時事随想抄

国家と国民のための政治を考える

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  今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。‘集団報道戦法’というイルミナティー(「黒いユダヤ人」の国際組織)による世界支配のための作戦の存在がわかってまいりますと、昨今、政府においてその導入が検討されております「電波オークション」には、やはり危険があると考えることができます。

 
「ニュースサイトで読む」によりますと、「公共財である電波は、総務省が事業者に割り当て、事業者は電波利用料を支払っている。しかし、テレビ局の電波利用料は携帯電話会社と比べて安すぎることが、以前から問題視されているのだ」そうであり、その是正のためとされる「電波オークション」、すなわち、民間入札方式の導入の目的は、「電波の公平かつ有効な活用」であり、その経緯については、「もともと、これは第1次安倍晋三政権下で当時の菅義偉総務大臣が議論を進めたが、自民党内の反対勢力に潰された経緯がある。また、旧民主党政権時にも導入が検討されたが、やはり野党だった自民党からの反対に遭った」とのことです。
 
仮に、「電波オークション」が導入されますと、当然、そのオークションには、海外資本からの参加も想定されてまいります。そこで、電波利用権が、資金力に優るイルミナティー(「黒いユダヤ人」の国際組織)によって掌握されますと(中国の背後にもイルミナティーが潜んでいるのでは?)、どのようなことになるでしょうか。落札者が、直接に放送局を傘下に置くことで、電波を用いて世論を操作したり、自らのプロパガンダ機関として活用することができるようになります。
 
一昨日、ならびに、昨日、指摘いたしましたように、同時多発的報道は、同じ系列に属するメディア各社があることから生じております。世界のマスコミ各社は、個々別々に独立しているわけではなく、世界各国の多くのマスコミ各社が、ある特定の組織の支配下に入っていると考えられ、そのある組織こそが、イルミナティー(「黒いユダヤ人」の国際組織)であると推測することができるのです。
 
このように考えますと、「電波オークション」の導入は、この傾向に拍車をかけ、世界同時多発的報道はさらに日常茶飯事のこととなることでしょう。イルミナティー(「黒いユダヤ人」の国際組織)は、世界支配へと、また、その一歩を進めることになってしまうのです。あるいは、「電波オークション」の導入は、イルミナティー(「黒いユダヤ人」の国際組織)の謀略であるのかもしれません。もっとも、放送局の現状を見ますと、中国等の政府機関、在日韓国・朝鮮人団体、創価学会…等の影響力が極めて強く、間接支配から直接支配への移行に過ぎないかもしれません。この問題は、一般日本国民の意向が放送に反映されるよう、別の方法で解決すべきではないでしょうか。

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(続く)

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