|
写真は、旅の途中が夕食を食べたレストラン
今から、１８年前にギリシャを旅した。アテネとサントリーニ島へ行った。アテネからサントリー島へ行こうとしたら、行きはギリシャ国営のオリンピック航空がストで飛ばなかった。
そのため、アテネにもう一泊させられた。
サントリーニ島からアテネに戻ろうとしたら、気象条件でこれまた飛行機が欠航。サントリーニ島の空港のカウンターでそれじゃ日本に帰れなくなるから困ると言ったら、エージィアン航空（エーゲ海の航空会社ネ）に振り替えてくれた。
|
過去の投稿日別表示
[ リスト | 詳細 ]
2019年04月09日
全1ページ
[1]
コメント（0）
|
新紙幣に変わることで、世の中は大いに盛り上がっている。新紙幣が発行されるのは２０２４年度なので旅の途中は間違いなく働いていない。
 さてさて、どうだろうか。これから日本は先進国と同様にキャッシュレス決済に転換しようとしている。
欧米を旅行すると、ほとんどクレジットカードで決済ができて非常に便利である。なので、これからたぶん紙幣とか硬貨という概念は消えていくと思っている。
こういうことって結構ある。
以前のブログにも書いたが、自動運転が普及して自動車の運転免許もごく一部の自動車を運転したいものだけが取得する様になるだろう。
さながら、現在の狩猟で銃を使うのに免許が必要というのと同じくらい稀有なこととなる。
そうやって考えていくと、巷で言われている様にＡＩが人間の色々な業務に取って代わるのだろう。そのためにも、ＡＩの技術で世界をリードしなければならない日本だが残念ながら、米中に後塵を拝している。
にしても、ＩｏＴ技術は重要だ。今回の様に統一地方選挙にもＷｅｂ投票との併用できれば投票率も上がるし、わざわざ投票所に足を運ぶ手間も省ける。
とにかく、今の日本は変わらなければ、少子高齢化社会に押しつぶられる。
|
|
一部の人にとってみれば耳障りな記事になるかもしれないが、敢えて記載させて頂く。
旅の途中としては、私立大学への支援事業廃止については原則賛成である。その分を国立大学への助成金に回して欲しい。
何故なら、ビジネスというのは集中と選択が大原則である。なので、国家予算が枯渇する中でバラマキの様な政策には大いに反対である。
確かに、私立大学の先生の中には職を失う人もでてくるのかもしれない。それはそれで救済策を考えるべきである。
でないと、国立大学も私立大学もどっちつかずで「死ねば諸共」になってしまう。今後も、日本に多くある私立大学に対する支援金は減額もしくは有名私立大学のみとして横並びの支援は早急にやめるべきである。
でなけりゃ、日本が潰れてしまう。
◆
文部科学省は、私立大学の目玉研究に最長５年間の継続支援をする「私立大学研究ブランディング事業」を計画途中で打ち切ることを決めた。同事業をめぐる東京医科大学の贈収賄事件後に見直していた。年間５０億円を超える事業で、若手研究者の人件費などとして見込んでいた大学側は、突然の打ち切りに反発。職を失う研究者も出ている。
事業は、大学を挙げて得意な研究を伸ばし、ブランドを高めるのを支援する目的で２０１６年度から始まった。１６年度（予算額７２・５億円）に４０校、１７年度（同７９億円）に６０校、１８年度（同５６億円）にも２０校を採択。各校に最長５年間、毎年数千万円が配分されるはずだった。
だが、東京医大が採択されるよう依頼を受けた見返りに自分の息子を同大に合格させたとして、東京地検は１８年７月、文科省の局長（当時）を受託収賄の疑いで逮捕、起訴した。同大理事長（当時）らも贈賄罪で在宅起訴した。
文科省は事件後、事業を見直し、１６、１７年度の採択校の支援は３、４年で、１８年度の採択校は３年で打ち切ると決めた。当初は計画通り５年間支援することを目指したが、財務省から「ブランドイメージではなく、教育・研究の質の向上に資する事業を優先すべきだ」として大幅な予算減額を迫られ、受け入れたという。１９年度も支援は続けるが大幅に減額する見通しだとしている。
有識者で構成され、採択校を選定してきた「私立大学研究ブランディング事業委員会」は、支援期間の短縮などを「極めて遺憾」とする委員長所見を公表した。ある大学の担当者は「（事件の）連帯責任を取らされるのは納得がいかない」と批判している。（波多野陽）
|
全1ページ
[1]
