自殺者が一向に減らない。問題として取り上げられると、その都度、「不景気」や「ストレスの多い社会」がその原因とされてきた。そして早い段階で医師に診察してもらうことが自殺を未然に防ぐことにつながると言われている。だが、今、そこに大きな疑問符がついている。むしろ、真面目に医者に通えば通うほど、死へ近づいていくのではないかと疑念を抱かせる状況があるのだ。医療ジャーナリストの伊藤隼也氏が追及する。
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自殺予防のための内閣府による早期受診キャンペーンを目にしたことはないだろうか。
「お父さん、眠れてる？ 眠れないときは、お医者さんにご相談を」
人口にこそ膾炙（かいしゃ）しているが、その成果は見る影もない。今年も9月10日から自殺予防週間が始まったが、日本の自殺者は一向に減っていないからだ。1998年以降、自殺者は常に3万人を超えており、先進国のなかで最悪の道を突っ走っている。
相次ぐ自殺に国は2000年に初めて自殺予防対策を施策として取り上げ、2002年に自殺予防に向けて提言を行なった。その軸となったのが「精神科の早期受診」キャンペーンである。その根幹には、「多くの自殺者は精神疾患がありながら精神科や心療内科を受診していなかった。生前に医師が診察していたら自殺は防げたはずだ」という考えがあった。
しかし、その論理は現在、根底から覆っている。
自殺者の家族などが集まる全国自死遺族連絡会が2006年7月から2010年3月に自殺で亡くなった方1016人の遺族に聞き取り調査したところ、約7割にあたる701人が精神科の治療を継続中だった。
また、東京都福祉保健局が自殺遺族から聞き取り調査をして2008年に発表した自殺実態調査報告書でも、自殺者のうち54％が「精神科・心療内科の医療機関」に相談していたことがわかっている。
実は国の調査でも自殺事例43事例のうち、20事例（46.5％）において死亡前1年以内に精神科受診歴が認められていた。平成21年度版の自殺対策白書はその事実を記し、こう指摘する。
＜これは、従来から指摘されている、「自殺既遂者の9割以上がその直前には何らかの精神障害に罹患した状態にありながら、精神科治療につながっているのは少数である」という知見と、矛盾する結果である＞
つまり、こうしたデータは、精神科・心療内科の受診が自殺防止につながっていないことを意味する。むしろ後述するように、受診が自殺を後押ししている可能性があるのだ。
そもそも1997年まで年間自殺者は約2万〜2万5000人で推移していた。しかし、97年に2万4391人だった自殺者は翌98年に、3万2863人まで一気に跳ね上がり、現在まで毎年3万人超が続いている。
なぜ、自殺は減らないのだろうか。これまで自殺が多発する理由は「不景気」「ストレス社会」などにあるといわれた。しかし、ここには見落とされている観点がある。同じく98年頃から抗うつ薬の売り上げが急伸しているという事実だ。実際、98年に173億円だった抗うつ薬の売り上げは翌年以降増え続け、06年には875億円に達している。
同時期にうつ病患者も急増した。厚生労働省の調査ではうつ病が大半を占める気分障害患者数は1999年に44万1000人だったが02年には71万1000人、2005年に92万4000人に達し、08年には100万人を突破した。
98年頃を境に自殺者数、抗うつ薬の売り上げ、うつ病患者数が増加する。これは何を意味するのだろうか。
精神医療の現場における「薬」の役割が相関を解くカギになる。
全国自死遺族連絡会会長の田中幸子さんの長男・健一さんは警察官だった。仕事ぶりは真面目で責任感が強かった。05年5月、勤務していた交通課管内で高校生3人が死亡する大きな事故が発生し、不眠不休で処理にあたった。
やがて健一さんは心労と過労が募って吐き気を催すようになり、めまいや耳鳴りがひどく勤務できない日もたびたび生じた。耳鼻科や眼科では治らず田中さんの勧めもあり、休職して近所の心療内科を受診した。すぐにうつ病と診断され、薬を処方された。田中さんはこう証言する。
「息子は薬を手放せなくなっているようでした。私は病院を受診して、お医者さんの言うとおりに薬を飲めばうつは治ると思っていたのですが……」
しかし、初診からわずか1か月後、05年11月に健一さんは妻と娘と住む官舎で突然首を吊った。遺書はなかった。田中さんは続ける。
「携帯電話を見ると、妻から“なぜ働かないのか”といった類のメールが何十通もきていました。息子の置かれている状況がよく理解してもらえず、サボっているように見えたのかもしれません」
本来、休息が必要なはずだが、休むよりもむしろ働かなくてはという想いもあったのかもしれない。
息子の死後、担当医に電話すると「診察に来ないと話は聞けない」と言われた。死の報告をするためだけに初診料を払って「受診」した。不誠実さに腹が立つと同時に、それまで信用していた医師に対して不信感を抱くようになった。田中さんは言う。
「その後遺族の会を作って、多くの人が息子と同じように精神科を受診し、投薬を受けた上で亡くなっていることを知り衝撃を受けました」
前出の同会の調査では、1016人中、自宅マンションから飛び降り自殺した人は72名。その全員が精神科の診療を受け、抗うつ薬などを1日3回、5〜7錠服用する薬漬けの状態だったことも判明した。ここからは、飛び降りという衝動的な行為を処方薬が引き起こした可能性さえ疑われる。
今年1月、うつ病治療の中心的な薬剤であるSSRI（選択的セロトニン再取り込み阻害薬）とSNRI （セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬）の添付文書が改訂された。
具体的には、SSRIの塩酸パロキセチン（商品名：パキシル、写真）で、18 歳未満の患者（小児患者）への使用に関する制限が撤廃されるとともに、すべてのSSRIおよびSNRIの添付文書に自殺企図のリスク増加に関する注意書きが追加された。
これらは、臨床試験結果に基づく欧米規制当局の対応に、わが国の厚生労働省が歩調を合わせたものである。
パロキセチンは、これまで「18歳未満の患者（大うつ病性障害患者）」が禁忌とされていた。
これは、海外での小児・青年期を対象とする同剤の臨床試験で、18歳未満の患者（大うつ性障害）に有用性が確認されず、また、自殺に関するリスクの増加を示唆する報告があったためである。
パロキセチンは、国内では2000年から発売されているが、上記臨床試験の結果を受けて英国で「禁忌」の措置が採られたことから、日本でも2003年8月から、これら患者への投与が禁忌となっていた。
しかしその後、欧米の規制当局が、パロキセチン以外の抗うつ薬全般についても同様な臨床試験を行ったところ、「大うつ病性障害及び他の精神疾患を有する小児等の患者」に対しては、すべての抗うつ薬において、投与により自殺念慮及び自殺企図のリスクが高まることが明らかになった。
しかしその一方で、抗うつ薬による恩恵を受けている患者も少なくないことから、米国では、これら小児患者を抗うつ薬の投与禁忌対象にはしないことを決定した。
さらに2005年4月には、英国も先述の禁忌措置を見直すに至った。
こうした動きを受け、日本は2006年1月、厚生労働省の諮問機関（薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会 安全対策調査会）が、下記の理由（表１）により、パロキセチンの「禁忌」項目を削除することを答申。パロキセチンの添付文書が改訂されることになった。
副作用のない薬剤はありませんが、この日本においてこの５０年の間に
取り返しのつかない重大な薬害が起きています。サリドマイド奇形
（1200名以上、‘61）、スモン（１万人以上、’70）、薬害エイズ
（約1700名、’83）などです。
さらに今、世界的な話題となっているのが抗うつ剤です。
日本でもバブルが弾け始まる頃から、こころの時代と言われ、
「こころの風邪」としてうつ病が一般に知られています。
そして、うつ病がセロトニン減少によるものと
確証されたかのように大衆向け雑誌に書かれています。
今、最も新しい抗うつ剤として発売されているのが、
脳のセロトニンを減らさないセロトニン再取り込み阻害剤（SSRI）です。
従来の薬より副作用が少なくて、優れているという宣伝で軽いうつ状態にまで
広く使用されています。
日本では６年前に抗うつ剤の第３世代として商品名薬剤
ﾊﾟｷｼﾙ､ﾙﾎﾞｯｸｽ､ﾃﾞﾌﾟﾛﾒｰﾙが広く出回ってきています。
このSSRIの薬は従来のものより効き目が弱いだけで無く、
重大な副作用があることが分かってきたのです。
そして、うつ病がセロトニンの低下にあることはむしろ否定されつつあります。
確かに、従来の抗うつ剤にあった口渇や排尿障害の副作用は少ないのですが、
この薬には焦燥感が強くなり自殺念慮が起こり、遂に自殺を実行して
しまう例があることです。
’９７年に１３歳の軽い躁うつ病の少年がSSRIを服用して１週間後の早朝に
クローゼットで首を吊り、これは「子どもの自殺―ミラー事件」
として裁判沙汰になりました。
‘05年には米国FDA(食品医薬品局)ではすべての抗うつ剤の添付文書に
１８歳以下での自殺傾向について、最も厳しい「黒枠警告」の指示を出しています。
成人を含めて、SSRI剤の自殺と自殺企図の件数が211件／13693件（1.54％）と、
プラシーボ（気休め剤）19件/3140件（0.61％）に比べ２．５倍高いのです。
ＳＳＲＩまた、この薬には攻撃性になり殺人企画まで起す例があるのです。
‘89年、ケンタッキー州で、SSRI剤を１ヶ月間内服した４７歳の男性がAK47銃で８人を殺し、
１２人に重症を負わせたあと、自らを撃って死んでいます。
２１世紀に入り、欧米では数々のSSRI剤に関する訴訟問題が持ち上がり、
英国BBCテレビで取り上げられて社会問題になっています。
日本では１８歳以下の代表的な「大うつ病」には禁忌となっている以外は、
何も行っていません。それどころか、軽症うつから神経症まで
拡大されて使用されている可能性があるのです。
薬へのリスクに対する認識に欧米とは大きなギャップがまだまだあります。
そして、これまでの薬害はこのように手遅れをとって被害を多くしているのです。
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「うつ病は心のカゼだよね」とわかったフリをするのは危険
【書評】
【1】うつ病新時代（張賢徳／平凡社新書）
【2】うつと気分障害（岡田尊司／幻冬舎新書）
【3】一億総ガキ社会（片田珠美／光文社新書）
評者：香山リカ（精神科医）
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