イラン空爆の雲行き ( 中東情勢 ) - たった一人の世論

　調査報道の第一人者で米軍によるイラク人捕虜虐待の実態を素っ破抜いたセイモラー・ハーシュ氏は、このほど「ニューヨーカー・マガジン」誌を通じて「イランの地下核施設に対し米軍が空爆を強行する可能性がる」ことを示唆した。同氏によえばイランのアフマディネジャド大統領を「新しいヒトラー」に見立てて危険視するブッシュ政権は、テヘラン南方320キロのナタンツにある地下核施設に対するＢ６１－１１型地下壕爆砕戦術核兵器による攻撃を検討しているという。
　これまでもイランの核研究･開発は平和利用に限定されているとの触れ込みだが、欧米の情報機関は「イランが核兵器開発に着手することは間違いない」との見方で一致しているという。もっとも、英国はじめ欧州勢は武力行使には反対で、平和的解決手段に徹することを主張している。また、米国内においても戦術核兵器の使用については抵抗感が強く、ペンタゴン（国防総省）内にも意見の対立があるようだ。ただ一方においてはイランの地下核施設はきわめて頑強な構造になっており、通常のバンカー・バスター（地下壕破壊弾）では歯が立たないとの見方もあって、攻撃するなら戦術核弾頭を装備したバンカー・バスターを使用するほかないとの意見が、関係者の間では根強く残っている模様。それに戦術核兵器の実用効果を確かめたいとする少数派グループもいるらしく、今後のアフマディネジャド大統領の言動しだいでは空爆を誘うことになるかもしれない。