時事随想抄

国家と国民のための政治を考える

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本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。一昨日、NHKのドキュメンタリーにて、第二次世界大戦中、ガダルカナル島において陸軍一木師団による空港の奪還作戦の失敗について扱っておりました。
 
この空港奪還作戦の失敗は、一木師団の無謀な特攻作戦によるものとされ、戦後、その責任は、すべて一木氏に負わされるものとなっていたようです(一木大佐は自決され、一木氏のご遺族は、戦後、大変肩身の狭い思いをされてきたそうです)。ところが、綿密な調査を通して、ドキュメンタリリーは、その原因が当時の海軍と陸軍の対立にあり、海軍が、一木師団を騙して“おとり”として使った点にあることを暴いておりました。
 
ガダルカナル島の奪還作戦は、陸海両軍の共同作戦として実施されました。しかし、海軍は、目先の米艦隊を撃破することに気を取られて、ガダルカナル島へ最新鋭の戦車などを配備するために密かに展開していた米軍の大規模輸送船団を見逃すという致命的なミスを犯した上、空港で一木隊と米軍を戦闘状態とすることで、米軍を空港に惹きつけている間に、背後から米艦隊を奇襲しようという計画を立てたのです。こうして、意図的に、一木隊は、海軍の謀略によって無謀な攻撃に向かわされることとなったのです(特攻を意図していなかったにもかかわらず、結果的に特攻に見える無謀な作戦となった)。輸送船団によって米軍が軍備増強されていたこと、そして、一木隊との無線を繋ぐ役割であった日本海軍の艦船が、その持ち場を離れたことによって、情報が遮断されてしまった一木隊は、米軍にすっかり取り囲まれることになり、完全に孤立無援となった一木隊には全滅という悲劇が待ち受けていたのです。
 
こうした悲劇は、海軍と陸軍がこのような深刻な対立状態にあって、はたして日本には戦争を遂行することが可能であったのか、否か、という疑問を提起しております。そもそも、『大日本帝国憲法』は、陸海軍は、天皇の統帥するところとされておりますので、国民は、陸軍も海軍も天皇一人に統帥されているのであるから、両軍はよく統制・調整がとれており、一致協力して戦争にあたっていたと信じていたはずです。ところが、それは、幻想に過ぎなかったようなのです。海軍は、陸軍を騙して、全滅となることを承知で攻撃に向かわせるといった背信行為を行っており、協同作戦はうまくゆくはずのないものであったのです(結果、日本軍はさらに凡そ3万人の死傷者を出してガダルカナル島より撤退)。
 
 日本国は、古来、侵略されたことの無い国であり、その理由をめぐっては、“天皇が、神祇祭祀によって日本を護っているから”であると多くの国民が考えていたはずです。従いまして、神祇祭祀に加えて統帥権も天皇にあるのだから、日本が戦争に負けるはずは無いと信じていたはずです。しかしながら、現実には、陸軍と海軍は一国の軍隊としては機能しえないほど鋭く対立しており、戦争が続けば続くほど、両者の対立に起因して被害が広がる構図となっていたのですから、『大日本帝国憲法』は、国民にむしろ“皇軍”という脆くも崩れゆく幻影を与えていたことになるのです。
 
 イルミナティーの主導した明治維新によりまして、日本古来の天皇家は滅ぼされ、大室寅之助、西郷隆盛、呉亀力からなる「チーム明治天皇」として“明治天皇”が置かれた可能性が極めて高いのですから、軍隊組織をめぐりましては、より現実に則した組織とすべきなのでしょう。

 
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 本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。8月9日に放送された徴用工問題を扱った民放の討論番組の最後に、日本において言論の自由や学問の自由を制限すべきであるとする主旨の発言が、東海大学に在籍する朝鮮人(韓国籍?)の女性教授からあった点も問題として指摘することができます。
 
当該番組の最後の総括となる出演者たちの発言において、この教授がその最後の発言者となり、「日本では、朝鮮人は奴隷状態にはなかったとする意見や慰安婦は売春婦であったとする意見があるが、このような意見があると日韓関係が崩壊することから、日本の言論を管理すべきである」とする主旨の発言を行ったのです。
 
この発言を分析してみますと、まずもって「管理」という言葉は、実質的には「支配」という意味で使われていると考えることができます。すなわち、言論を管理するということは、人々の自由な発言や自由な研究を強制的に止めさせることを意味いたします。徴用工や慰安婦をめぐりましては、様々な方面から研究が進んでおり、給与が支払われていたことが、既に明らかとなっておりますので、「朝鮮人は奴隷状態にはなかったとする意見や慰安婦は売春婦であったとする意見」は、歴史的に見て正しい意見であると考えることができるのです。にもかかわらず、「管理」という言葉を使って、朝鮮人女性教授はこうした歴史的事実を日本側は、口に出してはならない、といっていることになります。この朝鮮人女性教授は、『日本国憲法』のもと、日本国では、言論の自由や学問の自由が認められている点を無視しているのです。
 
こうした朝鮮人女性教授の感覚は、独裁者の感覚そのものです。仮に、歴史的事実を日本側は、口に出してはならないということになってしまいますと、韓国・朝鮮側のねつ造した“イルージョン”によって、日本は加害者として位置付けられ、莫大な補償を韓国・朝鮮側から請求され、支払わされ続けることになります。こうなりますと、日本は韓国・朝鮮から支配されている状態に等しくなるのです。英語の「コントロールcontroll」は、「管理」とともに「支配」を意味いたしますので、彼女は、本当は、日本を「支配する」と言いたかったところを「管理する」と表現したのでしょう。
 

この朝鮮人女性教授は、いったいどのような権力を以って、日本国における言論や学問の自由を廃止し、日本を支配するつもりなのでしょうか。イルミナティーなのでしょうか。まずもって、日本人と朝鮮人のメンタリティーの違いに驚かされる発言であったと言えるでしょう。このような朝鮮人女性教授の脅しには屈せずに、日本は言論の自由や学問の自由を守ってゆくべきであることは、言うまでもありません。


 

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 本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。一昨日の徴用工問題を扱った民放の討論番組につきまして、司会者のパックンによる議論の進め方が、まずもって、メビウスの輪作戦であることも指摘することができます。
 
番組の後半に入りますと、親日派の韓国人学者が登場し、韓国による徴用工には給与が支払われていた点を論証するなど、奴隷状態にあったとする韓国側の一方的主張の誤りを正すとともに、韓国文部省が、「漢江の奇跡」を教科書から勝手に削除した点を報道するなど、日本側の主張の正しさをも扱ってくるようになり、議論は、日本側の優位に進んでくることとなります(「漢江の奇跡」は、「日韓基本条約」や「日韓請求権協定」が締結された際に、韓国が日本から受けた莫大な無償資金供与資金を使って達成されていることから、「漢江の奇跡」について教科書に記載いたしますと、韓国国民に、韓国国内で個人請求があった場合に韓国政府が、これを支払うことを条件に無償支援を受けていたことがばれてしまうために、韓国政府は、「漢江の奇跡」についての記述を削除したようです)。
 
ところが、ここで、パックンは、突然、ドイツ政府による“ユダヤ人”に対する補償問題にテーマを転じさせます。そして、ドイツは、「加害者であるドイツ政府は、被害者のユダヤ人に対して莫大な補償を行ったのであるから、日本も同様の補償を朝鮮人に対して行うべきだ」とする旨の主張を、平然と行うようになるのです。
 
そもそも、日本国は、朝鮮人強制収容所もガス室も作っておらず、奴隷労働もさせておらず、いわんや朝鮮人の財産も没収しておりません。そもそも、ナチス政権は、本当は「黒いユダヤ人」であったがゆえに、ナチス政権の残酷な政策は、「白いユダヤ人」の絶滅が目的であり、「白いユダヤ人」をターゲットしていた可能性が極めて高いのです。
 
加えて、少なからず、日本は加害者ではなかった点が、番組が進むにつれて徐々に明らかになってきているにもかかわらず、パックンは、突然、議論を「日本は加害者」という虚偽状態に戻してしまっているのです。否、むしろ、明らかとなってきていたからこそ、無理やり日本を加害者という立場に戻そうとしたと言えるでしょう。つまり、議論の進行を捻じ曲げて最初の時点に戻したのですから、まさしく、メビウスの輪戦略と言えましょう。
 
パックンは、メビウスの輪作戦によって、正真正銘の加害者の立場にあるナチス政権と日本があたかも同一の立場にあるかのように人々に錯覚させ、日本から莫大な補償金を受け取ろうとする計画に協力していると推測することができるのです(パックンはイルミナティーのエージェンシー?)。もしかしますと、議論を論理的な結論に至らせないための、イルミナティー流の司会術というのが存在してるのかもしれません。

 
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本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。昨日、民放のBS放送の午後8時台の番組にて、パックンという米国出身のタレントを司会者とした徴用工問題をめぐる日韓問題を扱う討論番組をライブ放送しておりました。この番組は、一日本国民として視聴するに値しないほど、反日・親イルミナティーの姿勢に立ったひどい内容でしたので、本日は、この問題について扱います。
 
まず、第一に気付いた点は、パックンは、日本を加害者と位置付けて議論を進めていることです。本ブログにて、再三にわたって指摘しておりますように、日韓併合には、イルミナティーが介在していたがゆえに、日本は、日韓併合のむしろ被害者でもあります。すなわち、日本にも影響力を持っていたイルミナティーによって、日本は日韓併合に協力させられ、李朝の借金の肩代わりや財政移転を行わせられたのですから、日本は加害者どころか被害者であるのです。喩えて言いますと、日本は、イルミナティーによって李朝との強制結婚を強いられ、配偶者となった李朝の借金を肩代わりさせられるとともに、財政支援をし続けねばならない立場に追いやられていたことになるのです。現在でも、多くの日本人は、日韓併合をめぐりましては、被害者であったと考えておりますので、昨日のTV番組のように、加害者として位置付けられることに対しましては、納得しないはずです。
 
ここで、朝鮮人と日本人の被害者意識が、質的に異なっている点は注目されます。
 
朝鮮人にとりましての被害とは、「プライドを傷つけられた」というメンタルな“被害?”なのではないか、と推測することができるからです。すなわち、韓国・朝鮮側には物的・人的被害は、ほとんど無かったにもかかわらず、イルミナティーは、表面上は日本国を宗主国とした併合の形を採ったために、朝鮮人のプライドが傷つけられ、このことが日本国を殊更に憎む深層心理となっているのではないか、と考えることができるのです(『続日本紀』には、日本と新羅が席次争いを唐の宮廷内で繰り広げたと記録されておりますように、古来、両国の上下関係は、両国民にとりまして関心事)。日本によって、社会インフラ、学校教育、法秩序の整備などが行われたことも、彼等のフライドの高さからいたしますと、日本に感謝するどころか、嫉妬の念を強くする原因となったのではないでしょうか。こうした感情が、被害者意識に転化されていると考えることができるのです。
 

このように考えますと、日韓併合による真の被害者は日本側であるにもかかわらず、韓国・朝鮮側が、メンタルな“被害?”を理由に、日本国を加害者呼ばわりしていることにこそ問題があるのです。すなわち、この問題の解決をめぐっては、日韓併合の目的がイルミナティーによる李朝への貸付金の回収にあった点の共通認識を両国の議論のスタートとすることが重要です。イルミナティーは、表にはなかなか姿を現さない秘密結社ですので、イルミナティー問題を所謂“まゆつばもの”として直視しない傾向にあるのですが、イルミナティー問題に光を当てることで、多くの真相が見え、解決策・打開策を講じることができるようになるのではないでしょうか。


 

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本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。日韓併合の際の李朝の借金の肩代わり、「日韓基本条約」や「日韓請求権協定」の際の国家予算の3分の1に及ぶ多額の資金援助といったように、とかく、日本側から韓国側へ“財政移転”が行われてしまう原因は、韓国の背後にあるイルミナティーが、日本嫌いのイエズス会フランシスコ派を母体としているからなのではないか、と推測することができます。
       
2017年5月29日付本ブログにて、「日本・日本人に対する評価をめぐるイエズス会の亀裂」と題しまして、イタリア人宣教師アレッサンドロ・ヴァリニャーノAlessandro Valignano / Valignani1539 - 1606年)と、当時の日本布教区の責任者であったフランシスコ・カブラルFranciscoCabral1529 - 1609年)とが、日本人や日本文化に対する評価と布教方針をめぐって鋭く対立し、ついにヴァリヤーノがカブラルを解任、追放した事件について扱いました。すなわち、反フランシスコ派のヴァリニャーノは、日本人や日本文化を高く評価し、一方、フランシスコ派のカブラルは、日本人や日本文化を嫌っていたのです。
 
 『イエズス会の世界戦略』(高橋裕史著、講談社選書メチエ、2006年、頁193)によりますと、「①ゴア、コチン、マラッカの各布教地は、財源不足と負債の穴埋めをするために、日本の資金を着服し流用した、②日本はそのために本来手に入るはずの資金を失う羽目となった」そうです。このようなことを日本において率先して行っていたのがカブラルであり、ヴァリヤーノが、カブラルと対立する原因の一つともなっております。
 
そして、ゴア、コチン、マラッカが「黒いユダヤ人」が多い地域であることは、注目されます。2018年6月18日付本ブログにて以下の記事をアップロードいたしました。
 
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 西郷隆盛とイエズス会との接点はコーチンにあった(6月18日)
 
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。西郷隆盛の訪台が、西郷が台湾島においてイエズス会(実質的にイルミナティー)と接触し、そのエージェントなっていた可能性を示唆していることは、以下の点によっても補うことができます。
 
台湾島は、16世紀に、ポルトガルによってイラ・フォルモサIlha Formosaと名付けられたように、ポルトガルとの関連の深い島です(Wikipedia(日本語版)によると「ヨーロッパ船として初めて台湾に到達した船はポルトガルの船であり、ポルトガル人船員が緑に覆われた台湾島に感動して「Ilha Formosa(麗しの島)」と叫んだという伝承から、台湾の別称である「Formosa(フォルモサ、中国語では美麗島)」が誕生したとされている」)。
 
大航海時代におけるポルトガルによるアジア地域への進出は、カトリック・イエズス会の東アジアへの布教活動と一体となっていたことは、本ブログにて再三にわたり指摘している通りです。Wikipedia(英語版)によりますと、台湾島の教区は、インドのコーチンKochiの代理司教the Apostolic Vicariate of Cochinの管轄区として1680年に成立した福建司教区Apostolic Vicariate of Fujianに属しておりました。徳永恂・小岸昭著『インド・ユダヤ人の光と闇』(新曜社・2005年)によりますと、インドの諸都市のなかでも、特に、ケララ州のコーチンは、1)コーチン地方では「白いユダヤ人」が「ヴェルタ・コーチャVelutha Cocha」、「黒いユダヤ人」が「カルタ・コーチャKaruthaCocha」と称されていることに示されるように、ユダヤ人によって建設された都市と言っても過言ではないこと(頁188)、2)「コーチン」という地名は、ユダヤ固有の名前である「コーヘンCohen」に由来しているという説があること(頁190)、そして、3)現在でも「ユダヤ人街」があるように、「白いユダヤ人」や「黒いユダヤ人」が多数居住する地域であること、4)コーチンの「黒いユダヤ人」は、同じく「黒いユダヤ人」の組織であるイエズス会と近い関係にあったはずであることから、主に貿易に従事していたイエズス会系の「黒いユダヤ人」たちが、福建省や台湾島にイエズス会のネットワークを築いていた可能性は高いと言うことができます。
 
コーチンは、に属しておりますが、昨年の7月4日付本ブログで述べましたように、ケララ州は、冷戦終焉後の1998年に至っても「赤旗はつねに見かけられるし、「共産党レストラン」の前には大きなマルクスの「頭部」の石像が置かれているほど(頁10・11)」、マルクスやその思想が崇拝されている地方です。イルミナティー(イエズス会を含む「黒いユダヤ人」の国際組織)と共産主義思想との密接な関係を踏まえますと、西郷は、台湾島で、イエズス会を通して、イルミナティーのネットワークに参加し、そのエージェンシーとなって薩摩に帰国したと推測することができるのです。
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 このように、ゴア、コチン、マラッカは、「黒いユダヤ人」が特に多い地域であった点を踏まえますと、16世紀末の大航海時代からイエズス会フランシスコ派は、日本を嫌い、日本の資金を「黒いユダヤ人」のために使うという方針のもとに、“日本いじめ”を繰り返し、1776年にイルミナティーとなって以降も、この方針を続けているのではないか、と推測することができるのです。

 
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