦争責任については、旧陸軍の生物戦部隊「７３１部隊」による中国人を使った細菌兵器の研究や、米軍捕虜を実験台にした九州大の生体解剖事件などが知られている。しかし、７３１部隊については戦後、生物兵器の実験成果を独占したい米国が不問とし、部隊出身者は大学や製薬業界に就職し、後進の育成にあたった。薬害エイズや薬害Ｃ型肝炎などの不祥事を引き起こした旧ミドリ十字の前身「日本ブラッド・バンク」は同隊関係者を中心に設立された。 同展実行委員の１人で大阪市平野区の医師、平井正也さん（８２）が学んだ京都府立医大には戦後、元隊員が着任。平井さんは友人と教官の戦争責任を追及したが、反対に放学処分にされ、教官は後に学長となった。平井さんは「７３１部隊の犯罪は、研究のためなら人命を犠牲にしても構わないという考え方の象徴。彼らの人命軽視の医学教育が薬害や医療過誤の遠因だ」と話す。 同展は大阪市天王寺区東高津町のたかつガーデンで開催。 ７３１部隊の加害の実態や占領地域での捕虜や住民の生体解剖、植民地のハンセン病対策などの調査成果を明らかにする。８日午後１時から中国の７３１部隊罪証陳列館の王鵬館長や、ダニエル・ウィクラー米ハーバード大教授（生命倫理学）らを招いた国際シンポ「戦争と医の倫理」を開く。同展実行委員長の西山勝夫・滋賀医大教授は「医師や医学会の戦争加担の事実をしっかり見つめ、医療倫理の向上の一助にしたい」と話している。参加無料。【高田房二郎】 毎日新聞 2007年4月6日
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野宿者に投票権なし」がまかり通っていいのか ＝稲垣 豊＝
４月８日、統一地方選挙投票日、大阪、釜ヶ崎の労働者の住民票削除を強行した大阪、釜ヶ崎では「野宿者に投票権なし」がまかり通った。三月二九日、釜ケ崎解放会館、「ふるさとの家」、ＮＰＯ法人釜ケ崎の事務所に住民登録していた２０８８人の労働者たちの住民票を強制削除した大阪市は、住民票を削除された住民に対して、宿泊実態があれば簡易宿泊所で住民票を「復活」させる、野宿をしている人の場合は、自立支援センターに入所すればそこで住民票を「復活」させるとしていた。 ■ 情報周知を怠った大阪市 これまで釜ヶ崎解放会館などに住民票を置いてきたのにはさまざまな理由がある。当初約３５００あった削除対象が最終的に２０８８人にまで減少したのも、住民票を移すことができる人がドヤやアパートなどに住民票を移したことによる。さまざまな理由で住民票を移すことができなかったり、ドヤやアパートを借りる現金がなかったり、あるいは自立支援センターには入所したくないという労働者２０８８人が最終的に切り捨てられたのだ。今回の選挙で大阪市は、（１）ドヤやアパートに住民票を移しても投票ができること、（２）投票所で住民票の「復活」ができる場合もあること、などの情報を労働者に周知することが必要であったにもかかわらず、ほとんど有効な情報周知が行われなかった。投票所の市職員は、マスコミの取材に対して「情報は新聞などの報道でも周知している」という行政としての不作為を自らみとめるような発言をしている。 投票日当日、釜ヶ崎解放会館には「住民票消されたけど投票できるか」と訪ねてくる労働者が後を絶たなかった。同日午後、釜ヶ崎解放会館は、萩之茶屋小学校投票所の選挙管理委員会の責任者に対して「これからでも地域内をまわり投票が可能であることを周知すること」などをもとめる要望書を提出した。しかしそもそもそんな気のない大阪市、選挙管理委員会はその後も何の対応もしなかった。投票所内にもうけられた「調査係」までたずねた労働者にのみ対応するのみであった。これは明らかに住民票を削除された労働者向けではなく、「大阪市はこれだけの対応をしている」というマスコミおよび今後の裁判対策でしかないことは明らかである。 ■ 「野宿では住民票を復活できない」を繰り返す大阪市 問題はこれだけではない。前述のように住民票を生活実態のある場所で「復活」させることができない人への対策がまったくなされていなかった。投票所ないの一角に設けられた相談コーナーでは、「住民票をいまの生活実態のあるところで『復活』させなければ投票はできません」「公園やテント、あるいは民間のシェルターには住民票を置けません」を繰り返すばかりであった。 報道によると、住民票を消された２０８８人のうち４４人が投票所を訪れて相談したが、結果的にわずか９人しか住民票を「復活」させなかった。あまりの杓子定規の対応に「もうええわ！」と怒りをあらわにして席をたつ労働者もいた。投票所で住民票が「復活」できる可能性があるということさえもほとんど周知せず、投票所を訪れても選挙権は行使できない。本当に労働者に選挙権を返すつもりであればさまざまな柔軟な対応ができたはずである。しかし大阪市はそのような人々から選挙権を奪い、そして切り捨てた。 ■ 投票する方法があることを隠し続けた大阪市 萩之茶屋小学校投票所は投票終了時間の午後８時を過ぎても、相談に訪れた労働者たちへの対応におわれた。しかし開票時間が迫る中、大阪市の取った対応は労働者を欺き、意図的に投票をさせない行為といわれてもしかたのないものであった。その地域に生活実態があることを確認したにもかかわらず、住民票をドヤに移すことを「拒否」する一方で選挙権の行使を要求した労働者に対して、担当職員は「それはできません」「投票するなら職権でドヤに住民票を記載します」を繰り返すのみであった。しかし開票時間が迫る中、市の対応に納得できない場合は、「仮投票」という方法があり、選挙権を行使させ、その後開票所でその投票を受理するかどうかを判断する方法があったことが翌日の「朝日新聞」の報道で確認されている。しかし担当職員は開票時間直前まで「住民票を『復活』させないと投票できません」を繰り返した。 ■ 責任逃れも極まれり・・・ そして最終的に今回投票ができなかった理由を書面で要求した労働者に対して、担当の総務職員は「この方が責任者です」として書面を書かせたのが「投票管理者」であった。しかしこの「投票管理者」とは、公職選挙法３７条では「投票管理者は、投票に関する事務を担任する」のみでなんら判断上の最高責任者でもなく、地域の住民から選任される「お飾り」的役職に過ぎない。前述の解放会館の申し入れを受け取ったのもこの「投票管理者」である。 大阪市は、このようにして責任逃れをする一方で、労働者の住民票を削除し、野宿者たちの選挙権を奪い、その責任を地域住民に押し付け、労働者を欺いてきた。その背後には、大阪市長の関淳一、与党自民党・公明党、そして日雇い労働者を日常的に差別し、運動の弾圧を行ってきた西成警察署がいる。 ■ いますぐ連帯か、さもなくば決して・・・ 釜ヶ崎解放会館は投票日の朝・昼と地域の労働者に、このように制限された選挙がまかり通っていいのか、という内容のチラシを配布した。また４月１日には、これまで釜ヶ崎の実態に即した対応をしてきた西成区役所職員に対して連帯アピールを発している（別掲）。 今回の責任を関大阪市長をはじめとする官僚、そして自民党・公明党など与党らにとらせなくてはならない。この問題を広く市民にアピールするためにも多くの仲間の支援が必要でだろう。選挙後も住民票削除をめぐる闘いはつづく。この闘いに思いを寄せ、支援することが大阪市をはじめ全国の自治体労働者に問われている。新自由主義グローバリゼーションの時代において自らが本当につながらなければならないのはいったい誰なのかを常に問い続けながら、「おずおず」とでもいい、助言やサポートだけでもいい、できるところからか関わることが、「いま」できるかどうかが決定的である。 4月10日記 （以下、釜ヶ崎解放会館の声明）------- 西成区役所で働く皆さん 当局による処分攻撃に負けないで下さい！ 釜ヶ崎解放会館 大阪市西成区萩之茶屋２−５−２３ 野宿生活が長いのでしょう、すっかり汚れたかばんを足下において、かばんの中に詰め込まれた衣類を次々と放り出し、底から大事そうに小さな財布を取り出しました。財布にはぼろぼろになった診察券と共に解放会館の名刺が１枚。「ワシはアオカンしてるけど住所は釜共やで」と、にっこり。「俺は解放会館しか住所置くとこ無いんや。住所消されたら住所不定になるんや。何も悪いことしてないのに、住所不定や。これから先どないしたらいいんや」。そう言って解放会館に走り込んできた労働者もいます。 住民登録が削除されたって、日雇手帳の更新ができれば、生活保護が受けられれば、免許証の更新ができれば・・・と個別の権利が保障されればそれでいいのでしょうか。野宿している人、シェルターを利用している人たちにとって、「住所」はその人の存在証明でもあるのです。 西成区役所は住民基本台帳法を釜ヶ崎の実態に即して柔軟に運用してきたのだと私たちは理解しています。けっして「違法を黙認」してきたのではありません。ところが大阪市は内部調査の結果、責任者を処分する方針とのこと。私たちは大阪市当局による責任者の処分を決して許しません。あなたたちが行ってきたことは釜ヶ崎の労働者の生きる権利、働く権利を守る行動だったのです。住民登録の業務に携わった方たちは誇りと自信を持ってください。私たちはあなたたちに感謝状を贈りたい気持ちです。 西成区役所で働く皆さん。処分されるべきは、移動させる場所もない人たち２１００人の住民登録を強制削除し、選挙無効の原因をも作り出した憲法違反の実行行為者・関市長そのものではないでしょうか。 当局の処分攻撃に屈せず、背筋を伸ばして働いてください。私たちはあなたたちを応援しています。 ２００７年４月１日
転載元：レイバーネット |
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３月７日（水）２２時５４分〜２３時５５分の 日本テレビ「ニュース・ゼロ」で ネットカフェ難民の問題が１２分程度放送されます。 ぜひご覧下さい。 VTRは１月２８日にNNNドキュメントで放送したもののリメイクです。 番組を制作した水島宏明さんも出演します。 先日の関連記事 URL: http://blogs.yahoo.co.jp/fwapy7777/46411602.html
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