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不当表示、分析書改ざん、無許可飲泉利用など長湯温泉で現在起こっている一連の問題を温泉レポートにて徹底追及中!

温泉レポート(38)

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 長湯温泉が長年使用してきた「日本一の炭酸泉」というキャッチコピーに関して、そのキャッチコピーを使わないよう大分県が行政指導に動いたというニュースが入ってきた。
 まずは、Yahoo!JAPANニュースに配信された以下の毎日新聞の記事をご覧いただきたい。
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 <長湯温泉>炭酸泉「日本一」のコピーはダメ 県が行政指導
5月10日23時26分配信 毎日新聞
 「日本一の炭酸泉」のキャッチコピーで年約80万人が訪れる大分県竹田市の長湯温泉の旅館組合や商工会など関係5団体は10日、「日本一の根拠が不明確」との理由で、コピーを使わないよう県から行政指導を受けたと明らかにした。「日本一」と書かれた看板は「いらっしゃいませ」など別の字で隠すよう準備を進めている。
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 昨年9月より、このブログの温泉レポートで再三にわたって、「遊離炭酸量が激減し、もはや炭酸泉ではない状態にある長湯温泉のことを、未だに現実に即さない『日本一の炭酸泉』というキャッチコピーで宣伝するのは明らかな不当表示であり、消費者を欺く行為ではないか」ということを主張してきたが、ようやくその主張が正しかったことが立証された。
 長湯温泉が長年にわたり使用してきた「日本一の炭酸泉」というキャッチコピーが景品表示法に違反することは明らかであるのだが、長湯温泉旅館組合および関係団体はそれにも関わらず、この事実に反するキャッチコピーに固執し、再三の指摘にも関わらず、この表現を使い続けてきた。
 しかし、今回の行政指導にはさすがの長湯温泉旅館組合もそれに従わざるを得ないだろう。何故なら、今回出された県の行政指導に従わなければ、公正取引委員会による警告や排除命令など、それ以上の厳しい処分が科せられることは不可避と思われるからだ。
 だが、もし仮に長湯温泉旅館組合が現地に多数ある看板やパンフレット、及び自らのホームページ上から「日本一の炭酸泉」を削除したとしても、すでに発行・発売されている雑誌、本、そしてインターネット上に多数ある「日本一の炭酸泉」の表記をどのように削除するのかという問題が残る。
 特に、インターネット上の情報は膨大なだけに、これを削除・修正するのは非常に厄介な問題であろうが、長湯温泉側はこの問題に対してどのような対処をするのだろうか。
 今後はこれに加えて、大分県の長湯温泉各団体への対応、及び公正取引委員会の動向にも注目したい。

 なお、この情報は以下の「温泉ニュースBlog」にも掲載されている。
http://onsen.xii.jp/article/3944914.html#comment 

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 前回と前々回のレポートでは、「ラムネ温泉第2源泉」と「高温ラムネ温泉」の分析書が著しく改ざんされていた事実を解説したが、本日、長湯温泉に関するさらにショッキングなニュースが入ってきた。
 ラムネ温泉で新たな違法行為が発覚したのである。

 ラムネ温泉館には中庭に飲泉場がある。(上記写真参照)
 ラムネ温泉のホームページにも、「炭酸泉の最大の特徴は飲める温泉ということです。ラムネ温泉では、中庭の通路に飲泉場を復活させました。どうぞ、ご自由にお飲みください。」と書かれているが、この飲泉場で使われている源泉が、実は飲用許可を受けていないものであることが新たに判明したのだ。
 温泉法第十三条<※1>の条文に「温泉を公共の浴用又は飲用に供しようとする者は、環境省令で定めるところにより、都道府県知事に申請してその許可を受けなければならない。 」と書かれているとおり、温泉を公共の飲用に供する場合、必ずその許可を受けなければならない。
 しかし、この件に関して大分県竹田保健所に問い合わせたところ、2007年4月5日現在で、ラムネ温泉には飲用許可を受けている源泉が一つもないことが判明した。<※2>
 つまり、ラムネ温泉は飲用許可を受けずに敷地内に飲泉場を作り、温泉を公共の飲用に供していたのである。
 これは、明らかに温泉法第十三条に違反している。
 温泉法第十三条に違反した場合、同第三十五条第二項<※3> により罰則規定が適用されるが、その罰則の内容は、すでに判明している第十四条第一項の違反による罰則よりさらに重いものである。 
 
 今回は取り急ぎ、ラムネ温泉における無許可での公共の飲泉利用の事実を伝えたが、次回のレポートでは、今回の新たな違法行為に関して、より詳細に解説していきたい。

<※1>温泉法(昭和二十三年七月十日法律第百二十五号)
第十三条 (温泉の利用の許可) 温泉を公共の浴用又は飲用に供しようとする者は、環境省令で定めるところにより、都道府県知事に申請してその許可を受けなければならない。

<※2>2007年4月5日、大分県竹田保健所からのFAX回答(「ラムネ温泉館に関しては、飲用許可は出ておりません。」)による。

<※3>第三十五条  次の各号のいずれかに該当する者は、六月以下の懲役又は五十万円以下の罰金に処する。
二  第十三条第一項の規定に違反した者

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 前回のレポートでは、ラムネ温泉が二枚の分析書の原本を改ざんして、虚偽の内容を書き込み、分析表として館内に掲示していたという驚くべき事実を伝えた。
 この分析書の改ざんで特に悪質なのは、以下の二点である。
(1)本来、禁忌症とすべき「重い心臓病」を浴用の禁忌症の欄から意図的に削除し、逆に適応症の欄に「高血圧症、心臓病」を書き加えた。 
(2)浴用上の注意事項にある「原則として、次の疾患の者は高温浴(42℃以上)を禁忌とする。(高度の動脈硬化症、高血圧症、心臓病)」という部分を削除した。
 上記の二点を改ざんすることは、利用者の人命に関わることだけに、決して看過できない問題である
 (1)に関しては、本来、原本の禁忌症(温泉療養をしてはいけない病気や症状)の欄にあった「重い心臓病」を削除して、逆に適応症の欄に赤字でわざわざ目立つように「高血圧症、心臓病」を追加記載をしていたのだから、常識では考えられない行為である。
 もし、重い心臓病患者が、この分析表の内容に従って入浴し事故が起こった際には、一体、どのように対処するつもりであったのだろうか。
 次に、(2)に関してであるが、絶対削除してはならない部分を削除したという意味では(1)と同様に極めて悪質な行為である。特に42℃以上の高温浴は、人体への危険度が高まることが指摘されている。
 例えば、飯島裕一著「温泉で健康になる」(岩波アクティブ新書、2002年)には、「高温浴は、汗をかくため血液の粘性が高まる。さらに、血液が固まりやすくなる上、できた血栓(血の塊)を溶かす働きも低下するため、心筋梗塞、脳梗塞などの虚血性障害を招く恐れがある。」(P40)と書かれている。
 したがって、泉温42.1℃の「高温ラムネ温泉」の分析表において、高温浴の禁忌に関する部分を削除するということは、高度の動脈硬化症、高血圧症、心臓病患者に正しい情報を提供せず、ないがしろにしているという点で、(1)と同様に、見過ごすことのできない問題である。
 なお、「高温ラムネ温泉」の浴用上の注意事項に欄にある「入浴時間は、はじめ3〜10分が良い。」の部分を「入浴時間は、はじめ10〜40分が良い。」に書き換えたことも、高温での長時間入浴によって人体に対する危険度が高まることを考えれば、利用者の安全性を無視した行為であると言える。
 先に引用した飯島裕一著「温泉で健康になる」(岩波アクティブ新書、2002年)にも、『東京都老人医療センターの桑島巌・循環器科部長は、「38度ー40度が望ましく、冬でも41度までにしてほしい。ことに老人の長湯は、のぼせ→溺死につながるので、一回の入浴は5分ー7分間程度。いったん湯から出て、体を洗ったり休んだりしてから再入浴を」と語る。』(P158)と書かれている。
 大分県には、今回の分析書の改ざんに関して、温泉法第三十七条第二項(※1)に基づいた厳正な処分を望むものであるが、大分県がこの問題にどのように対処したのかということに関しては、2007年4月1日現在、大分県から公式な回答が届いていない状況である。また、公式な回答が届き次第、この場で公表したいと思う。
 また、今回の分析書改ざんという違法行為に対しての行政処分とは別に、ラムネ温泉および長湯温泉旅館組合の関係者は事実関係を調査して、改ざんがどのような経緯で行われたのか、利用者に対して説明する責任があるのではないか。
 ラムネ温泉および長湯温泉旅館組合の関係者はもう一度、『奥豊後温泉郷の「心からのお約束」』(※2)の中に書かれている「私たちは正直な温泉であることをお約束します。」という言葉の意味をかみしめてほしい。

※1 温泉法第三十七条  次の各号のいずれかに該当する者は、三十万円以下の罰金に処する。
二  第十四条第一項の規定による掲示をせず、又は虚偽の掲示をした者
※2 「奥豊後温泉文化伝」(2006年3月発行)の巻末に記載。

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 前回の続きである。
 前回はラムネ温泉の分析表の「浴用の適応症」の欄に不適切な部分があり、大分県が異例の行政指導を行ったという内容をレポートした。
 しかし、その後の調査で、実はこの分析表自体が、分析機関が作成した分析書の原本の内容を著しく改ざんしたものであったという驚愕の事実が判明した。
 この分析書の改ざんの内容は、温泉法第14条第1項の規定に違反するものが複数含まれており、また、明らかな虚偽の記載もあった。
 今まで、このレポートでは長湯温泉が永年にわたり行ってきた不当表示の問題のみを扱ってきたが、今回の分析書改ざんの内容は、これまで取り上げてきた不当表示よりもはるかに悪質なものである。
 法的には、温泉法違反はもちろんのこと、他の法律に抵触する恐れもある。温泉法の観点から見れば、違法行為であることは明白だが、倫理上の問題からも決して許されるべき行為ではないだろう。
 では、分析書のどの部分が改ざんされたのか。
 具体的に見ていこう。

 改ざんされた分析表は、2006年12月時点でラムネ温泉の男女別脱衣場に掲示されていた二枚の分析表(「ラムネ温泉」第2源泉と「高温ラムネ温泉」)である。
 なお、そのうちの一枚は、前回のレポートで報告したように、2006年12月28日に竹田保健所の立ち入り検査後、行政指導の対象となっている。
 もっとも、ラムネ温泉の一般の利用者は館内に掲示されている分析表しか見ることができないので、まず、この改ざんに気づく人はいなかっただろう。
 しかし、私は竹田保健所に提出されている分析書の原本のコピーを入手したことで、結果的に、この事実を突き止めることができた。もし、私がこの分析書の原本のコピーを入手していなかったとしたら、この分析表の改ざんは闇に葬られていたことであろう。
 ただし、当初から、私はこの分析書の改ざんに気がついていたわけではない。何故なら、この分析書のコピーは、あくまで参考資料として竹田保健所より送付してもらったものであったからである。また、いくら今まで数多くの不当表示を行ってきたラムネ温泉であっても、まさか、分析書の改ざんという明らかな違法行為などするはずがないという先入観もあった。
 しかし、この分析書と、ラムネ温泉の男女別脱衣場に掲示されていた分析表を見比べると、不可解な点が多数あり、より綿密に調べた結果、分析表の原本から意図的に削除されたり、書き換えられたりしている箇所が多数あることが判明した。
 改ざんされた部分は、「ラムネ温泉」第2源泉の分析書で8箇所、「高温ラムネ温泉」で6箇所にも及んだ。
 以下に改ざんされた部分を列記するので、まずは参照していただきたい。
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「ラムネ温泉」第2源泉
(平成17年8月4日、螢┘好咫璽掘璽謄ノ九州による分析)
A1.溶存ガス成分の欄にある「遊離炭酸」を「遊離炭素」に書き換え。
A2.浴用の適応症の欄に、原本には無い「高血圧症・心臓病」を赤字で追加記載。
A3.浴用の禁忌症の欄にある「重い心臓病」を削除。
A4.「飲用の適応症」の欄に原本にはない「痛風・糖尿病」を追加記載。ただし、「飲用の禁忌症」の欄は追加せず。
A5.浴用上の注意事項に欄にある「入浴時間は、はじめ3〜10分が良い。」の部分を「入浴時間は、はじめ10〜40分が良い。」に書き換え。
A6.浴用上の注意事項にある「原則として、次の疾患の者は高温浴(42℃以上)を禁忌とする。(高度の動脈硬化症、高血圧症、心臓病)」という部分を削除。
A7.飲用上の注意事項の欄にある「必ず飲用許可を受けてから飲用してください」を削除。
A8.「(注)中央温泉研究所の分析及び指導により作成したものです。」を追加記載。

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「高温ラムネ温泉」
(平成17年8月4日、螢┘好咫璽掘璽謄ノ九州による分析)
B1.溶存ガス成分の欄にある「遊離炭酸」を「遊離炭素」に書き換え。
B2.浴用の禁忌症の欄にある「重い心臓病」を削除。
B3.浴用上の注意事項に欄にある「入浴時間は、はじめ3〜10分が良い。」の部分を「入浴時間は、はじめ10〜40分が良い。」に変更。
B4.浴用上の注意事項にある「原則として、次の疾患の者は高温浴(42℃以上)を禁忌とする。(高度の動脈硬化症、高血圧症、心臓病)」という部分を削除。
B5.飲用上の注意事項の欄にある「必ず飲用許可を受けてから飲用してください」を削除。
B6.「(注)中央温泉研究所の分析及び指導により作成したものです。」を追加記載。

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 上記の改ざんされた内容に関して解説するとかなりの長文になるので、端的に言おう。
上記の改ざんはいずれも悪質であるが、上記のA3、A4、A5、A6、A7及びB2、B3、B4、B5は明らかに、温泉法第14条第1項(※1)に違反している。    
 すでに、環境省自然環境局の担当者からは、「温泉法第14条第1項の規定に基づき掲示が義務付けられている項目(温泉の成分、禁忌症及び入浴又は飲用上の注意)について、掲示をせず、又は虚偽の掲示をした者に対しては、法第37条第2号の規定により罰則が適用されます」という回答を得ている。(2007年2月9日付けの環境省自然環境局自然環境整備担当参事官室からの回答書より)
 2006年12月に行政指導の対象となった適応症の項目の改ざん(上記のA2)は、厳密に言えば温泉法違反にはあたらなかった。
 しかし、今回、判明した2枚の分析表における計9項目(上記のA3、A4、A5、A6、A7及びB2、B3、B4、B5)に関しては「禁忌症及び入浴又は飲用上の注意」を改ざんし、虚偽の掲示をしたという点で、前述したように温泉法第14条第1項に違反している。
 県に対しては、既にこの事実を伝えているので、上記の点を踏まえて、法に即した厳正な対応を願うものである。

 最後になるが、上記A8、B6の「(注)中央温泉研究所の分析及び指導により作成したものです。」という部分も虚偽の記述であるということが既に判明している。
 本当にこの記述が正しいのかどうか、財団法人中央温泉研究所に問い合わせてみたところ、「この分析表に関して、当研究所は分析は行っておらず、書類の作成についての指導も行っていません。したがって、一切、この分析表と当研究所とは関係ありません」「このような注意書きが他の分析機関が行った分析表に書かれているのは当研究所と致しましても誠に遺憾でございます。」という旨の回答をいただいた。
 つまり、「中央温泉研究所の分析及び指導により作成したものです。」という記述は全くの事実無根だったのである。
 実際に、分析と指導を行っていない中央温泉研究所の名前を勝手に使い、虚偽の記述を分析表に書き込むと言うのは極めて悪質な行為である。この点に関しては、中央温泉研究所の名誉を守るという観点からも、上述した温泉法違反の件も含めて、県側には適切な対応を望むものである。
 なお、この分析書を作成した螢┘好咫璽掘璽謄ノ九州からは、「弊社は公に認められた分析機関であり法に照らして問題となる行為は一切行っておりません」という回答を得ている。
 このことから、今回の分析書改ざんは両分析機関とも何ら関与していないものと考えられる。

(※1)温泉法第14条第1項
(温泉の成分等の掲示)第十四条 温泉を公共の浴用又は飲用に供する者は、施設内の見やすい場所に、環境省令で定めるところにより、温泉の成分、禁忌症及び入浴又は飲用上の注意を掲示しなければならない。

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 長湯温泉で大きな動きがあった。
 ラムネ温泉に掲示されていた分析表に、不適正な箇所があったということで、遂に大分県が行政指導に動いたのだ。
 2006年12月28日、大分県竹田保健所がラムネ温泉の施設内に立ち入り、現場にて分析表の不適切な箇所を確認し、その場で直ちに行政指導を行ったのである。

 その問題の分析表は上記写真のとおりだが、では、一体どこに問題があったのか。
 まずは、平成19年1月15日付けの大分県企画振興部景観自然室長からの回答書の一部をご覧いただきたい。なお、以下の文章は原文のままである。

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(前略)
 ラムネ温泉に関する最新の分析表(中分析表)によれば、「炭酸水素塩泉」に該当するため、「含二酸化炭素・・・・」とは表記できないことは、ご指摘のとおりです。
 また、施設に掲示してある分析表の別表には環境省の指針には掲載されていないこと(心臓病など)が記載されているため、12/28に竹田保健所がラムネ温泉の掲示内容について改善指導を行った結果、不適正な表記は削除されました。
 今後も各浴場内の掲示に関する指導を行ってまいります。

(後略)
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 一番の問題となったのは、上記の回答書が示すとおり、温泉分析別表の「浴用の適応症」の欄に、「高血圧症、心臓病」という表記が赤字で記載されていたことである。
 現在、温泉分析機関が温泉の一般的禁忌症、泉質別禁忌症と適応症を明記する際の判断基準としているのは環境庁自然保護局長通知(昭和57年環自施第227号)である。詳細に関しては以下のホームページをご覧いただきたい。
http://www.pref.aichi.jp/eiseiken/4f/kinteki.html
 ラムネ温泉の泉質名は分析表に示されたとおり「マグネシウム・ナトリウムー炭酸水素塩泉」、つまり「炭酸水素塩泉」であるから、浴用適応症として、「高血圧症、心臓病」を記載できないのである。
 第一に高血圧症という表記は二酸化炭素泉、硫黄泉(硫化水素型)、放射能泉の浴用適応症としてであれば記載することができるが、このラムネ温泉の源泉はそのいずれにも該当しないので、「高血圧症」という浴用適応症表示は分析表に記載できない。
 第二に、心臓病という浴用適応症は、いかなる泉質であっても、適応症として記載できない。事実、私は、今までに相当数の温泉分析表を見てきたが、この「心臓病」という適応症を見たのはこのラムネ温泉が初めてである。

 以上のように、ラムネ温泉の掲示用分析表に、「高血圧症、心臓病」という適応症が書かれているのは大きな問題であり、県側としても看過できないということで、今回、大分県は迅速に行政指導に動いたのである。
 ところが、この分析表にはそれ以外にも明らかな誤りや不可解な点があった。次回以降は、その不可解な点を掘り下げてレポートしていきたい。

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