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旅の途中が、この様なブログを立ち上げて記事を書いているということは、職場の９９％の人が知らないということで記事を書いた。
同じ職場には、二足のわらじを履く人がいる。
確かにこれまでも、作家の「東野圭吾」なんかがそうだったが・・・。
今回は、「かしこくも・・・・かしこみかしこみ申す」とか言いながらお払いをする神官と私と同じサラリーマンの二足のわらじである。
でも、この人 出張にいく場合、会社が切符を用意してくれるがそれを使わない。どうやら、同僚たちに聞くと自分で自由席特急券を購入して会社に指定席特急券分を請求しているという。その差額分は、ガッチリということになる。
どうやら、それだけではない。
会社規則として、仕入先に夕食等接待を受けた場合の食事代金は請求できないのであるが、夕食代も請求しているという。
旅の途中には、まあどうでも良いことだが、・・・。面白いので記事にしたのである。
やはり最後に、「神の子も人の子」ということかもしれない。
話はこれで終わらない。私のこれまでの経験上、この様にちょろまかして儲けたお金は身につかない。
結局、パチンコで摩ったり、酒代に消えたりしていく。
まあ、「悪銭身につかず。」と言ったところだろうか・・・。
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2015年10月04日
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経済新聞なんかは、５５歳の老後資産は株などで資産運用すればよいとかいっているが、世の中そんな上手くいかない。
現実に、身内の恥を曝す様な話だが、実母は老後資産の一部をシャープの株を購入して大損こいた。
世の中、そんなに甘い話は無い。質素倹約で生きるのが一番だと思う。この歳になって、気付いたのである。
◆日本経済新聞より
会社員生活をどう締めくくり、どんな老後を過ごすか――。役職定年を迎えたり、子どもが独立したりする人が多い55歳という年齢は、その青写真が描きやすくなる。必要な老後資金を見積もったうえで、いつまで勤め、退職金などの金融資産をどう運用するかといったマネープランを考えよう。
「セミナーで老後のお金の試算を示すと、急に深刻な表情になる人が多い」。企業のシニア社員向け研修などで講師を務めるライフワークス（東京・港）の岡田保美氏はこう話す。
60歳で定年退職したり、定年前に早期退職したりして悠々自適の生活を送りたいと思う人は少なくないだろう。しかし収入の当てがないまま退職すると、老後資金が不足する可能性がある。金融広報中央委員会の調査では50代の金融資産は１世帯当たり平均1124万円。60歳で退職し、大卒で勤続35年以上の平均退職金2156万円をもらっても、満額の年金が出る65歳まで５年間を無職・無収入でいると、日々の生活費だけで金融資産が1455万円まで減る計算になる。 ■楽観できない年金
年金の受給が始まっても楽観できない。総務省の家計調査では夫65歳以上、妻60歳以上のリタイア世帯の平均月収は年金を中心に20万7347円。支出は月26万8907円なので差し引き月６万円あまりの赤字だ。1455万円を取り崩して埋めていくと夫が85歳時点で蓄えが尽きる。夫婦のどちらかが要介護になったりインフレが進行したりすれば、金融資産がゼロになる時期は早まりかねない。
60歳以降も働く場合はどんな勤め方を選ぶかがポイントになる。独立行政法人の労働政策研究・研修機構（東京・練馬）の調査によると、継続雇用の給与水準は定年時を100とした場合、平均68.3に下がる。企業規模が大きいほど下がる傾向があるという。
定年再雇用の制度は会社によってばらつきが大きい。岡田氏は「フルタイム勤務のほかに、週２〜３日の出勤を認める会社もある。60歳以降にどれくらいの収入が必要になりそうかをよく考えておこう」と助言する。法律で雇用継続の義務がある65歳まで１年ごとに契約を更新する会社が多いので、老後の生活に困らないマネープランが描けるなら早めにリタイアする選択肢もある。
■「早めに運用経験」
一方、老後の支出を見積もる際は物価上昇の影響を考えることが欠かせない。日本人男性の４人に１人は90歳、女性の４人に１人は95歳まで生きるため、夫婦の老後のマネープランは95歳までの40年間で立てるのが無難だ。インフレ率が日銀が目標とする年２％で推移した場合、40年後の物価は現在の2.2倍になる。これに備える手段の一つが資産運用。ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）の大竹のり子氏は「老後は『お金の寿命』を延ばすことが大切。少額ずつでも早く始めて経験を積むといい」と話す。
資産運用で期待できる利回りは株式、債券など投資する資産によって異なるが、利回りが年３％なら24年、４％なら18年で投資元本が２倍になる。ただ株式などリスク資産は価格急落で損失を抱える懸念があるほか、物価が想定を上回るペースで上昇する可能性もある。老後の資金計画は前提条件を厳しく設定するほうが無難だろう。
「マネープランは念には念を入れた」。神奈川県に住むＡさん（58）はこう振り返る。昨年、大手メーカーのグループ会社を早期退職した。現在は経営コンサルタントの開業準備に忙しい日々だ。
早期退職を思い立ったのは４年前。グループ会社への転籍で手にした退職金などで約4000万円の金融資産ができたためだ。しかし老後の資金計画を作成したところ、準備期間を経て57歳で退職する場合、利回り３％で運用しても老後資金が90代で1000万円を下回ることが判明。早期退職はひとまず見送った。
その後の円安と株高で金融資産が7500万円まで増加したのを機に早期退職を再び考えた。90代まで運用利回りは４％を目指す。65歳で自宅マンションを売却して老後資金に充て、地方に住む親と同居することまで織り込んだ。生活費は現在月30万円だが、外出機会が少なくなる75歳以降は25万円に減らす。「ここまでハードルを高くしないと早期退職は勧められない」と資産運用アドバイザーの尾藤峰男氏は指摘する。
リタイア時点の金融資産の残高と税引き後の期待利回りを設定すれば、老後に毎月どのくらい取り崩すと何年でゼロになるか、一部の証券会社などのネットサービスで試算できる。マネープランが絵に描いた餅にならないよう資産運用の状況や生活スタイル、マクロ経済の動向をみながら定期的に見直しておこう。（表悟志）
■期待運用利回りはＧＰＩＦを参考に マネープランづくりでは金融資産の利回り設定がカギを握る。年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）が昨秋公表した中期計画が参考になる。ＧＰＩＦは25年間の運用を想定し、国内株式で年6.0％、債券で2.6％、外国株式で6.4％、債券で3.7％の利回りが期待できるとしている。 ＧＰＩＦは運用資産に占める株式の比率を50％に高めることで、全体で4.57％の利回りを計画している。ただ個人がＧＰＩＦと同じ割合で投資しても期待できる利回りは3.65％ほど。金融所得は税率20％で課税されるからだ。これにインフレ率を反映したものが運用成果の見通しとなる。 ［日本経済新聞朝刊2015年７月29日付］
日経生活モニター登録読者に資産運用調査をしたところ、60歳以上は期待する平均運用利回り「5〜6％」が最多。反面、「手持ち資産の元本割れは困る。」が大半と。
残念ながら、「5〜6％」で回り「元本割れ」もしないなんて、今どきそんな虫の良い金融商品はあり得ない。ノーリスク・ノーリターン、ハイリターン・ハイリスク。但し、ハイリスク・ハイリターンとは限らないから、よくよく運用投資商品を研究しないと 記事によれば、「老後の金融商品選び、わかっていても注意したい『ご法度 ①「自分は分かっている」と思い込む
②「１番人気の投信なら間違いない」と安心する ③「リスクがなくてリターンが高い商品はどこかにあると」期待する ④「よく分からないからプロに任せれば安心」と丸投げする ⇒自分のお金だよ〜。 ⑤退職金の大半を１種類の投信につぎ込む と箇条書きしてあった。 投資信託で運用する場合のご法度書きのようだが、なかなか興味深いし、痛いところを突いている。お金は大事だし、最後は自己売買責任だから、よ〜く考えないとね。 諸先輩方に聞くと、退職金なんて、あっと言う間になくなっちゃうよ、掛かりが掛るからねぇと現実に引き戻される。食い潰しの人生はやむを得ないとしても、若いうちからも老後においても幾ばくかの運用をしてお金を長持ちさせるような努力が必要のようです。 超低金利時代の預貯金だけでは、もはやマネービルドはできそうにないと、超長期塩漬け貧乏投資家の清遊は悩むのであった（苦くくぅ |
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』」として、
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旅の途中は、ほとんど自宅で取っている地元紙を読まない。読むにしても、テレビ欄か、スポーツ欄である。
旅の途中が読むのは、職場で取っている経済新聞である。
そんな中、たまたま自宅で取っている地元紙に今年訪ねた杉原千畝記念館がかなり老朽化しているという記事が掲載されていた。
築７５年以上だから、旅の途中の実家ほどではないがかなり老朽化しているのだろう。それに、貧しい国であるバルト三国の一つであるリトアニアなので自治体がお金を出すことも無いのであろう。
日本人の功績からすれば日本人からの寄付ということにもなるが、少し身勝手な発言かもしれないが、どうだろうか、杉原に命を救われ出世したユダヤ人の人に寄付をお願いするというのは・・・。
カウナスの杉原千畝記念館
第二次大戦中、ナチス・ドイツの迫害から逃れるユダヤ人難民に日本通過査証（ビザ）を発給し、約六千人の命を救った元リトアニア領事代理・故杉原千畝氏（岐阜県八百津町出身）の足跡などを紹介する同国の記念館（旧領事館）が老朽化で存続の危機に直面している。現地の財団の財政難で築七十五年以上の建物は傷むばかり。人道と博愛の精神を伝える記念館を守ろうと、ゆかりの地・敦賀市の郷土史研究家が動きだした。 （古根村進然） 在リトアニア日本国大使館などによると、杉原記念館はリトアニア中部の都市カウナスにあり、日本領事館跡の二階建て建物の一階部分。館内には当時の領事館の執務室が再現されている。杉原氏のビザで生き延びたユダヤ人難民に関するパネルやビザ発給リストのコピーなどが並ぶ。 建物は、十年ほど前に「杉原命の外交官財団」の理事長が購入。来館者の募金などで修繕してきたが、屋根瓦が剥がれ、雨漏りが目立つ。一階の外壁や外階段のコンクリートがひび割れ、窓枠からはすきま風も。修繕に必要な約三千万円を捻出するのは難しいという。 大使館などを通じて窮状を知った「人道の港調査研究所」代表の古江孝治さん（６４）＝敦賀市中央町＝が、保存に向けて立ち上がった。敦賀市はシベリア鉄道と船を乗り継ぎ、ユダヤ人難民が初めて日本の地を踏んだ地だ。古江さんは元同市職員で、杉原氏の家族らが設立したＮＰＯ「杉原千畝命のビザ」（東京都新宿区）の理事も務める。 「ユダヤ人難民の扉 開いた歴史ある地」 杉原氏の功績を調べ続けている古江さんは「記念館は杉原が外務省の訓令に背いてでもユダヤ人難民の扉を開いた歴史ある場所。後世に残さなければいけない」と語る。 九月に福岡市であった杉原氏関連の展示会で、建物外観の写真や「日本とリトアニアの関係を緊密にし、人道や寛容の精神を将来の世代に伝えるために資金が必要」という杉原記念館のドビダビチュウス館長のメッセージを紹介した。 記念館は二〇〇一年に一般公開された。一四年の来館者八千人のうち日本人観光客が七千人。リトアニアを訪れる年間の日本人観光客の半数に当たる。古江さんは要望に応じて建物の資料を貸し出す。「支援の輪が広がり、企業などが修繕基金などの受け皿を設けて記念館を継続して維持できれば」と願う。問い合わせは古江さんのＥメール＝k-furue@rm.rcn.ne.jp＝へ。 |
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朝起きると、ラクビー日本代表がサモアに大勝したというニュースが飛び込んできた。やはり時代が変化している。
旅の途中が学生時代、やはり野球は盛んだったがラクビーは高校の授業で一度やったかやらないかのスポーツだった。
さてさて、ＴＰＰの交渉がかなり大詰めに来ているという。ＴＰＰ交渉参加に参加に賛成か、反対かで国を二分するぐらいだった数年前が今は嘘の様である。
あの時、旅の途中のブログでは賛成論を記述したと思うが・・・。これから、条約が締結されて経済にどの様な影響があるかは不透明だが、先ずは参加して良かったのではないだろうか。
そういえば、アベノミクスについても以前かなり意見を記述した。確か、大規模な金融緩和はハイパーインフレが起こると・・・。
しかし、これについてはインフレ気味ではあるが、予想に反してハイパーインフレは発生していない。刷った札は、どこへ消えていったのであろうか？
只、間違っていようがいまいが、こうやって自分の考えを整理するということは非常に良いことだと思っている。
やはり、自分が生きていく上でビジョンを持っているのとそうでないのとでは大きな差が生じると思っている。
なぜ、そう思うのかというとビジョン無く生きている人をみるとやはり行き当たりばったりの生活だとその内に破綻を来たすだろうというのが見えてくる。
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