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終に、今回の旅も終わりに近づいてきた。今日は最終日であるが生憎ホテルのベットから這い上がったのは９時過ぎだったかと思う。
急いで、朝食を食べてシャワーを浴びて、荷物を梱包して１１時頃にはなんとかホテルをチェックアウトできた。
バゲージはホテルのフロントに預かってもらいタシケント市街へ。
ここで問題が、TAXIが全然捕まらない。空港の出口には、凄くたくさんのタクシーが止まっていたがなんなんだろうか？
それでも、１時間（４５分？）ぐらいかけてやっと捕まったのでティムール広場へ。
タシケントで地震が発生した時もビクともしなかったと日本人の技術と労働の質の高さを証明した建物
で、昼飯を食べて買い物をしてタクシーを捕まえてホテルに帰ろうとしたがタクシーが捕まらず結局地下鉄でホテルの最寄りの駅まで来たがそこからホテルまでどう帰れば良いかわからないので、タクシーを捕まえてホテルまで戻ってきた。 ホテルでは、夕食にラーメンっぽい、チキンヌードルスープを注文して食べた。
そして、帰国の途に。また、今晩もミッドナイトフライトである。
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2018年10月23日
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PM２０：００ヒヴァのホテル（Old Khiva)を出発して、ウルゲンチの空港へ向かおうとしたが、ツアーのDriverが時間になっても来ません。
そこで、ホテルのフロントに事情を話して、ホテルのDriverでウルゲンチの空港へ、向かうことに・・・。
ウルゲンチの空港は、ウズベキスタンのヨーロッパの玄関口です。
ローマやドイツのどこかの都市（ベルリン？）、それにモスクワからの直行便も乗り入れています。
が、空港は愛知県営空港並み程度のちんけな空港で、Duty Free shopとか全くありません。こんな感じです。
そのバンガロールの空港も５年前にはデカい空港に変わっていた。
プロペラのイリューシンと聞いていたが、なんとAirbus320。
タシケントに到着すると無事着陸が成功するとロシア式の拍手が起きると聞いていたがそれも無かった。 さて、タシケント空港だが、この写真の右側はインターナショナルターミナルで左側はドメスティックターミナルである。
日本では、福岡空港がこの様なつくりになっている。
さて、ちゃんとタシケントではDriverが迎えに来ているか心配だったが迎えにきていた。ここからホテルに行き、寝付いたのは夜中の2時だった。
明日、タシケントを見学すれば、ウズベキスタンの旅行は無事終了となる。
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別に、研究成果だけではない。日本の会社は「見る目」が無いと思う。
以前に、本ブログに記載したが、自分の会社でも新事業であるディスプレー事業が失敗した。
その時の事業部長は、責任を取らされて会社を去ることになった。
でも、もしディスプレー事業があの時点で成功を収めていたら、ディスプレーに多額の設備投資をして旅の途中が勤務する会社もシャープの二の舞に・・・。
あの時点で上手くいかなかったから、今の会社はある。多額の設備投資をしなくて済んだ。
他にもいろいろあるが、自分の勤務する会社も含めて、未来や将来をみる目が無い。
さて、さてもう一つ思うところが、中国に対するODA(政府開発援助）が今年で終了する。旅の途中も、流石に経済他国になった中国に対して必要ないと考えていた。旅の途中の認識だと、ODAは日本が中国に対して、第二次世界大戦の時に日本が中国にした南京大虐殺等の数々の行為の償いだと思っている。なので、もう流石に終了しても問題ないと思うのである。
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日本企業は「見る目」がない――。2018年のノーベル生理学・医学賞を受賞する京都大学の本庶佑特別教授はこう不満を口にした。日本の大学などの研究論文がどこでビジネスの種である特許に結びついているかを調べると、米国の比率が4割を超す。研究開発力の低下が指摘されるなか、イノベーションにつながる国内の芽をどう見いだすのか、企業の「目利き力」が問われる。
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旅の途中が何度も記事にして提唱していた案件がやっと財務省も気がついてくれたか。もう少し早くから検討すべきかと思うが・・・。
あまり世の中のためにならないレジャーランドの様な大学には補助金は要らない。これまでの実績で研究成果のでている大学や国立大学に集中して補助金を出すべき・・。
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財務省は、２４日に開かれる財政制度等審議会の分科会で、定員割れや赤字経営が続く私立大に対する補助金の減額や停止を提言する。少子高齢化で１８歳人口が減少を続ける中、不要な補助金を減らし、私立大に経営改善を促す狙いがある。
政府は、学生の負担軽減や教育研究の向上のため、私立大を経営する学校法人に私学助成金と呼ばれる補助金を交付している。補助金には学生や教職員数などに応じて機械的に配分する「一般補助」と、特色ある教育研究で改革に取り組む学校への「特別補助」があり、２０１８年度予算で計３１５４億円にのぼる。 文部科学省によると、１８歳人口はピークだった１９９２年の２０５万人から約９０万人減少している。一方、私立大の数は６割、定員は４割、それぞれ増加した。１６年度末時点で、国内の私立大５７０校のうち２７９校が定員割れとなり、そのうち６割の財務状況がマイナス収支に陥っている。 財務省は、提言で「経営改善がない法人は、特別補助などの助成対象から除外すべきだ」と指摘する。＜読売新聞＞ |
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日本に帰ってきて思うところがいろいろある。特に、消費税を始め税制に関することや日本の社会保障に関することである。
日本政府は、企業の継続雇用を６５歳以降も継続雇用する様に改定しようとしている。でも、旅の途中はあまり賛成できないと考えてる。
なぜなら、６５歳を過ぎるとやはり健康的にも色々と不安が出てくるし、６５歳ぐらいからは流石に好きなことをやって暮らしたいと思う。
なぜなら、「人生は一度限りだから」である。
さて、消費税については１０％に２０１９年１０月に上がりそうであるが消費税を１０％するのと同時に高齢者の医療費負担を１割から２割にするべきかと思っている。なぜなら、今後高齢者が更に増加し医療費が国家予算を圧迫するのは自明の理であるからと受益者負担の考え方を徹底すべきかと・・・。
病院を集会所としてたむろするじいさんとばあさんに警鐘を鳴らす意味もある。
さて、旅の途中は９月に定年を迎えたのだが、少し気になることが・・・。
それは、配偶者控除の問題である。定年を迎え、嘱託として雇用されているが９月までは正社員として給与をもらっていたので・・・
  。 因みに、平成３０年からは、年収１１２０万円未満でこ３８万円の配偶者控除がされる。１１７０万円未満で２６万円、１２２０万円未満で１３万円となるということを考えれば今年はかなりヤバい。
源泉徴収票をもらってからのお楽しみといったところか・・・。
◆安倍首相は２２日、議長を務める未来投資会議で、高齢者が希望すればこれまでより長く働けるよう、企業の継続雇用年齢を６５歳から７０歳に引き上げる方針を表明した。働く高齢者を増やすことで、人手不足を解消するとともに年金制度などの安定を図る。政府は、関連法改正案を２０２０年の通常国会に提出する方針だ。
首相は「７０歳までの就業機会の確保を図り、高齢者の希望・特性に応じて多様な選択肢を許容する方向で検討したい」と述べ、関係閣僚に見直しを指示した。 高年齢者雇用安定法は、高齢者の職業安定などを目的とし、企業に対して〈１〉６５歳までの定年引き上げ〈２〉再雇用など６５歳までの継続雇用〈３〉定年制の廃止――のいずれかを義務付けている。 企業側は「定年延長や定年制廃止は人件費増につながる」として、継続雇用制度を選ぶケースが大半だ。体力の衰えで短時間勤務を望む高齢者も少なくない。 政府としては高齢者が個々の事情に応じ、多様な働き方の中から自分に合ったものを選べるようにしたい考えだ。来夏に制度の方向性をまとめ、法改正を目指す。 |
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