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昨日、仕事の関係で理化学研究所の研究員とお会いしていた矢先の出来事だったのでショックが隠せなかった。
以前にブログに記述したが、理化学研究所は、湯川秀樹、朝永振一郎らノーベル賞受賞者や多くの優秀な研究者が在籍していたことでも有名である。
更に、エンジン部品には欠かせないピストンリングを㈱リケンが、それに感光紙を開発して、リコーというコピー機を開発したし、更に食料品はリケン食品としてふえるわかめちゃんやノンオイル青じそドレッシング、さらに動脈硬化治療薬として理研が前進の科研製薬それに合成酒を協和発酵キリンが等々日本には欠かせない研究所である。
私も知っている理研の研究者は、頭が鋭くキレルる（激高するということではないです。）研究者である。
ところで、笹井副センター長といえば、三十六歳で京都大学の教授になり、エリート街道まっしぐらだったと思う。
それが、あのSTAP細胞論文で天国から地獄に・・・・。
一気に、挫折してボキッと折れてしまった。今までに、挫折を経験したことがなかったのであろう。
STAP細胞を笹井さんは、本当に信じていたのかどうなのか今となっては遅いが自分としてはそれも知りたかった。
◆＜読売新聞より＞
笹井氏は、再生医療研究の第一人者として知られ、国際的にも極めて高い評価を得ていた。
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これまでに「ネイチャー」や「セル」など欧米の一流科学誌に論文が１０本以上掲載された。 １９８６年に京都大医学部を卒業。米カリフォルニア大ロサンゼルス校留学中の９４年、中枢神経の形成を促す重要なたんぱく質を発見するなど早くから頭角を現し、京大医学部系では最年少の３６歳という若さで９８年、京大再生医科学研究所の教授に抜てきされた。２０００年に理化学研究所のグループディレクターに就任し、昨年４月から現職。笹井氏が開発した技術は、再生センターで年内にも始める、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作った網膜組織を移植する世界初の臨床研究の基盤になった。
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時事問題
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世の中で起きている時事的な問題（経済、教育、国際、事件等々）について考察します。
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昨日も、同じ内容で記述した。１５年１月から相続課税強化前に個人の節税対策としてアパート等賃貸物件の建設が急増している。
現在の相続税は、年間５万人ほど納めているということらしい。大体、年間の志望者数は１２０万人なので２４人に一人の割合で相続税を納めているらしい。
先日、父が亡くなったが、我が家には無縁の話である。
でも、相続課税制度が変わると、さすがに「ちょっと」考えなければならないかも・・・。なにせ、実家が名古屋の都心部にあるから・・・。
◆過去最高を更新した空き家率は、人口減少が進む日本が直面する構造問題の一つといえる。ただ、足元をみると、さらに空き家数の増加を助長しかねない事態も進む。来年１月の相続税課税強化を前に、個人の節税対策としてアパートなど賃貸物件の建設が急増しているのだ。今後、地方だけでなく都市部でも供給過剰が進み、入居者が集まらないことが懸念されている。（藤沢志穂子）
<広がる課税範囲>
国土交通省によると、平成２５年度の新設住宅着工戸数は前年度比１０．６％増の約９８万７千戸で、うち賃貸物件は１５．３％増の約３７万戸。持ち家などは消費税増税の駆け込み需要の反動による減少でマイナスが続くが、賃貸物件は５月まで１５カ月連続のプラス。当面この基調が続くとみられる。
背景にあるのは相続税の節税対策だ。来年１月から基礎控除額が４割、引き下げられて課税範囲が広がる。死亡者のうち相続税の対象となるのは、現在の年間約５万人から１．５〜２倍に増えるとみられている。ただ遺産が土地に建てられた賃貸住宅だと、入居者の借地権などが資産評価から差し引かれ、相続税の評価額が大きく下がる。賃貸物件の建設が都市部を中心に急増しているのはこのためだ。
住宅業者は相続税対策セミナーを相次いで開催。金融機関が賃貸物件の経営を資産運用の一環として顧客に勧めることも多く、積水ハウスでは紹介された顧客が２〜６月で前年同期比１０％増となった。みずほ総合研究所の推計では節税対策で、年間に約１千人が１５室程度の平均的な賃貸物件を着工、年間で約１万５千戸の押し上げ効果がある。
金融機関に影響
だが人口減少もあって需要は減少傾向だ。昨年度の新設着工実績は約３７万戸だが、みずほ総研の試算では潜在的な需要は約３０万戸、２６年度で約２９万戸、２７年度で２８万戸にすぎない。
空室率は過疎化の進む地方だけでなく、都心でも新築物件の供給過多で増える傾向にある。入居者が集まらなければ建設資金を融資した金融機関の経営も揺らぎかねない。
日本賃貸住宅管理協会の担当者は「賃貸経営は立地条件を吟味するだけでなく、外国人や高齢者も積極的に受け入れるなどの工夫が必要」と節税対策のみに的を絞った賃貸物件の急増に警鐘を鳴らしている。
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１００万円のデジカメか・・・。個人的に考えると、やはり高価な気がする。確かに、６０mmX45mm※で5140万画素のイメージセンサだけでも、歩留まりを考えると四、五十万かかるからまあこんなもんだろうが・・・。
でも、私は購入したいとは思わない。３５mmで2000万画素もあれば充分である。PCの中でその画像を扱うだけでも重たくて一苦労である。
※イメージセンサの実サイズは、43.8X32.8だそうである。
◆消費税増税で家電製品などの販売減が懸念される中、１００万円もするカメラが約２カ月の入荷待ちという人気になっている。リコーイメージングの中判デジタル一眼レフカメラ「ペンタックス ６４５Ｚ」。従来なかった画質や性能がプロカメラマンや愛好家らに支持されている。
中判カメラは３５ミリフィルムのカメラより一回り大きく、プロや写真館の撮影で使われる。６４５Ｚはそのデジタル版で、約５１４０万画素の超高精細画像が売り。オートフォーカスなどの機能も向上させた。 想定価格はボディーが約８０万円、レンズは約１０万円で、税込みだと約１００万円もするが、予約注文は世界で約１５００台（国内約７００台）に上った。月産４００台のため、６月２７日の発売以降も「供給が追いつかず、店頭に展示する商品がない状況」という。 中判デジタルカメラはスタジオで使用されるケースが多く、３００万円以上する製品もあった。６４５Ｚは価格を抑え、屋外での使用にも対応している。 カメラ機能を搭載するスマートフォン（高機能携帯電話）の普及でデジカメ販売は苦戦しているが、坂口賢執行役員は「高画質のニーズは強い。新たな価値を提供することで愛好家に支持されたのではないか」としている。 |
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京都が観光都市の世界1位というのは頷ける。というのも、日本人が観光しても素晴らしいと感じられるからである。
でも、旅の途中の場合、当分京都の神社・仏閣巡りができない。父が死んで四十九日を過ぎないと、神社の鳥居を潜ってはいけないそうである。
◆＜日本経済新聞＞
世界で最も影響力のある米の旅行雑誌「トラベル＋レジャー」が発表した読者投票による2014年の人気観光都市ランキングで、京都が初めて１位になったことが２日、分かった。
同誌のホームページによると、京都の得点は90.21点だった。京都は12年、ランキング９位となり、日本の都市で初めてトップ10入りを果たした。13年は５位だった。
京都市によると、2013年に同市を訪れた観光客数は過去最高の5162万人を記録。外国人宿泊客数は113万人で、初めて100万人を突破した。市は和食や伝統文化など国内外に対する京都の魅力アピールが奏功したと分析している。〔共同〕
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今回の日本代表のW杯の３試合は、残念な結果に終わった。でも、サッカーW杯日本代表に決して実力が無かったわけではないと個人的には思っている。
（旅の途中は、サッカーについては全くの素人なのであくまでも個人的な感想であるが・・・。）
その理由として、なぜなら、１次リーグを１位通過したコスタリカに練習試合では勝利しているからである。
じゃあ、１次リーグを通過できなかったのは、何が足りなかったかである。足らなかったのは、技術ではなくて、体力の様な気がする。
それが出たのは、一戦目のコートジボワールである。最初は、結構日本選手全員体が動いていた。そして、本田選手がゴールして日本は先制ゴールを挙げた。
しかし、高温多湿の環境下で次第に日本選手の体力が奪われそして後半立て続けにコートジボワールに点を奪われた。
これが、全てだった。
同様に、ギリシャ線もやはりなんとかくもやもやの残る試合だったが、やはりいつもの日本代表チームの雰囲気ではなく、どことなくぎこちなかった。
これも、高温多湿の環境下で次第に日本選手の体力が奪われ決定力を欠いたのではないかと思える。
日本の様になんでもかんでも手に入る恵まれた環境。それに、どこでも冷暖房完備。そうではなく、生活のためにサッカーしなければならない多くの人がいる南米やアフリカ諸国の人たちに勝利するには、やはりそれなりのスタミナ・体力が必要と思わざるを得ない。
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