時事随想抄

国家と国民のための政治を考える

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 今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。カルト宗教とは、えてして、誇大妄想、狂信、限度無き野望、自己中心主義、他者犠牲を是とする宗教です。すなわち、カルト教徒は、教団による専制独裁国家支配、さらには専制独裁世界支配までをも、本気で計画してしまうような人々であると言うことができるのです。
 
このことは、統一教会が文字通り世界を統一して支配することを目的としていること、オウム真理教(アレフ)が、国家乗っ取りのクーデターの一環として、霞が関で地下鉄サリン事件を起こしたこと、そして、創価学会も「総体革命」による日本支配計画を有していたこと等によってに示されています(創価学会は、フランスにおいては、カルト集団として指定されている)。
 
また、統一教会、創価学会、オウム真理教(アレフ)の教祖である、文鮮明、成大作(池田大作)、松本智津夫の3人のいずれもが北朝鮮出身者であることも、決して偶然ではないのでしょう(朝鮮民族とイルミナティーとの親和性は極めて高い…)。そして、イルミナティーとの繋がりも、オウム真理教の後継団体である「アレフ」がユダヤ語であることによって示唆されていると言うことができます。
 
誇大妄想的・自己中心的野望が大きいということは、その分だけその目的達成における障害物に対する憎しみや嫉妬心が非常に強く、障害物を破壊、除去しようとする衝動が強いことをも意味しております。それでは、統一教会、創価学会、オウム真理教、そして、その背後にあるイルミナティーにとりまして、何が最も障害となっているのかと言いますと、日本国、日本人なのではないか、と推測することができます。日本人は、理性的で、道徳心が高く、狂信的な専制独裁体制を好まないからです。
 

このように考えますと、‘皇室’が、カルト教団の教祖の血筋化している可能性は、重大な問題です。‘皇室’は、もはや日本国、日本人、日本文化を護る存在ではなく、逆に破壊機関として作用してしまうことになるからです。すなわち、‘皇室’は、国際カルト集団による日本国、日本人、日本文化の破壊活動の中枢機関となる可能性を指摘することができるのです。昨今、マスコミやネット上で繰り広げられている‘皇室’をめぐる様々な問題や噂は、このような推測が絵空事では無いことを示唆しております。

 

かつて、美濃部達吉は、「主権は、日本国にあって、天皇はそれを行使する機関である」とする「天皇機関説」を唱えました。仮に、天皇が、イルミナティーの世界支配計画によって日本破壊活動の一機関となりましたならば、それは、「新天皇機関説」であり、しかも日本国の主権は、日本国にあるのでは無く、天皇を機関とすることによってイルミナティーという「黒いユダヤ人」の国際組織(ロスチャイルド家・イエズス会・サスーン家…)にあるということになってしまうのです。


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 今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。イルミナティーとりましては、「主権在民」消滅計画が成就した暁には、「天皇主権」の復活が最も望ましいシナリオなのでしょう。それは、天皇の地位が世襲であるからです。

 歴史的に言えば、明治時代の『大日本帝国憲法』の下において「天皇主権」は、表面的ながらも法律上明確化されておりました。それでも、「天皇機関説」などもあって国制上の議論の対象ともなっていたわけですが、現行の日本国憲法では、「主権在民」が定められ、天皇は、政治的権能を有していません。しかしながら、仮に、「天皇」の中国・朝鮮化、すなわち、朝鮮・中国系カルト教団の創価学会や統一教会の教祖の子孫達が、日本国の天皇の地位に就く計画が着々と進められているとしますと、現憲法体制も危うくなります。例えば、現憲法には、財政的に、憲法89条の「公金その他の財産は、宗教上の組織若しくは団体の使用、便益若しくは維持のため、又は公の支配に属さない慈善、教育若しくは博愛の事業に対し、これを支出し、又はその利用に供してはならない」とあります。そして、皇室のカルト教団による乗っ取りは、政治的・軍事防衛的には、北朝鮮、韓国、中国共産党政権(その実はイルミナティー)による日本国に対する「間接侵略」となりましょう。
 
すなわち、朝鮮・中国系カルト教団の創価学会や統一教会の教祖の子孫が「天皇」の地位に就いた場合、『日本国憲法』に定められた天皇という地位に対して割かれる予算が、‘当該カルト教団のための予算’という性格をも帯びることになるのです。
 
この重大リスクは、確たる証拠がないため、証明が困難なため、国民の不安は募るばかりです。いずれにいたしましても、本件は、日本国の存亡にかかわりますので、日本国政府は、情報隠蔽の役割を果たしている”菊のカーテン”を開け、‘皇室’をめぐる朝鮮・中国系カルト集団との関わりについての情報を国民にすべて開示し、国会において議論すべき段階に来ているのではないでしょうか。
 
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 今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。現在の‘皇室’が中国・朝鮮化している可能性が極めて高く、統一教会や創価学会などのカルト教団が、既に、その‘皇室’の藩屏となっている疑いについては、昨日の記事で指摘いたしました。このようなカルト系団体が、こうも易々と‘皇室’の中国・朝鮮化に成功している背景には、恐らく、これらの団体がイルミナティーの国際組織の下部組織であることがあるのでしょう。
 
では、イルミナティーの最終目的はどこにあるのか、と言いますと、日本支配、さらには、「日本国」という国名のみを残した形での日本人の滅亡にあると推測することができます。しかし、そもそも、落下傘部隊のように‘皇室’のメンバーのみを取り換えただけでは、日本国の国権を掌握できないことは、『日本国憲法』に「主権在民」が明記されており、民主主義が国是とされていることにおきまして明らかです。換言いたしますと、‘①天皇は政治に関わってはならない’という点と、‘②国民主権’という2点が、イルミナティーの目的達成の障害となっていると考えることができるのです。
 
そこで、イルミナティー側の視点に立って、このような2つの障害を取り省くには、どのような戦術(謀略)が効果的であるのかを推理してみますと、①に対しては「国民に対しては表面的には政治に関わっていないように見せかけながら、天皇に秘かに政治を執らせる」という戦術(謀略)と、②に対しては「日本人の数を減らし、中国人や韓国・朝鮮人等の移民数を増やす」という戦術(謀略)が提案されている可能性を指摘できるのではないでしょうか。
 
 
そこで、昨今の状況を眺めてみますと、①に関しましては、「お気持ち」問題を指摘することができます。天皇退位問題と関連して、現在、憲法や法律よりも「お気持ち」が優先されるという奇妙な現象が発生しております。「お気持ち」という表現さえ用いれば、政治にも介入できる先例を敷いている可能性があり、「お気持ち」問題は、①の障害を取り除くためのイルミナティーの戦術(謀略)であると推測することができます。また、政界や官界の要人への電話一本で、秘かに国政や外交、国内外の重要人事に影響を与えている可能性も否定はできません。
 
②につきましても、昨今、中国人の移民が急増しているにも拘わらず、政府には、一向に移民を規制する動きが見られません。中国政府系ファンド等によって日本国内の水源が買収されている問題に加え、信憑性には疑問はあるものの、中国政府が北海道に中国人1000万人を移住させる計画を立てているとするネット情報も気になるところです。いずれにいたしましても、このまま移民規制を行わなければ、近い将来、人口比において中国・朝鮮系の日本国籍取得者が日本人の数を上回り、皮肉にも民主主義の国是のもとで、日本人が政治的不利益を被り、二級市民化(奴隷化)する可能性を指摘することができるのです。イルミナティーの残虐性と狡猾性を考慮いたしますと、人口比が逆転した時点で、日本人が、ジェノサイドにあう可能性も否定できません。海上保安から国土利用まで極めて幅広い権限を有する国土交通大臣の職が、歴代公明党(創価学会)に独占されている状況は不気味であると言えます。
 
このように現状を観察いたしますと、①と②に対する対応策をイルミナティーは、着々と進めているようですので、カウンター策を策定する必要があるのではないでしょうか。

 
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  今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。オリンピック問題と関連して、本日は、‘皇室’の中国・朝鮮人化問題を扱います。イルミナティーの戦略の特徴の一つは、騙し騙し目的を達成することです。すなわち、政界・官界・マスコミ内のイルミナティーメンバーの工作活動を通して、国民に対し情報の隠匿、虚偽情報の流布などを行うことによって人々が気付かぬうちに計画を進め、気が付いたときには既に遅く、イルミナティーの真の目的は達成されているというシナリオが、イルミナティーの常套手段なのです。
 
この点を踏まえますと、なぜ、昨今、統一教会、創価学会、朝鮮総連などの中国・朝鮮系の団体が、‘皇室’を擁護する‘右翼’となっているのかを説明することができます。慰安婦問題がその典型でありますように、朝鮮人(北朝鮮人・韓国人)が日本国、並びに、日本人を嫌悪していることは、よく知られております。ところが、例えば、所謂‘皇室万歳’の街宣車が実は朝鮮半島出身者の活動であったり、創価学会が「不敬罪」を創設しようとする動きなど、なぜか、これらの民族系団体は、現在の‘皇室’の藩屏となっているのです。
 
ところで、真偽は不明であるものの、明治天皇すり替え説の他にも、インターネットや書籍では、皇室の血統に関する様々な”説”が流布されています。そこで、この問題を考えるに際して、まずは、‘皇室’の中国・朝鮮化に関する主たる”噂”や”説”を紹介しておきます。
 
1)良子皇太后を輩出した島津家は、「ユラ」という名を持つ出自不明の女性を母とした久光が当主となった。仮に「ユラ」が朝鮮半島等の外国出身者であれば、その影響が現在まで及んでいる可能性がある(薩摩は、ザビエルの上陸地であり、イエズス会との関係も疑われる。また、薩摩藩には、秀吉の朝鮮出兵を機に日本国に住むに至った朝鮮脈が存在している…)。
2)美智子皇后の母方の祖母は、上海出身の中国・朝鮮系の出自不明者である(上海は、諸外国の租界もあった”魔界”であった。)。
3)浩宮の実父には、諸説がある。
4)海外メディアは、小和田雅子さんを「コリアン・プリンセス」として報じていた(宮内庁も小和田家をめぐって3代前は不明としており、このことは、朝鮮出身者であることを仄めかしていたと推測される)。
5)小和田雅子さんは、北朝鮮出身と推測されている創価学会の池田大作(成大作)氏の娘である。
6)愛子さんは3人おり、そのうちの一人は、統一教会の文鮮明の孫である(新聞紙上に掲載されたり、テレビで放映された愛子さんの映像を比較すると、顔の特徴の明らかなる違いから、愛子さんが複数存在していることは確実)。
7)川島紀子さんの母親は、朝鮮総連の電話番であった。
8)香港の新聞が、眞子さんの婚約者の小室氏の祖父は、コリアンであると報道した。
 
 こうした情報は、全てが真実とは限らないのですが、今日、一般の日本人の常識ではあり得ない事態が皇室において進行しており、頭から否定もできないように思えます。特に、イルミナティーの下部組織であるカルト集団が、皇室乗っ取りを画策しているとなりますと、その信憑性は、否が応でも高まります。”菊のカーテン”は、今日では、皇室に対する疑惑を高めこそすれ、その権威を守る役割を果たしてはいません。あるいは、創価学会や統一教会の教祖のみならず、ロスチャイルド家の人物が、親族、もしくは、姻族として、既に現在の‘皇室’に入り込んでいる可能性もなきにしもあらずなのです。
 
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 今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。平昌オリンピックには、統一教会の影が見え隠れしているのですが、平昌オリンピックの次のオリンピックである東京オリンピックもまた、統一教会の影響下に置かれるのでしょうか。イルミナティーが、「高麗構想?」、さらには、「世界統一政府構想?」の手順の通りに、オリンピックの開催地を決定している可能性も否定はできません。
 

インターネットによりますと、国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長が、北朝鮮の2020年東京五輪への参加では「IOCとして平昌五輪と同じようにアプローチしていく」と述べ、積極的に北朝鮮の参加を推進してゆく意向を示したと報じられております。そして、ここで気になるのが、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会会長・森喜朗元首相の存在です。同氏は、2000年に神道政治連盟国会議員懇談会において、「日本の国、まさに天皇を中心としている神の国であるぞということを国民の皆さんにしっかりと承知して戴く、そのために我々(=神政連関係議員)が頑張って来た」と発言してます。果たしてこの発言、伝統的な保守主義者としての立場からのものなのでしょうか。


 先日の記事でも指摘した通り、統一教会は、日本国内では”右翼”を支援しております。一方、統一教会は、「第三次世界大戦が起こり、サタン側の共産主義が敗北して原子力による第三次産業革命がおこり、幸福で理想的な社会環境が世界的に建設され、その時全人類はキリスト教(統一教会)を受け入れ、最後に神を中心とした社会主義が現れなければならない」と主張してもおります。さらに、その「神」とされるような人は、朝鮮人であるとしているのです。

 
森氏の言う「神の国」は、氏の発言内容から‘天皇を中心として、あらゆる宗教の人々から成る国’と解されますが、ここで云う天皇は、日本古来の天皇なのでしょうか。ネット上でも議論を呼んでおりますように、現在の所謂‘天皇家’は代を重ねるたびに、朝鮮系の血統が濃くなっております。仮に、「天皇を中心とした神の国」が成立いたしますと、それは、まさしく統一教会が主張する通りの「朝鮮人から輩出された‘神’によって全世界のすべての人々が支配される社会主義国」、すなわち、北朝鮮のような独裁政権による世界支配ということになってしまうのです。
 

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会会長の森氏が、仮に、現在でも「天皇を中心とした神の国」を実現しようと計画しているといたしますと、森氏は、イルミナティーの計画に協力している可能性があり、東京オリンピックには、なおさらにご用心であり、日本のみならず、世界の国々も対応策を練らねばならないことになるでしょう。


 

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