対テロ戦参加、自殺率が倍増…イラク開戦後、疲弊

　【ワシントン大治朋子】イラクやアフガニスタンでの対テロ戦争に従軍した米陸軍兵の昨年の自殺率がイラク戦争前に比べて倍増し、ベトナム戦争以来、初めて一般の米国民の自殺率を上回ったことが分かった。今年の自殺件数は「調査中」も含めると既に９１件で、過去最悪となった昨年の１４３件を上回る見通し。戦争の長期化で米兵の６人に１人が３回以上従軍しており、背景には過剰展開による米軍の疲弊があると指摘されている。

　米陸軍が毎日新聞の取材に提供した資料によると、同軍兵士の昨年の自殺率（人口１０万人あたりの自殺者数）は２０．２人で、イラク戦争前の０２年（９．８人）から倍増している。兵士と同世代（２０〜３４歳）の米国民の自殺率は１９．５人（０５年統計・米陸軍修正値）で、この割合を上回ったのは「ベトナム戦争以来」（米陸軍）という。

　昨年の自殺は、今年１月時点の集計では１２８件だったが、その後「調査中」とされたケースの大半が確認され、１４３件（今年３月時点）に増えた。記録を取り始めた８０年以降で最多という。今年は、既に４月末までに４６件が確認され、４５件が調査中となっている。

　戦争の長期化で陸軍は本来１２カ月の従軍期間を１５カ月に延長。除隊希望者には１年前後の延期を命じるなどして兵員不足を補った。この結果、米軍全体の４割にあたる約７０万人が２回以上従軍している。キアレリ陸軍副参謀長は今年３月、連邦議会で「陸軍はストレスにさらされ、疲弊している」と指摘。兵士の従軍長期化が「自殺の大きな要因」と述べた。

　米陸軍の調査によると、繰り返し配備された米兵は、１回だけの兵士より心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）を発症する割合が５割高くなる。

（毎日新聞 - 05月21日 02:42）