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旅の途中は、いつも旅の途中。
てなわけで、昨日はボランティア（間伐材の伐採）で御嶽山の麓の村大滝村に行ってきました。
因みに、大府市と大滝村は姉妹都市提携しているのである。
間伐材の伐採は、程々に要は土産物を購入して村に金を落としていってほしい。ということで、応募したのは旅の途中より一回り違う７０代のじじいばああである。
大体にしてこれらの年代は金をよ〜け持っている。
旅の途中も、頑張って１万円前後買い物した。購入したのは、りんごが名産ということで、リンゴジャム、それにリング蜂蜜、リンゴクッキー、アップルパイ、蜂の子、それに甘酒と日野製薬の黒酢ドリンクなんかである。
御嶽山が少し見えます。池は、愛知用水の上流の牧尾ダム
更に、イッテQのカレンダーも（がんばれるーやのよしこさんに頂いたとか・・。）
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旅の途中の戯言
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私も一人の息子の父親である。息子とのやりとりや日々や些細な出来事を紹介した。
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本日は、タイトルのつけ方についても頭を悩ませた。「東京大学 上野千鶴子教授の祝辞に思う」というタイトルにしようかと思った。
２０１９年度の東京大学の入学式での上野女史の祝辞をyou tubeで見た。内容は、本ブログで息子に送ったメッセージを記事にしたもの酷似していた。
内容は、東京大学に入学した学生は、日本の税金で望めば最高の教育を受けられるのでそれを無駄にしない様に勉強して欲しい。と、世の中には恵まれない人間が多々いるのでそういう人たちに寄り添うことができる様に優秀な頭脳を生かして欲しいという内容だった。
但し、更に、この東大の上野教授は多くのことを言っていた。
これまでは、「頑張れば、報われた。」
それは、あなたたちの傍に、いつもあなたたちに協力してくれる学校の先生、両親、それに学校の友人がいたからと・・・。これからは、「頑張っても、報われないことがある。」と・・・。
旅の途中も、その通りだと思う。でも、旅の途中は更に思う。頑張らなくても、報われることもある。
又、東京医科大学を例にあげて男女差別についても言及していた。高学歴を目指す女性に対して、大人しくしておいた方が楽だよとかいうプレッシャーもあるという。
また、東京大学の男子学生はモテるが、女子学生はドン引きされるという。日本人に学歴でその人をみるという習慣があるのは否めない。
でも一方で、それだけで判断するというほど国民は皆、バカでないと思う。
確かに、東京大学ブランドは凄いと思う。東京大学入学というのはプラチナチケットなのかもしれない。でも、この凋落傾向にある日本では、もう東京大学というブランドもグローバル的には輝くものではなくなってきているのも事実である、。
◆頑張っても、報われないこともあるというのは、深読みすれば頑張れば報われるという過去の成功体験に囚われないということなのかもしれないとも読み取れる。
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人生１００年時代においてどの位の蓄えが必要か、国が指針をしめしたが、それに対して怒っている人が多いらしい。特に、「老後は自助努力」が必要ということで怒っているということであるが、それは最もなことだと思う。原則、日本の年金制度はこれで安泰というふれこみでスタートした筈である。それが、長い間で経済の低迷や少子高齢化で目論見が外れ始めた。要はその時点で、国は国民のためになんらか危ないということを警告すべきだった。それもない。政治的な政策の変更も無く、ず〜と放置していた国の行政に国民は怒っているのだと思うのである。
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 老後のために自助努力、と言われて怒る人は大きな勘違いをしている（写真：アフロ）
人生100年時代、自分で備えよと言われて怒る人が続出金融庁の金融審議会「市場ワーキンググループ」は23回目の議論を行い「高齢社会における資産形成・管理」報告書案について議論を行いました。報告書案は次回開催で確定させるようです。
議論自体は高齢社会の進展とそのための備えをどのように国民が考えていくかを議論し、またそのために金融機関がどう関わっていくべきかを、けっこうまじめに議論しているものです（疑うなら、23回の資料と議事録を読んでいただきたい）。しかし、最終報告書案の新聞の取り上げられ方が良くなかったのか、ネットではちょっとした炎上模様です。
「今の年寄りのための年金保険料を払えというが、若者には払えないから自分で備えろというのか、バカなの？」
「死ぬまで働けというんだろ、知ってる」
のような意見が見かけられます。たぶん、朝日新聞の下記記事のヘッドラインだけを見てコメントをしているのでしょう。
5/23 朝日新聞人生１００年時代の蓄えは？ 年代別心構え、国が指針案
ネットの動向についてはYahoo!ニュース個人内でも下記の記事が紹介しています。
老後資産形成のあり方について執筆や講演をするファイナンシャルプランナーの立場としてこの記事を見た感想は「当たり前のことを言っているだけ」です。
今回はちょっとミスリードを正すような記事を書いてみたいと思います。「自分で備えよ」の読み方が肝心だと思います。
自分で老後に「一部備えろ」と「全部備えろ」はまったく意味合いが違うまず、怒っている人の多くは「全部自分で備えろ」と言われたと、記事のタイトルだけ見て、反射的に怒っていないでしょうか。金融庁のホームページを検索して報告書案についてチェックしたでしょうか。
公的年金給付はこれからも終身で死ぬまで支払い続けることをやめません。破たんもしません。そんなことは一言も言っていません。
公的年金に破たんリスクのほとんどないことは５年前の財政検証結果でも明らかですし、今年も同様の結果が出るはずです。（簡単に言うと、保険料収入と年金給付はバランスさせる仕組みなので破たんしたくてもしようがない。その代わり10〜15％程度の給付水準を引き下げる見込み）
そして、現在でも標準的な夫婦なら月22万円くらい、大卒新人の初任給レベルを何十年長生きしてももらい続けることができます。
65歳女性の平均余命約24年で考えれば累積受け取り額はなんと6336万円です。夫婦ともプラス10年長生きすれば8976万円にもなります。これは、あなたが納めた保険料額を上回ろうともらうことができます。老後の一番の収入源が公的年金であることはこれからも変わりません。
先ほど、年金水準が下がるといいましたが、「もらう年数」が伸びるとその分くらいは取り戻すことになります。1980年と2017年では平均寿命は男性で7.7年、女性で8.5年伸びています。これからも伸びは生じると予想されています。
今まさに年金を受け取っている世代と、今は保険料を納めている世代とのあいだに５〜６年の寿命の伸びがあれば受取期間が25％増えます。毎月の年金水準が減った分くらいは取り戻すことになるでしょう。長寿化というのはそれくらい老後の収支を変動させる要因なのです。
さらに、健康保険制度、そして介護保険も金銭換算すると大きな助けです。保険料を負担することばかり目につきますが、人生でかかる医療費の半分は年金生活時期に生じると言われるほどで、これを全額負担しなくてすむようになっています。介護保険もそうです。
「全部備える」ということは先ほど触れた「公的年金24年分、6336万円」も準備しろということになりますが誰もそんなことは言っていません。
言っているのは「6336万円を国が払い、健保や介護保険が役割を果たしてもなお足りない部分」つまり「一部を備える」ということです。
足らないのは「生活費」ではない 「生きがい予算」と考える現実問題として家計調査年報（総務省 2017年）で示される年金生活夫婦の生活コストは月26.4万円で、先ほどと同じ24年をかけ算すると7603万円となります。年金が6336万円しかもらえないとすればマイナスです。
「ほらやっぱり、お金が足らないではないか」とツッコミが入りそうですが、国の年金があれば7603万円備えるわけではなく、1267万円に減ります。これが「一部を備える」の意味です。
そしてこの1267万円のマイナスも「メシが食えない」レベルの話ではありません。
年金生活者の家計をちゃんと見てみると、足らないお金は「食事代」や「服代」ではありません。それでは何が足らないか、というと
・教養・娯楽費 25077円
・交際費 27388円
です。この費目を合計すると、毎月52465円くらいの支出が高齢者にもあります。家計調査年報では毎月54519円の不足があり、これを取り崩し等で穴埋めしているとされますが、おもしろいことにちょうど同じくらいの金額です。
これはつまり、
「月に１回くらいは友達と映画を見に行き（もちろんシニアデーで）、お茶をして帰ってきたい」
「月に１回くらいは美術展を見に上野に行って、ご飯をしてきたい」
「健康維持もかねて週イチで公営プールでウォーキングしてきたい」
「年に１回くらいは夫婦で２泊３日の旅行に出かけたい」
といった出費が国の年金では不足している、ということなのです。
あなたが現役世代の側であれば、自分の保険料が「年金生活者の食費」を支えるのはいいとしても「年金生活者の映画代」までは支えるのはちょっと、と思いませんか？ 公的年金は高齢者のそうしたレジャー予算まで払うわけではなく、かといってまったく生活できないほどの低い額ではない、絶妙な水準のところにぴったり納まっているのです。
「一部を自分で備える」というメッセージは、「自分のセカンドライフの豊かさは自分でカバーする」ということなのです。
==自分でも自分の老後に備えなければいけないのは、政府の失策でもムダづかいでもない 「長生きになったこと」のせい
==
ところで、こうした「自分で備える」部分、かつては退職金がカバーしてきた部分でもあります。しかしそれがうまくいかなくなっている現実もあります。
私が講演などでよく説明するのは、「団塊世代が得をして、若い世代が損をしているわけではない」し、「政府の失策やムダづかいのせいでもない」ということです。むしろ時代の変化による影響が大きいのです。
最大の理由は老後が長くなった、ということです。1970年代から80年代にかけて引退した世代の「老後」はおおむね10年です。1000万円の退職金をもらっておけば、毎月８万円くらい使えるのでほとんど老後の準備はなくてもよかったものです。退職金の水準が高い会社であったり、手元に500〜1000万円くらい貯金があれば老後の不安はほとんどありませんでした。これは「10年」しか老後がなかったからです。
今では65歳の男性で19年、女性24年くらいが平均的な「老後」です。これはおおむね２人に１人がまだ生きている年齢なのですが、４人に１人はプラス５年くらいさらに長生きします。女性ならほぼ30年になります。
仮に1000万円の退職金をもらっても、30年で分割すれば、毎月使えるのは2.7万円くらいです（利息はインフレで相殺されると考えて考慮しない）。
つまり「退職金の水準は以前も今も同水準でも、老後が長すぎるために足らない」という問題に私たちは直面することになったのです。そう考えてみると、公的年金は支払期間が倍増したにもかかわらず破たんさせずに舵取りをしている、ともいえます。
だからこそ「国の年金は保険料を納めてしっかりもらう」ことは前提です。そして「会社の退職金はローンの返済に回さずしっかりもらう」だけではなく「自助努力で将来に備える」という意識が必要になってきているわけです。
「一部は自分で備える」と考えると、貯めれば貯めるほど老後が楽しくなる「全部」を自力で貯めると考えれば確かに絶望的です。先ほどの例でいえば、6336万円（24年分）の年金受取分を貯め、かつそこから1267万円の趣味や娯楽予算を確保しようと思えば、8500万円の貯金になり、ほとんど不可能でしょう。
もし「全部」自助努力せよ、しかも今の保険料は払い続けて将来はもらえない、というのなら怒るのも分かります。
しかし「一部」なら違います。平均的な会社の退職金水準に加えて、iDeCo（個人型確定拠出年金）やつみたてNISA（少額投資非課税制度）を活用すれば、趣味や娯楽予算を確保し、長生きや万が一に備えるお金を確保できるはずです。
厚生労働省はiDeCoを、金融庁はNISAをそれぞれ税制優遇のある資産形成の枠組みとして用意しています。これは納税額が減ったとしても、個人が自助努力で老後資産形成をするならそれを優先する、という政策的表明に他なりません。
そうすると、反射的に怒鳴り散らすだけではなく、あなたがするべきことはなんでしょうか。あなたにできることはシンプルです。つまり、
・できるだけ早く「一部」は備えたほうがいいことに気がつくこと（「全部」貯めようと思うと思考停止する）
・それは老後に生きていけないからではなく、老後を楽しむための予算確保であること（そうでないと貯める意欲がわかない）
・できるだけ早く口座開設して積み立てをスタートすること（少額でもいい）
・そして、可能であれば投資を行いインフレに負けない利回りを目指すこと
です。あるいは長く働くことで「貯める期間を伸ばし」「老後を短くする」ことでも人生の収支は一気に改善しますが、これは60歳代になってから考えればいいことです。今は「増やし始める」ことを考えてください。
――大人なら、そろそろ「全部」という極論から卒業しましょう。「年金保険料すら払いたくない」という「全部」の発想は捨ててください。「一部」を「現実」として備える方法を考えてみてください。
そしてそれは、あなたががんばればきっと実現が可能なことであるはずなのです。 |
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写真は、首都ワシントンとワシントンダレス空港。エアフォースワンは、メンフィスで見たけど写真無し。 トランプ大統領が来日した。今回は、日本が国賓待遇でトランプ大統領を呼んだという感じだ。日本のごますり外交である。どうせ、胡麻をするなら徹底的にごますって欲しい。そうすることで、日米貿易交渉の案件を優位に進めて欲しい。
可能ならば、自動車・自動車部品の数量制限はなく、また牛肉等の農業製品関税は現状を維持で妥結して欲しい。譲るなら、自動車並びに自動車部品分野で譲歩すべきと・・・。
なぜなら、もっと苦しいのは農業分野で従事している人だから。
さて、トランプの頭の中には、農業分野といっても牛肉しか頭にないはず。となると農業分野での譲歩は酪農農家に大打撃を与える。これまでの他国とのFTAで日本の酪農農家はただでさえ瀕死の状況だ。
毎日購入する野菜は地産地消が進んでいるので影響を受けない。なので、牛肉とりわけ酪農農家が大変だ。
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トランプ米大統領は26日午後、安倍晋三首相と千葉県茂原市のゴルフ場で昼食をとった後、ツイッターに「日本との貿易交渉で大きな進展があった。農産品と牛肉は大変な影響がある。7月の（参院）選挙の後、大きな数字を期待している」と投稿した。ゴルフのプレー中や昼食時に安倍首相と日米貿易問題について協議した可能性がある。
【写真】安倍首相とトランプ大統領、そろってカート移動 日米両政府は4月に貿易協定の締結に向けた交渉を開始し、早期合意を目指す方針で一致。安倍政権は米国に対する農産物関税の削減・撤廃で農家が動揺し、7月の参院選に悪影響が及ぶことを懸念し、参院選後の交渉妥結を目指していた。 米国を除く環太平洋パートナーシップ協定（TPP）が発効したため、米国産農産品の日本への輸出が不利になっており、米国は日本の農産物関税の早期撤廃を要求している。一方、米国は自動車関税の撤廃に難色を示しており、貿易交渉は日米の意見対立が続いている。 |
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久しぶりに旅の途中は、旅の途中。昨日も、本日も会社の外で仕事をしている。つい最近まで寒い日が続いていたが、昨日本日共に快晴の天気である。
さて、特に記載することは無いが、後１週間程で大学生の就職活動の会社訪問が解禁になる。といってそれは建前であって現実は６月１日は内々定を内定として、大学生を囲い込む日と言っても過言ではない。
ということで、後１週間で大学生の内定が確実になる日がやってくる。
でも考えてみれば、これから社会人になる大学生は大変である。なぜなら、ほとんどの業種で安泰なんていう業種は無い。あのトヨタ自動車ですら、もう終身雇用はできないなんて言い出している。
自動車業界は、その国内の生産台数は必ず減少する。人口の減少、若者の車離れ、そしてカーシェアリングだからだ。自動車業界だけではない。家電だって韓国の安い家電や輸出の苦戦。
本当に、これから社会に出る大学生は大変な時代になったと思う。旅に途中が大学生だった頃、よく描いていた未来の社会像。明るい未来が必ずまっている。みんなが豊かな未来がまっていると８０年代前半までは疑わなかった。それが、今は昔。少し、貧しくはなったけど、幸せか幸せでないか、決めるのはその人の心である。心だけは、五つまでも豊かでありたいと思うこの頃である。
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経団連会長やトヨタ社長など、経済界の重鎮と言える人物達から「終身雇用を守るのは難しい」という発言が相次いでいます。 これまで、経団連などの経済団体では「終身雇用は日本企業の強み」という立場で主張してきた経緯があり、今回の発言はそれを実質撤回しているようなものになります。 薄々わかっていた事ではあるのですが、実際に経済界の大物がわざわざ明言せざるを得ない状況まで来ているという事になります。 目を背けていた現実を改めて認識せざるを得ない状況となっています。 【終身雇用について新卒者が知るべきこと】この問題を、就活生の目線で考えてみたいと思います。 まず、今企業側が「終身雇用は難しい」と思っているからといって、解雇規制がすぐさまなくなるわけではありません。 どちらかというと問題になるのは、「1つの会社の収入だけで昇給し続けていくことは難しくなっていく」という事や、長く勤めたからと言って昇進できるポストがあるとは限らないという事。これは杞憂ではなく明確に現実の問題となっており、考慮しておくべき問題です。 就活生はこれから就職して、定年まで40年以上は何かしら仕事につく事になります。 しかし１つのビジネスの賞味期限がどんどん短くなって来ています。 「これからは○○の時代だ」と台頭してきた新しいビジネスが、数年後にはもう時代遅れとなっている事も珍しくはありません。 旧来のビジネスも、IT技術の導入などによりやり方がどんどん代わり、過去のスキルセットが不要になるケースもあります。 そんな中で大事なことは、「新しいやり方を柔軟に身につける」事に慣れておく事です。 ビジネスは常に変わっていく前提であり、ビジネスが変わればそれに従事する人材も新しいスキルセットを身につけていかなければいけません。 もちろん入社した会社で経験を積んで手に職をつけることは今までどおり重要ですが、ただしその会社の中でしか通用しないスキル・ノウハウばかり身につけるのは危険です。 同じ企業の中でも別の仕事をすることになる可能性、あるいは他の企業や異業種に移る可能性を考慮しておきましょう。 就活の段階から、それを考慮に入れた上で企業選び、職種選びをするのがオススメです。 就職した会社も1つの取引先こういった文脈で「これからは副業の時代」とおっしゃる方もいらっしゃるのですが、安易に副業を勧めるつもりはありません。 仮に副業をするようになったとしても副業だけで食べていける人などはごく一部であり、「安定した取引先」として就職した会社での仕事が大事であることに変わりはありません。 個人で仕事をされている方であれば、「安定した一社」の存在が非常に大きいことは同意していただけるかと思います。 その一社での仕事を蔑ろにせず、良好な関係を築きながらプラスαを考えるのがこれからの時代に望まれる新しいキャリアの築き方になっていくのではないかと思っています。 どのような企業に入るのであれ、新卒での就職はその方向性を決める上での大事な一歩となります。 目先の待遇ばかりでなく、自分のキャリア観に合致する企業を見つけてアプローチしていただければと思います。 |
