時事随想抄

国家と国民のための政治を考える

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 今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。ヴィクトリア女王時代の英国の海外進出問題を代表する事例は、アヘン戦争(1840〜1842年)であると言えます。
 
当時、英国は「三角貿易」と称される本国・英国、インド、中国の3点を結ぶ経済圏を構築しておりました。この「三角貿易」の一角は、中国に輸出(密輸)されたアヘンによって担われていました。「アヘン中毒」と言われておりますように、アヘンは人体に対する害が大きいことから、当然、清朝との間に摩擦が生じ、英清戦争となったのがアヘン戦争なのです。
アヘン戦争の当事国は英国なのですが、その背景をみて見ますと、「黒いユダヤ人」の国際組織の影が見えてまいります。「黒いユダヤ人」の国際組織の中心を成しているサスーン家は、ディズレーリと同様にセファルディー系のユダヤ人であり、15世紀末にイベリア半島からバグダットに移住し、さらにイギリス東インド会社と結んでインドのムンバイ(ボンベイ)に進出するとともに、英国にその拠点を移しております。本年6月27日付本ブログにて述べましたように、サスーン家が扱っていた主な商品はアヘンであり、香港や上海に営業所を設けてインドで生産したアヘンを中国に向けて輸出(密輸)することで莫大な利益を得ていたのです。
 
アヘン戦争に勝利したことから、英国はその権益を中国大陸に拡げることになったのですが、今日でも多くの国々が刑法においてアヘンの使用を禁止していることに示されますように、アヘン戦争の開戦をめぐりましては、英国国内におきまして道義的に反対論も多くありました。しかしながら、僅差で遠征軍の派遣予算が通過した背景には、サスーン家による、その資金力にものを言わせた英国政界への働きかけがあったのではないか、と推測することができます。
すなわち、アヘン戦争の背景には、「黒いユダヤ人」の国際組織があり、日本の幕末史も「黒いユダヤ人」の国際組織問題と無縁ではないと考えることができるのです。

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(続く)

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