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旅の途中のこのところは忙しい。還暦を過ぎて年々体力が衰える中でどうやってこの体力を維持するかが旅の途中の大いなる関心事である。
さて、備忘録として記事を残しておくことに・・・。
秋篠宮家の真子様がペルーマチュピチュを訪れられたそうである。中々、行ける場所ではないので公費で訪問されるというのは少し羨ましい。
さて、ジャニーズ喜多川が亡くなった。
SMAPとか、嵐とか、V６とか、古くはフォーリーブスと田野金（たのきん）トリオを生み出した人間である。この様なちゃらちゃらしたアイドルは基本的に好きではない旅の途中であるが、多くの国民のエンターテイメントを生み出したという功績は素晴らしいと思う。
来週は、参議院選挙である。どうせ、現在の与党が勝利するのであろうが、NHKから国民を守る党という奇妙な党が出てきて少し驚いている。
確かに、NHKもワンセグでTVを見ている人から受信料を取るのもいかがなものかと思ってしまう。
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旅の途中の戯言
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私も一人の息子の父親である。息子とのやりとりや日々や些細な出来事を紹介した。
コメント（2）
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旅の途中は、他人の生活を羨んだりするつもりはないし、他人と比較しない生活を送っている。でも、人間の煩悩なのかもしれない。
日本での自分の立ち位置はどのあたりかと思ってしまう。思っても、どうにもならないし、思ったからとと言って富裕層にはなれないし、ましてや超富裕層になれないが・・・。
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国税庁の『平成29年分民間給与実態統計調査結果 』によると、日本の給与所得者の平均年収は494万円です。一般的に高収入の職種というと、医者や弁護士、税理士というイメージがありますが、サラリーマンの中にも年収1000万円を超える人が約4％存在します。
この記事の写真を見る どのような業種に就職することで高所得を実現できるのでしょうか。日本の富裕層と呼ばれるお金持ちの実情について見てみましょう。 年収1000万円を手にする業種とは
東洋経済オンライン『総合職の平均年収が高い会社ランキング300 』によると、年収1000万円以上の企業は52社あり、業種別では上位10社のうち5社が総合商社となっています。そのほか不動産業や建設業、メディア関連、大手金融、ビール・飲料など、知名度の高い大手企業が常連となっています。
年収1000万円のカギは規制産業!?
高年収の人気企業については、新卒枠も非常に厳しいはずです。そこで一定のキャリアを積んでから転職するという方法もあります。トップ企業だけでなく、規制分野の産業も検討してみましょう。
規制産業とはインフラや金融、通信、医療など、事業推進に免許が必要であったり、行政監督が厳しい等の特徴をもっていたりする業種を指しています。国税庁の「平成29年分民間給与実態統計調査」によると、業種別の平均給与が高い順に規制産業が上位を占めています。 電気・ガス・熱供給・水道業…747万円 金融業・保険業…615万円 情報通信業…599万円 これらの企業には関連会社も数多くありますので、転職の可能性も広がります。中途採用の給与について新卒入社組とは別体系という企業も多いため採用情報の精査が必要ですが、社会人経験者枠で能力を活かせる可能性も考えてみましょう。 憧れの「ミリオネア」は日本にどのくらいいる？
高い収入を得たい、お金に余裕のある生活を送りたい、と誰もが願うと思います。いわゆる富裕層の人たちに関する情報を見てみましょう。
富裕層の定義とは 野村総合研究所では「富裕層」などを以下のように定義しています。この定義によると「富裕層」とは、金融資産が1億円以上の層を指していることが分かります。 超富裕層 :世帯の純金融資産保有額が5億円以上 富裕層 :世帯の純金融資産保有額が1億円以上5億円未満 準富裕層 :世帯の純金融資産保有額が5,000万円以上1億円未満 アッパーマス層 :世帯の純金融資産保有額が3,000万円以上5,000万円未満 マス層 :世帯の純金融資産保有額が3,000万円未満 純金融資産とは預貯金、株式、債券、投資信託、一時払い生命保険や年金保険などを指しており、不動産は含まれません。そのため、不動産の資産価値を加味した場合には、富裕層に属する世帯数はこのデータよりもかなり増えると見込まれます。 日本の「富裕層」の割合は？ 野村総合研究所が2018年12月に発表した「野村総合研究所、日本の富裕層は127万世帯、純金融資産総額は299兆円と推計」によると、日本の富裕層・超富裕層の世帯数は計127万世帯で、富裕層118.3万世帯、超富裕層8.4万世帯という内訳になっています。これは日本の全世帯数の約2％にあたり、富裕層の人々がごく限られた層であることが分かります。 また、クレディスイスが世界の富裕層の動向をまとめた「2018年グローバル・ウェルス・レポート」のによると、日本で100万米ドル（1億円超）以上の資産を持つ「ミリオネア（百万長者）層」は約280万人、世界では米国と中国に次ぐ第3位であると発表されています。また、5,000万米ドル（約55億円）以上の純資産を持つ「超富裕層」の個人については3,850人で、世界第5位と評価されています。 さいごに
大手総合商社や金融などの業種で働くことで、サラリーマンでも高収入を得る機会が巡ってきます。収入アップのために転職するのも方法の1つですし、世帯年収を上げるために共働きをする、投資を視野に入れてみるなどの方法もあります。富裕層を目標に、将来に向けて方法を探ってみましょう。 【ご参考】貯蓄とは 総務省の「家計調査報告」[貯蓄・負債編]によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。 |
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このところ、旅の途中は超多忙である。還暦を過ぎた「じじい」が超多忙というのも、会社組織としては大いに問題かと思うが・・・。
何故、忙しいかというとEVに向けての車の電動化技術の開発が急激に加速しているためである。
なので、ブログ更新は1週間に一度ぐらいのペースになりそう・・・・。
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西日本豪雨から１年が経過した。
１年前丁度７月７日前後に岡山県高梁市の仕入先に行く予定だったが急遽キャンセルになった。その仕入先に行けたのは、伯備線が備中高梁にまで開通した９月になってからだった。
もうあれから１年か。たった１年だが、短い様で長い。更に、世の中は大きく変わっている。旅の途中の業務も、来月１９年８月から、ガソリン等化石燃料車のパワートレーン関係から電動車や自動運転のセンサー関係に変わる。
旅の途中は、旅の途中。ということで、これからは、出張が多くなるのである。
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先日、日本政府は半導体の製造に使われる化学製品３品目の輸出制限を実施すると発表した。旅の途中は、半導体のプロセス技術者だったのでこの3品目については良く理解している。
マスコミは原材料と記載しているがそれは間違っている。副資材と言った方が正しいだろう。1品目目のレジストは、半導体の配線や素子を作るのに欠かせない副資材である。
2品目目のポリイミドは、半導体を構成する素子の保護膜に使われる。3品目のフッ化水素（フッ酸）は、半導体の洗浄やエッチングに使われる。
ということで、これらの品目が輸出ストップされると韓国の半導体は作れなくなる。
ということで、「やってくれましたねえ！日本政府」というのが本音である。これで、韓国の経済は大打撃を受けるだろうし、その影響がやがて日本にも及ぶだろう。
さて、ここから私事（わたくしごと）である。
自動車業界は「１００年に一度の大変革時代」である。そんな中、旅の途中は、自動車のエンジン回りの製品を担当してきたが、どうやら今後は電動化や自動運転の関係の仕事に従事することになる。
還暦を過ぎたじじいが、最前線の自動運転・ＥＶの仕事に鞍替えである。
これからは、若い自分の息子と同じような年齢の優秀な技術者がコンペチターになる。
なので、「見た目はじじい、頭脳は若者」で頑張りたい。
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政府は1日、半導体製造などに使われる化学製品3品目の韓国向け輸出手続きを厳格化すると発表した。輸出契約ごとに政府が審査・許可する方法に切り替え、事実上輸出を制限する。今後他の品目にも制限対象を広げる方針で、半導体を主要産業とする韓国にとって大きな打撃となる。韓国最高裁が日本企業に韓国人元徴用工への賠償を命じた問題で、解決に向けた韓国政府の行動を促すため、事実上の対抗措置に踏み切った形だ。
徴用工問題で日本側は「日韓請求権協定で賠償問題は解決済み」と強く反発し、6月28、29日の主要20カ国・地域（G20）首脳会議までに韓国政府の対応を求めていたが、満足いく回答は得られなかったという。ただ、外交問題の解決手段として輸出制限措置を取る手法は、日本がG20などで提唱してきた自由貿易推進の方針に逆行する懸念もある。韓国の成允模（ソンユンモ）産業通商資源相は1日、「世界貿易機関（WTO）への提訴をはじめ、国際法などに基づく必要な対応措置をとる」と反発した。 手続きを厳格化するのは、スマートフォンの画面などに使うフッ化ポリイミド、半導体基板に塗るレジスト（感光剤）、半導体洗浄に用いるフッ化水素の3品目。これまでは韓国に輸出する企業に、日本政府への個別の輸出許可申請を免除する優遇措置を取っていたが、4日に対象から外す。3品目の国内生産量は、世界生産量の7割以上を占めており、日本から調達する韓国企業には打撃となる。政府は、安全保障上の友好国を輸出手続きで優遇する「ホワイト国」からも韓国を外し、電子部品など先端技術の輸出手続きについても厳格化する方針だ。 経済産業省は今回の対応について「両国の信頼関係が著しく損なわれ、韓国側で適切な輸出管理がなされているか確認できないため、手続きを見直した」と説明。西村康稔官房副長官は1日の記者会見で「自由貿易に逆行するものでもない」と述べた。 一方、成氏は関係省庁幹部らを集めた対策会議で、「G20首脳会議で日本が提起した自由で公正な貿易環境を目指す宣言の精神に全面的に反する」と批判。外務省の趙世暎（チョセヨン）第1次官は、長嶺安政・駐韓日本大使を呼んで抗議した。【松本尚也、ソウル堀山明子】 |
