日本の児童の１５％が精神病様体験あり　　堀江紀一2008/08/05転載 ( メンタルヘルス ) - アダルトチルドレン自分の生きる意味を、見つめて心が病んできた！

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日本の児童の１５％が精神病様体験（妄想や幻聴）をしています。地域で精神障害の早期支援に取り組み、国の計画にまで広げた英国の専門家が来日し、早期発見、早期支援の重要性を報告しました。

　日本の児童は、その１５％が精神病様体験（妄想や幻聴）をしています。思春期における精神病様体験の問題は、世界的には２００４年ニューキャッスル宣言から始まった最近の問題で、日本では専門家のみならず、こうした問題を専門領域とするジャーナリストもその意味を理解しきっていないようで、困っています。

　６月２２日、特定非営利活動法人・メンタルケア協議会が「精神障害者の家族支援とEarly Interventionを考える　～英国の経験に学ぶ～」シンポジウムを、東京・神田駿河台の明治大学で開催しました。英国から、地域で早期支援に取り組み、それを国家計画に広げ、さらにＷＨＯの支持を受けて世界で取り組んでいるＪ・スミスさんが来日し、貴重な報告をしました。

発病３年～５年が必要な支援サービスを受けるべき重要な時期です

　英国では、１９９９年から発病早期の若者に、包括的支援サービスを彼（彼女）らが望むところで　―多くの場合家庭で―　受けることができるようになりました。これは早期発見・早期治療がその後の症状をより良好にしていくことが研究結果から得られたからです。この早期支援を推進するため英国精神保健研究所と当事者・家族の団体（リシンク）は共同活動で国家プログラムを作り推進しています。

　早期支援サービスのその後の経過は、取扱件数目標、財政的な運営見通し、自殺率の減少などの指標によって費用対効果を測定しています。有効性の論拠がさらに強固になって、その結果現在英国の約８０％の地域で早期支援サービスを利用することが可能になりました。

悲観主義に彩られたサービスでは沈滞する

　思春期に精神病様体験（妄想や幻聴）をした若者たちは、強い不安にさらされます。この重要な時期、英国では１年から１年半も適切な治療サービスに行き着かないのが実態でした。この遅れのため若者は危機的状況が生まれ、入院や強制入院、警察の保護、多大なトラウマといった経験をしています。またこの間家族の不安にも関心が払われませんでした。

　「たまらないのは可能性が失われてしまったことです。最初の４年間の治療のために娘の能力がどのくらい失われてしまったのでしょう。私たちには分からない」とある母親は言っています。「仕事がなく、彼女もいない、テレビもない、本当に何もない……。まるで大きな落とし穴に落ちてしまって出られない感じでした」と当事者は言いました。

精神病早期支援宣言は、最新の神経科学の情報提供、家族支援、早期発見・支援

　こうした事態を変えるため「精神病早期支援宣言」（１９９９）が発せられました。早期発見、未治療期間を減らす、発症に続く３～５年が重要である、家族にも当然支援を、偏見や強制を最小限にしながら薬物療法や心理社会的支援による回復を促す、鬱や自殺のような２次的な問題が広がるのを防ぐ、地域の社会サービスの調整を進めることになったのです。

早期支援チームのメンバーはすべて家族支援の訓練を受ける

　早期支援は患者の自宅で会うことがほとんどです。９０％の例で患者の自宅で家族と会って家族支援をおこないます。ときには学校、大学、かかりつけ医のクリニックを選択することもあります。家族教育グループと介護者支援ミーティングは地域の施設でおこなわれます。家族があげた懸念に気を配り、家族と一緒に患者に関わるようにします。家族支援の多くは、早期支援ケースマネージャー（精神保健看護師、作業療法士、ソーシャルワーカーなど）がおこなっています。

Ｑ＆Ａ
早期支援とはどういうことですか？

　未治療期間が短いほど予後が良いことが分かってきたこと、思春期精神病様体験者が日本でも１５％いることが最近分かったこと（都立松沢病院・岡崎院長調査）、しかもこの大事な時期に役立つ医療支援がなかったことが明らかになり、日本でも取り組みの準備が始まっています。

　世界の動きは、ＷＨＯ（世界保健機構）と国際早期精神疾患協会の早期支援を支持するニューキャッスル宣言（２００４年）を得て各国で動きが始まっています。しかし日本では厚労省担当部門が「ハヤリかどうか慎重な検討が必要」といっています。

英国ではどのような取り組みをしたのですか？

　１９９４年バーミンガムの一地域で始まった早期支援・家族支援は、９９年には国家が積極的に推進することを決め「今後１０年間の精神保健改革ビジョン」など次々に推進策が具体化しています。

　この運動の中心に今回来日したＪ・スミスさん（臨床心理士）がいますが、当事者・家族の団体（リシンク）が、ニーズ調査や政策提起、大規模キャンペーン、専門家・研究機関との支持協力関係を持って取組んできたことも大きな推進力になっています。

　私が理事を務める、特定非営利活動法人「さくら会」は、早期支援・家族支援を推進したいと考えています。日本の精神障害の施策を振り返って見ますと、入院中心であったことの弊害が顕著です。

　そのため、現行の自立支援法になっても利用できる精神障害者が他障害に較べて極端に少ないこと（障害者自立支援法の見直しに向けて―社会保障制度審障害者部会）とか、８０％近くが家族と同居しているといった「当事者・家族問題」があること（今後の精神保健医療福祉のあり方検討会）などが指摘されています。

　精神疾患を抱えた当事者・家族が、地域生活をするうえで必要としている社会サービスができていません。第一「人々がお互いの違いを尊敬・尊重しあう」「メンタルヘルスのことを誰もが理解している」といった社会を現実として想像しにくいのです。私達さくら会は６月の理事会で都立松沢病院の岡崎院長・西田研究員チームと連携して取組むことを決めました。

（この記事の初出は、「さくら会のおしらせ」０８年８月号です）　