自由人のつぶやきめも

地震

東日本大震災を予知した女性が「９／１１、９／２６、１０／１７、１１／２３に何かが起こる」と予言

【社会ニュース】 2011/04/30(土) 19:06 　http://news.searchina.ne.jp/img/size_1.gifhttp://news.searchina.ne.jp/img/size_2.gifhttp://news.searchina.ne.jp/img/size_3.gifhttp://news.searchina.ne.jp/img/size_4.gif

http://news.searchina.ne.jp/2011/0430/national_0430_182_small.jpg

拡大写真

　　2011年3月11日に起きた東日本大震災。この大地震を事前に予知していた人物がいた。その人物とは、「9Ｎａｎｉａ」というニックネームで予知動画をＹｏｕＴｕｂｅにアップしていた女性だ。

　　この女性は、3日前の3月8日に「3月11日から15日の間に何か起こる」と予言しており、「断層帯のエリアに住んでいる人は逃げたほうが良い」とアドバイスしていた。

　　しかしながら、一体どうような方法で予知していたのか？まず、上記の画像を見て頂きたいのだが、太陽を中心に内側から水星、金星、地球、火星の軌道が描かれており、長楕円軌道は「エレニン彗星（Ｃ／2010）Ｘ1）」である。このエレニン彗星は2010年12月10日、ロシアの天文学者ＬｅｏｎｉｄＥｌｅｎｉｎによって発見された。中心部分の直径は3〜4キロメートルほどとされており、コマ（彗星の核のまわりにひろがって見えるガス状物質）は8万キロメートルあるとみられる。

　　彼女が主張するのは、このエレニン彗星と地球と太陽の3点が一直線に並んだ時に何かが起こるというもので、3月11日に起きた大震災もこの3点が一直線に並んでいたという。また、2010年2月27日に起きたマグニチュード8．8のチリ地震もこの3点が一直線に並んでいた。もちろん、これが理由でなぜ起こるのかは科学的な根拠はなく不明のようだが、それでも事実、予知していることだけあってとても不気味である。

　　そんな彼女が3月27日に、改めてＹｏｕＴｕｂｅ上で予知動画を公開している。その動画によれば、2011年9月26日、2011年11月23日、2012年12月28日、2014年1月2日にエレニン彗星と地球と太陽の3点が一直線に並ぶという。また、2011年9月11日には、エレニン彗星が太陽に最接近し、大規模な太陽フレアが発生？、2011年10月17日には、エレニン彗星が地球に最接近するとして、注意を促している。

■以下、時系列

　　2011年9月11日＜エレニン彗星が太陽に最接近する日＞
2011年9月26日＜3点が一直線に並ぶ日＞
2011年10月17日＜エレニン彗星が地球に最接近する日＞
2011年11月23日＜3点が一直線に並ぶ日＞
2012年12月28日＜3点が一直線に並ぶ日＞
2014年1月2日＜3点が一直線に並ぶ日＞

　　海外のネットユーザーらはこの動画を見て、「大地震や火山の噴火、地割れなどが起きても身を守れるような避難用の建物を今すぐ作るべき」「何かはわからないけど、大きなことが起こるのは間違いないらしい」「本当に大地震とかが起こるなら、どうすればいいんだ？　もし、どうすることもできないほどの大きなものなら、怖がらせるようなこと広めるな」「これって本当に何かが起こることを証明してるの？」「ＹｏｕＴｕｂｅとかで伝えられることを何でも信じるのは良くない。」など多くのコメントを投稿している。

　　参照元：ｏｍｏｒｏｉｄ．ｂｌｏｇ103（情報提供：ロケットニュース24）

１００円英会話

時代映す「１００円英会話」　ネット活用、進む価格破壊

フジサンケイ　ビジネスアイ 2月5日(土)8時15分配信

　企業がグローバル人材の育成を強化するなか、ビジネスマンらの語学に対する関心が一段と高まっている。拡大するニーズに対応して生徒獲得を狙う語学学校では、工夫をこらした授業が続々と登場。特にインターネットやカフェなどを生かした低価格英会話スクールが人気の的だ。“価格破壊”の波が英会話学習に押し寄せている。

　都心に１人暮らしするＩＴ系企業に通う３０代男性社員は早朝、自宅のパソコンに向かい英会話に励むのが習慣になった。　「朝から夜まで仕事で、普通の英会話教室には通えなかったから助かる。値段も満足です」と話す。

　このサービスは、ウェブサイトやコンテンツの制作などを手がけるライトアップ（東京都渋谷区）が１月から運営を開始した英会話サイト「ワールドトーク」。講師がほとんど日本人という点が特徴で、外国人相手では質問などがしにくい初学者に好評だ。話題なのが、受講料が１回当たり２５分で１４２円からという価格設定だ。

　講師陣は、夫の海外転勤に帯同した主婦や海外経験のある高齢者などさまざまで、同社専属講師ではないために時給は抑えられている。さらに、世界中どこにいてもパソコン間で無料通話できるソフト「スカイプ」を活用することで、海外在住者らとの通信コストを抑えた。

　それでも、なぜここまで安くできるのか。白石崇社長は「単独の事業では当然赤字。ただ、他にも多くのフランチャイズ事業やオンラインサービスを展開しており、総体で収益を挙げる考えで、今回はあくまで目玉事業の位置づけ」と説明する。

　筑波大学発のベンチャー企業「アイデアインターフェイス」（兵庫県明石市）も受講者目線で語学サービスの低価格化を追求した会社のひとつ。同大学を昨年卒業したばかりの２０代の丸山要平氏が友人と共同で、昨年７月にオンライン英会話サービス「ラングリッチ」を始めたばかりだが、半年で登録数が約１６００人と好調な滑り出しだ。

　月４９８０円（初回は２９８０円）を支払えば、１対１のレッスンを毎日受けられる。やはり１回当たりの受講料が１００円前後だ。

　安さの秘密は、英語を公用語として使うフィリピンで講師を雇い、人件費を抑えた点だ。スカイプでフィリピンと日本を結び、フィリピン在住の講師が現地からレッスンを行う。受講者はパソコンと音響機器さえ用意すれば、場所を選ばず気軽にレッスンを受けられる。

　ネットではなく、講師の自宅やカフェなどで直接、日本人講師と対面して初心者向け英会話レッスンを受けられる英会話ビギン（東京都港区）も会員数を増やしている。

　同社の場合、１回６０分の対面レッスンで２５００円と、一般の英会話学校のマンツーマンレッスン相場の３分の１程度に抑えている点が魅力だ。

　「賃料が高い都心の教室などの固定費を極力かけないといった徹底したコスト削減でこの値段を実現した」（加藤いづみ社長）という。

　「これまでは女性受講者が多く、男性受講者は３割程度だったが、今年は４〜５割に増えるだろう」（加藤社長）。世界市場の攻略を急ぐ企業の動きや社内公用語を英語にするといった流れが影響しているとみる。

　英会話業界における価格破壊をもたらした大きな要因は、インターネットを利用した学習「ｅラーニング」の存在だ。通信料の低価格化も後押しする。矢野経済研究所によると、２３億円（２００５年度）だった語学ｅラーニング市場は年々拡大し、０９年度には３０億円に達した。

　ただ、過度な価格競争が質の低下を招くことを危惧する声も少なくない。富士通総研経済研究所の湯川抗主任研究員は「英会話サービスの運営会社が受講生に取らせる共通の資格制度をより充実させるべきだ。実績を証明できる資格制度があれば品質面の競争が促され、グローバルに活躍する人材が多く輩出できるようになる」と提案する。

　高品質を維持できなければ結局、価格だけでなく事業も「破壊」しかねない。各社はどこまで顧客満足度を上げられるか。手腕が問われそうだ。（那須慎一、臼井慎太郎）

年平均利回りと年率

　■今回の主旨
　　　　年平均ではなく年率で考える

　　　　長期投資で気になってしまうのはやはり収益率です
　　　　そこで一緒に思える年平均と年率の違いを考えてみます

http://www15.ocn.ne.jp/~range/img/spacer.gif

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●年平均 　読んだとおりの平均値です 　数年間の収益率を総和して年数で割るだけです 　（例） 　　３年前　＋２０％ 　　２年前　−１５％ 　　１年前　＋１０％ 　　だとすると 　　年平均（平均リターン）　＝　（２０　−１５　＋１０）　／　３　＝　５％ 　　といった感じです ●年率 　年率１０％で３年間増えてるとしたらスタートを１００とすると 　（例） 　　３年前　１１０ 　　２年前　１２１ 　　１年前　１３３ 　　年率リターン　＝　（１３３　／　１００）　＾　（１／３）　−　１　＝　０．１　＝　１０％） 　　その年の元本に対して何％増減したかになります 　これだとなんか実感がわかないので 　数字で考えるのが一番わかりやすいと思います 　１年当たりのリターンが−５０％、＋２５％、＋２５％だとすると 　年平均リターンは先程の計算だと０％になります 　０？ 　って事はお金の増減がなく感じますが 　実際は１００万円が−５０％で５０万に 　そこから＋２５％で６２．５万円に 　さらに＋２５％ですから７８．１２５万円となります 　１００万　→　５０万　→　６２．５万　→　７８．１２５万　（−２１．８７５万） 　ですから年平均リターンが０％でも元本はマイナスなので 　年平均で考えるのはやめたいですね 　 　しかも−５０％、＋３０％、＋３０％だと年平均＋３．３３％なのに 　元本はマイナスですから間違えやすいです 　これを年率で考えます 　年率で考えると 　上の３年で１００万が７８．１２５万になったのは 　年率リターン　＝　（７８．１２５　／　１００）　＾　（１／３）　−　１　＝　−０．０７８９９　 　　　　　　　　　　＝　−７．９％ 　年率換算すると毎年元本が−７．９％減少していることになります 　 　では一度−５０％に減らしてしまうとその後２年で元に戻すには 　１年当たり４１．４％の上昇が必要になります 　これだけ上昇しても年率換算では０％です 　ちなみに３年の平均で考えたら＋１０．９３％になります 　一度の大きなマイナスは後々大きな痛手になります 　私の投資ルールの最大目標でもある「損をしない投資」 　これが大事です 　大きな損をして元に戻すのには時間もかかりとても大変です 　１年で資産を１００％増やす（２倍）のも大変ですが 　マイナスを出してもよければ比較的達成できる人も多いでしょう 　ただ年率２０％を５年、１０年という期間で達成できれば 　投資は成功してると考えていいのではないでしょうか？ 　私もまだ長期投資を始めて３年弱です 　５年目、１０年目となった時に年率２０％を達成していたいもんです

中国土地バブル崩壊

中国の土地バブル崩壊はもうすぐ

長く続くわけがない資金の拡大的循環の仕組み

11時40分配信 JBpress

中国の土地バブル崩壊はもうすぐ (1/3)

　上海の地下鉄の総延長は、既に東京よりも長くなった。北京の地下鉄網も急速に整備されつつある。一昔前は、中国を代表する光景と言えば、天安門前広場を行き交う自転車の大群であったが、それは遠い過去の物語になろうとしている。中国の都市は、急速に近代化している。

　どこの国でも経済が発展し始めると、都市は急速に周辺に拡大してゆく。この現象は、かつて東京も経験したことだ。

　練馬区は東京都の北西部に位置しているが、江戸時代には練馬大根の産地として有名なところだった。江戸市中への農産物の供給基地だったのだ。それが、西武池袋線が開通すると、練馬区の農地は急速に住宅地に変わっていった。

　鉄道の駅周辺で地価が急騰した。それは、駅から遠く離れた、バスに乗り換えて行かねばならないような地域にまで及んだ。

　この現象が進行する過程で、土地を売って儲けたのは農民だった。日本では農民が土地を所有していたので、地価高騰の最初の受益者は農民であった。都市周辺の農民が土地成金になったのである。

＊＊＊　農地を手に入れ宅地を造成する「土地開発公社」　＊＊＊

　ところが、中国の農民は土地を売って成金になることができない。それは、中国の土地が公有制になっているためである。

　中国は政府が独裁体制を取っている他は、資本主義国となんら変わることがないと考えている人も多いようだが、その認識は間違っている。こと土地の所有形態に関する限り、中国は共産主義国である。

　中国の農地は村が所有している。農民は村から農地を借りて耕作している。それは、集団で農業を行った人民公社時代のなごりと言ってもいい制度である。

　その中国でも、経済発展に伴い、北京や上海などの大都市周辺には宅地開発の波が押し寄せてきた。

　中国において、農地から宅地を造成しているのは民間会社ではない。地方政府が管理監督する「土地開発公社」が行っている。中国の土地は、宅地であっても公有制なのである。民間が携わることはできない。

　土地開発公社が農地から宅地を造成しようとした場合、公社は村と交渉して、所有権を譲ってもらうことになる。村の代表は村長や村民委員会であるが、それらは、中国の末端行政組織である。

中国の土地バブル崩壊はもうすぐ (2/3)

　中国の行政組織は日本以上の階級社会である。村より地方政府、地方政府より国の方が、より強い権限を有している。このため農地の譲渡に関わる交渉が、どのようなものになるかは、想像に難くない。

　公社が農地を宅地にしようと考えた場合に、村が反対することなどあり得ない。村長や村民委員会のメンバーが土地開発公社から賄賂を受け取ることもあるとされるが、公社にしてみれば、村長に贈る賄賂などたかが知れている。

＊＊＊　ぼろ儲けと、資金の拡大循環のカラクリ　＊＊＊

　農業を続けることができなくなった農民には、転業資金が支払われる。その額は、農民の年収5年分ほどが相場である。農民の年収は日本円にして10万円程度だから、転業資金として50万円ほどが支払われることになる。農民は50万円ほどを持って、都市に移り住む。多くは農民工のような低賃金労働者になるのである。

　一般的に農民が村から借りて耕している農地の面積は、1戸あたり0.5ヘクタール（5000平方メートル）ほどである。これは日本の3分の1程度であり、農地としてはそれほど広くない。日本の土地取引でよく使われる単位である「坪」（1坪は3.3平方メートル）に直すと、1500坪ほどである。

　土地開発公社は、この1500坪の土地を50万円ほどで手に入れることができる。坪単価にすると約300円と、驚くほど安い。公社は、そのようにして手に入れた土地を、宅地や商業地として、使用権を販売する。

　使用権は宅地なら70年、商業地では40年などと定められている。業者はその使用権を土地開発公社から手に入れて、そこにマンションや駅ビルを建てて、入居者に使用権を売ることになる。

　最近、北京や上海では、使用権が70年ついたマンションの価格は東京よりも高い。例えば部屋の面積が150平方メートルほどのマンションならば、日本円にして5000万円を下ることはないだろう。場所によっては1億円を超えると言われている。

　だが、そのマンションが立つ土地を手に入れるために、土地開発公社が支払った資金は1坪あたり300円なのである。

　土地開発公社は1坪300円で手にした土地を、マンションのデベロッパーに、そんな安い価格で売らないだろう。それ相応の価格で売り渡しているはずである。

中国の土地バブル崩壊はもうすぐ (3/3)

　ここまで書いてくれば分かっていただけると思う。土地開発公社はぼろ儲けをしている。

　ほんの10年ほどの時間で、北京でも上海でも地下鉄が急速に普及した理由がここに隠されている。土地開発公社も、地下鉄の建設も、地方政府の管理下にある。土地開発公社が得た資金を、地下鉄の建設に回せば、さらなるお金が地方政府周辺に流れ込む仕組みになっている。まさに資金が拡大的に循環しているのである。

＊＊＊　土地を開発しても需要が見当たらなくなっている　＊＊＊

　ただ、この仕組みには、多くの問題がある。

　土地開発公社の幹部は、当然、地方政府が選んでいる。土地開発公社から土地の使用権を譲り受けるデベロッパーの選定も、地方政府が行っているのだろう。

　土地開発公社やデベロッパーは、地方政府高官に有力なコネがない限り、駅周辺などの土地を入手することは難しい。土地使用権譲渡価格はどのようにして決まっているのだろう。このあたりも不透明である。

　土地の価格は便利な場所で高くなる。それほど便利でない場所を土地開発公社に開発させて、比較的安い価格で身内や知り合いのデベロッパーに譲渡し、その後、新たな地下鉄の駅をその周辺に作ることも、地方政府高官なら可能であろう。

　これらのことは想像の域を出ないが、日本の高度成長期の汚職やバブル経済を見てきた者ならば容易に想像がつく。

　日本ではこのような汚職はマスコミが暴いてきた。田中角栄は土地に関連した利権で大きな富を得ていたが、それを明らかにしたのは、若き日の立花隆氏であった。文藝春秋に掲載された「田中角栄研究―その金脈と人脈」は立花氏の出世作になった。しかし現在、中国のマスコミにこのような機能はない。マスコミは共産党の管理下にある。

　これまで述べてきた構造は、中国の経済成長に深く組み込まれている。中国経済は、このような土地にまつわる巨額の投資によって、高い成長率を維持している。

　この構造が崩れることは、中国の崩壊を意味する。そのために、政府はこの構造を守ることに必死になっている。

　しかし、この構造も空回りし始めている。地下鉄などを建設して土地を開発しても、それに見合う需要が見当たらなくなってきているのである。それは、郊外のマンションに空き部屋が目立つとの情報になって表れている。

　「ねずみ講」的な成長が、長続きするはずはない。中国のバブル経済の破裂は近いと考えた方がよいだろ。

　なお、中国の農地の現状や土地政策についてより詳しく知りたい方は、拙著『農民国家　中国の限界』（東洋経済新報社、2010）を参考にお読みいただきたい。

仕事ができる人に共通する２つのポイント

仕事ができる人に共通する２つのポイント 酒井　譲

僕たちは、日常的に「仕事ができる（＝使える）」とか「仕事ができない（＝使えない）」という表現を使います。しかし、こうした表現が実際に何を意味しているのかは、非常に曖昧なものではないでしょうか。大切な友人が株式会社バザールを立ち上げたこの夜に、（眠いけど）そんな話についてアップしようと思います。

僕たちが「困難だ」とか「めんどくさい」感じる仕事は、その共通点として「仕事の推進に、難しい合意が求められる」ということに、最近気がつきました。これを図式化すると以下のようになります。 http://pds.exblog.jp/pds/1/201008/31/05/c0071305_1564785.jpg要するに、仕事で巻き込まないとならない相手との「合意形成の難易度」が高いと、僕たちはそこに「コミュニケーション・ストレス」を感じ、その仕事へのチャレンジに消極的になってしまう（実行力が発揮できない）という話です。すると「仕事ができない」という烙印を押されることになってしまうでしょう。

ここで、合意形成の難易度は「相手との社会的地位の格差」と「合意すべき人数」の関数であると考えられます。相手が自分よりもずっと地位の上の人だったりすると、そこから何らかの合意を得るのは簡単なことではなくなります。また、たとえ相手と自分の地位に大きな差はなくとも、合意すべき人数が多くなると利害の対立が激しくなり、やはり合意形成は難しくなるでしょう。

しかし、合意形成の難易度が高くても、いわゆる「仕事ができる人」というのは、これを（なんとか）成し遂げてしまうのです。マッキンゼーを後にして株式会社バザールを立ち上げる皆のように。そんな彼らに共通するのは「コミュニケーション・ストレス耐性」と「コミュニケーション戦略」にある、というのが（酔っぱらった僕による）本稿の趣旨なのです。

１．コミュニケーション・ストレス耐性（ストレスに耐える力）

メールというのは、なかなか困ったツールです。相手への提案が「こちら側の理屈」だけで届けられてしまうので、コミュニケーション・ストレスがほとんど発生しません。しかしメールは一方通行なので、それだけで利害の異なる相手との合意に至ることはまれです。部下や同僚の「メールで伝えたのですが、先方がダメと言ってます」という報告にイライラしたことがある人も多いでしょう。

まずは、相手が誰であっても、できる限りメールではなくて電話や対面（コミュニケーション・ストレスがかかる）で、先方の都合に共感を示しつつも合意を取ろうとする態度が求められます。俗に「フットワークの軽さ」とか「足で稼ぐ」というやつですね。メールは、（極端に時間のないエグゼクティブとのコミュニケーションを除いて）あくまでも先方との最初のアポイントを取るためのツールぐらいに考えておくほうが無難という意見です。

ちなみに、このコミュニケーション・ストレスはグローバル対応になると格段に高まります。グローバルに活躍するノンネイティブの誰もが、慣れない英語での電話対応を越えてきた経験があるはずです（今でも苦手だったりします）。その意味では、国内MBAと海外MBAで悩んでいる人があれば、時間とお金が許すなら、海外MBAを応援したくなります。

２．コミュニケーション戦略（ストレスを減らす力）

合意形成の難しさは、相手との社会的な地位の差から生まれることが少なくありません。であれば、特にコミュニケーションの初期段階においては、自分の上司などの「より地位の高い人間のスポンサーシップ」を使って、先方と自分がコミュニケーションをすることの「社会的な正当性」を確保するような技を用いればよいのです。

また、コミュニケーションによって合意を取るときの「順序」には、十分に頭を使うべきでしょう。先方の部下から外堀を固める方法と、先方の上司を中央突破する方法の２つが考えられますし、巻き込まれる組織が複数の場合は、組織間の政治にも敏感になるべきです。「○○さんからも、承認いただいていますよ」という一言で、後のコミュニケーションがスムーズになるという話は、そこかしこに転がっているはずです。

まとめ（仮説）

「仕事ができる人」というのは、普通の人が逃げてしまうような高いコミュニケーション・ストレスが発生する合意形成の場に対しても（１）高いストレス耐性と（２）ストレスを小さくする工夫によって、それを乗り越えようとする。