時事随想抄

国家と国民のための政治を考える

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 今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。今日の世界秩序の基礎となっている国民国家体系は、1648年のウェストファリア条約において成立しております。このような国民国家は、内政・外交・軍事にわたる政府機関によって維持されているわけですので、財政規模は嫌が応でも大きくなる傾向にあります。イルミナティーが、ロスチャイルド家(ロスチャイルド銀行及びその系列銀行)やサスーン家(サスーン財閥系銀行)、イエズス会(バチカン銀行)など、金融界にも大きな影響力を持つ金融勢力によって構成されている点を踏まえますと、イルミナティーにとりまして、各国政府ほど‘良い借り手’はいないのではないか、と推測することができます。勤勉・勤労な国民が、よく働き、税金を納めてくれることで、利益を上げることができるからです。しかしながら、「貸した資金は必ず高利で回収する」というモットーのもとでは、国家への融資は、共産主義化の脅威をももたらしているかもしれません。
 
歴史を振り返ってみますと、共産革命を含むイルミナティー革命勃発の一因は、国家の財政危機あるとされております。フランス革命時、フランスの財政赤字は膨らんでおり、貸し手であったイルミナティー系銀行は、その資金の回収方法に頭を悩ませていたはずです(資金を回収できなければ倒産)。そこで、憶測の域は出ませんが、ジャーナリストであったディケンズの『二都物語The Tale of Two Cities』の内容を踏まえますと、「下部組織である”カルマニョール”にフランス革命を起こさせ、ジャコバン独裁政権を成立させ、貴族層の家財産を没収すること最終的には回収した」という仮説は、提起することができるかもしれません(カルマニョールのコードネームの「ジャック」は「ジャコバイト」のこと?)。
 
すなわち、イルミナティーは、経済状態が悪く、回収不可能な場合に備えて、共産革命などのイルミナティー革命を起こす下部組織を保有していると推測することができるのです。共産主義思想とは、現実には成立不可能の詐欺的思想ですので、資金さえ回収することができれば、後は「野となれ山となれ」であるはずであり、共産・社会主義諸国が、極めて悲劇的な状況に陥った原因も、ここにあるかもしれません。
 

第一次世界大戦の際に、戦費を貸した‘ユダヤ系銀行’は、「貸した資金は必ず高利で回収する」というモットーを貫いたため、ドイツは多額の賠償金を課せられ、このことが、第二次世界大戦の原因とされております。イルミナティーが、特に金融と結びついた組織であることは、戦争や革命をイルミナティー金融の視点から眺めてみる必要があることを示しているでしょう。

 

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(続く)

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